企業や学校向けにApple製品の管理サービスを提供しているjamfが、学生を対象に「コンピュータ製品のブランドに関する調査」を行った結果を発表した（iPhone Mania）。

この調査は世界5か国の2244人の大学生を対象に行われたもの。ただ、5か国が具体的にどこの国かは発表資料には記されていない。

これによると、回答者のうち40％がMacを使用しているという。またPCを使っている大学生のおよそ半分（全体の31％）もMacを使いたいと思っているという、Macを好ましいと思っているユーザーのうち、64％がその理由としてブランドを、60％がデザインを、59％が使いやすさを理由に挙げている。一方、PCを好ましい理由のトップは価格（51％）だったそうだ。

また、これらの学生のうち67％は組織で利用するコンピュータを選択できるようにして欲しいとも答えているという。また、MacがPCと比べて優れている点としては「直感的、使いやすい」（58％）、「耐久性がある」（50％）、「安全」（43％）、「生産性が高い」（40％）といった回答が出ている。

headless曰く、

Appleは5月28日、256GBのストレージ容量を選択可能な新iPod touchを発表した（プレスリリース、製品情報）。

従来モデルはiPhone 6世代のA8チップ（デュアルコア）を搭載していたのに対し、新iPod touchはiPhone 7世代のA10 Fusionチップ（クアッドコア）を搭載しており、パフォーマンスは従来の2倍、グラフィック性能は従来の3倍に向上したという。これにより、iPodとしては初めてグループFaceTimeやAR体験に対応したとのこと。本体サイズやディスプレイサイズ、カメラなどのスペックは従来と変わりなく、外見も従来モデルとの違いはみられない。なお、スペック表では対応ビデオフォーマット（撮影/再生）にHEVC（H.265）が追加されている。

32GBモデル/128GBモデルの価格は従来と変わらず税別21,800円/32,800円。256GBモデルは税別43,800円となる。既にオンラインストアでは受注を開始しており、店頭販売も今週後半から開始するとのことだ。

AppleのWebサイトでは2015年にトップバナーから「iPod」が消え、「Music」に移動している。2017年にはiPod nano/shuffleが販売終了となっており、iPodシリーズではiPod touchだけが残っている。iPodは今後も生き残っていくのだろうか。

Appleが、「Apfelroute」（リンゴの道）と名付けられたドイツの自転車道のロゴに対し、自社の商標に似ているとして使用中止を求めているという（Engadget日本版、AppleInsider）。

このロゴを策定したRhein-Voreifel観光協会らは現在Appleと協議しており、「自転車道のみでロゴを使用する」といった条件で和解を目指しているそうだ。

AppleのApp Storeの手数料が高すぎるとして消費者グループがAppleを反トラスト法に基づいて訴えていた裁判で、米連邦最高裁判所がこの訴訟の継続を認める判断を下した（TechCrunch、ブルームバーグ、CNET Japan、日経新聞）。

この裁判の原告らは、AppleはApp Storeを使ってiPhone向けアプリを独占的に提供し、売り上げの30％という高額な手数料を徴収することで不当に高い価格でアプリを販売していると主張している。一方AppleはApp Storeは単なる仲介者であり、アプリの価格設定はアプリの開発者が設定しているとしてこの裁判自体が無効と主張していた。

裁判所はこのAppleの主張を認めず、訴訟が可能であると判断。今後はAppleが反トラスト法に違反していないかどうかが争点になるようだ。また、原告らはApple以外がiOS向けのアプリ配信サービスを行えるようにすることを求めているという。

消費者向け製品のテストやレビューを行っている英Witch?がスマートフォンのバッテリー駆動時間について調査を行った結果、AppleやHTCの端末はスペックで記載されている時間よりもバッテリー駆動時間が少なく、NOKIAやSamsung、SONY（ソニーモバイル）の端末は逆にスペックよりも長時間駆動したという結果が得られたそうだ（iPhone Mania）。

特にiPhone XRはスペックとの差が大きく、テスト結果で得られた実際のバッテリ駆動時間はスペックとして記載された時間の3分の2ほどしかなかったという。

あるAnonymous Coward曰く、

今年3月、音楽ストリーミングサービスSpotifyがEUに対し「Appleから不公平な扱いを受けている」として提訴を行った（過去記事）。これを受けて、EUが正式な調査に乗り出すことになった（iPhone Mania、Engadget、VentureBeat、Slashdot）。

SpotifyはApp Store経由でユーザーが課金した場合、初年度はその課金額の30％、1年後は15％をAppleが徴収する、いわゆる「Apple税」について不満を示しているが、Apple側は歩み寄る様子がないという。

EUの調査はApple Musicに留まらず、App Storeに関連するすべてのサービスに対して調査が行われるとみられている。シリコンバレーでは、自社プラットフォームを最大限に利用して収益を上げることが推奨されている。対して欧州の規制当局は、こうした考えはイノベーションに害を及ぼすと主張、間接的に選択肢を奪う慣行から消費者を守ることが彼らの仕事であると主張している。

Appleの共同設立者の1人であるスティーブ・ウォズニアク氏が自身の手で組み立てたというAppleのマイコン「Apple I」がオークションにかけられ、37万1260ポンド（5,156万円）で落札されたそうだ（TechCrunch）。

Apple IはCPUやメモリが実装された基板の形で販売され、購入者はケースやキーボード、トランスなどを自前で準備しなければならなかった。今回落札されたApple Iはブリーフケースを改造したものが筐体として使われており、キーボードも組み込まれているようだ。マニュアルやドットマトリクスプリンター、ディスプレイとして使用できる小型テレビ、カセットテープレコーダーなども付属するという。

なお、2010年にもApple Iがオークションに出品されたが、こちらの落札価格は約1800万円だった（過去記事）。

英競争・市場庁(CMA)によると、AppleがiPhoneのパフォーマンスに影響を与える可能性のあるiOSアップデートを提供する場合、ユーザーに事前告知すると約束したそうだ(CMAのニュース記事、 SlashGearの記事、 Softpediaの記事)。

Appleは2017年、バッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを絞って予期せぬ電源断を防ぐ機能をiOSアップデートで追加したが、事前に告知を行わなかったため、故意に製品寿命を短くしてアップグレードを促進するのが目的ではないかといった疑惑を呼ぶ結果となった。その後Appleは謝罪し、バッテリー交換料金の値引きを1年にわたって実施した。この件についてCMAでは、ユーザーがパフォーマンス低下の原因を知らなかったために修理や買い替えをした可能性や、バッテリーの健康状態に関する情報を簡単に得る手段がないことを問題視していたという。

今回のCMAの発表は、パフォーマンスへの影響があるアップデート提供時に必ず事前告知することをAppleに公約させるものになるとのこと。また、Appleはバッテリーの健康状態と予期せぬ電源断に関する情報を、バッテリーの劣化を最小に抑える方法とともに提供することも約束したそうだ。

headless曰く、

Microsoftは20日、ChromiumベースのMicrosoft Edge for macOSプレビュービルドをCanary Channelで提供開始した（Microsoft Edge Blog、ダウンロードページ）。

Microsoft Edge for macOSではWindows版と同様の新しいブラウジングエクスペリエンスを提供しつつ違和感なくmacOS上で使用できるよう、フォントやメニューなどを含むユーザーインターフェイスの変更が行われているという。また、Touch Barやトラックパッドのジェスチャーによるナビゲーションなど、Mac独自のハードウェア機能も活用できるようになっているとのこと。Microsoftでは今後のリリースでルック＆フィールの改善を行うため、フィードバックの送信も呼び掛けている。

Microsoft Edge for macOSはmacOS 10.12以降に対応し、Microsoft Edge Insiderサイトのダウンロードページから入手可能だ。

あるAnonymous Coward曰く、

Apple CEOのティム・クックは、ニューオーリンズにあるTulane大学でのスピーチで、「私の世代はいくつかの重要な点で失敗した。我々は（環境問題について）あまりに多くの時間を議論に使いすぎた」と語った。その上で、Appleは持続可能性への取り組みを強化し、現在は再生可能エネルギー100％で稼働していると述べた。

また、複数の視点で世界を見ることや慣用であることが重要だとも協調した。Facebookのニュースフィードに表示される情報は、特定のアルゴリズムによって導き出されたもので、見る人の興味や志向に合わせて表示される。「2019年はあなたの目を見開いて新しい方法で物事を見るべきです。それは革新的な行動につながります」と話している（Business Insider、CNBC、Slashdot）。