6月3日（米国時間）、AppleがMac Pro新モデルを発表した（gori.me、CNET Japan、Engadget日本版、ITmedia）。価格は5,999ドルからで、今秋より発売予定。

現行のMac Proは円筒形の筐体を採用しているが、次期Mac Proは一般的なタワー型PCに近い直方体の筐体を採用。内部はモジュール構成となっており、ユーザーは容易に内部にアクセスできる。ケース内の放熱についても考慮されており、ケース内に搭載されたヒートパイプや放熱フィンによって効率的な放熱が可能で、静音性も高いという。電源ユニットは最大1400Wの出力に対応する。

CPUはXeon Wプロセッサで、8コアから28コアまでが選択できる。メモリは最大1.5TB、GPUは「MPX」というフォーマットのモジュールを採用しており、最大2つのモジュールを搭載可能。モジュールはRadeon Pro 580XもしくはRadeon Pro Vega Ⅱ、Radeon Pro Vega Ⅱ×2が選択でき、最大でRadeon Pro Vega Ⅱを4基搭載可能。ストレージはSSDで、最大容量は4TB。

そのほか拡張スロットとしてPCI Express Gen3を8ポート搭載。うち4ポートがGPU向けのMPXスロットで使用され、1ポートはUSB 3×2、Thunberbolt 3×2、10Gbイーサネットポート×2を搭載したI/Oカードが接続されている。それとは別に筐体上部に2つのThunderbolt 3を備えるという。

なお、筐体には吸排気用の穴が多数空いており、その姿がチーズおろしや大根おろしに似ているとの声も出ている。この多数の穴が空いたデザインを採用した32インチ・6K解像度ディスプレイ「Pro Display XDR」も発表された（Engadget日本版）。こちらの価格は4,999ドルから。

Anonymous Coward曰く、

App Storeが独占禁止法に反しているとして、2人の開発者が5日、Appleに対して訴訟を起こした。App Storeに対する同様の訴訟は過去にも起こされているが、今回提訴した開発者が問題にしているのは、AppleがApp Store以外でiOS向けアプリのダウンロードを禁じている点だという。

その上で、Appleが年間99ドル（日本国内では11,800円）のDeveloper Programへの加入を義務付けたり、アプリの有料価格を最低99セント（日本国内では120円）に規定し、さらには最大30％のマージンを徴収することが独占禁止法に違反しているのではないか、と彼らは主張している。

Anonymous Coward曰く、

先日Appleが新型Mac Proや6Kディスプレイ「Pro Display XDR」」を発表したが（過去記事）、このPro Display XDRのスタンドが999ドル（約10万8,000円）と高価なことに注目が集まっている（CNET Japan）。

Pro Display XDR自体も4999ドルもしくは5999ドルと高価ではあるが、32インチサイズで6K解像度、高輝度や高コントラスト比といったスペックを見ると十分納得できる価格だという。しかし、単なるスタンドが999ドルという価格設定には「Appleよ、正気になってくれ！」とまで言われている。

Appleはこのスタンドについて、チルトや高さの調整、回転ができる機能をアピールしている。しかし、高い料金を支払うのに慣れているApple愛好者でさえ、この価格の高さには驚いており、TwitterやRedditなどで高級スタンドを揶揄するネタ投稿が相次いでいる模様。

なおVESA規格マウントに対応させるアタッチメントも提供されるが、こちらは199ドルとなっている。

Appleが新Mac Proの組み立てを中国で行なう計画だとWSJが報じている(The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事、 Mashableの記事、 Mac Rumorsの記事)。

現行のMac Proは2013年の発売当初から米国・テキサス州オースティンで組み立てられているが、テキサスでは必要な本数のネジが確保できず、中国から輸入することになったとThe New York Timesが今年1月に報じていた。これがMac Proの発売が遅れる一因となり、Appleが米国でiPhoneを組み立てる計画をあきらめる原因につながったという。

ドナルド・トランプ大統領就任以前からAppleに米国内での製造を求める政治的な圧力は強く、Appleは政治的メリットを選んでMacの組み立てを米国へ移動した。しかし米国内では十分な生産能力が確保できないため、Appleでは何年も前からアジアでの組み立てに戻すことを検討していたようだ。

WSJによるとAppleは上海に近い工場で新Mac Proを製造するよう、Quanta Computerと交渉しているという。Quantaの工場はアジアの他のサプライヤーと近く、コンポーネントを米国へ送るのと比べて輸送費も節約できる。これについてAppleはWSJに対し、新Mac Proは米国で設計・開発されており、米国製のコンポーネントも含まれるとし、最終組み立ては製造工程の一部に過ぎないなどと回答したとのことだ。

headless曰く、

Appleは3日、iPad専用に設計された新OS「iPadOS」を発表した（プレスリリース、 iPadOS Preview）。

iPadOSはiOSをベースにしているが、iPadの大画面を生かした新しいホーム画面を搭載し、Split ViewとSlide Overの機能強化やSafariでのデスクトップ版Webサイトの自動表示といった機能に対応する。テキスト編集機能の強化やApple Pencilによる操作性の向上、ファイルアプリケーションによるiCloud Driveのフォルダ共有対応や外付けドライブ対応などの機能も追加されている。

iPadOSはiPad Air 2以降およびiPad Pro全モデル、第5世代以降のiPad、iPad mini 4以降に対応し、無料ソフトウェアアップデートとして今秋提供される。開発者向けプレビュー版は同日からdeveloper.apple.comを通じて提供が始まっており、7月にはパブリックベータプログラムをbeta.apple.comで提供予定とのことだ。

Appleが3日から開催するWWDC 2019でiTunesアプリの廃止を発表するとBloombergが報じている(Bloombergの記事、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事、 SlashGearの記事)。

報道の内容としては、Mac向けに「Music」「TV」「Podcast」という3本のアプリをリリースし、iTunesを置き換えるというものだ。Appleが次期macOS(10.15)でiTunesの機能を分割し、独立したアプリとして提供する計画は4月から9to5Macが報じており、5月29日の記事にはMusicアプリとTVアプリのスクリーンショットが掲載されている。なお、4月の9to5Mac記事ではiTunesもmacOS 10.15に搭載されるという情報提供者の話を紹介していた。

9to5Macによれば、MusicアプリはiTunesのコードをベースにしたもので、iPhoneやiPadとの同期機能も備えるという。AppleはiTunes 12.7でiOSアプリの管理機能を削除し、新しいiTunesではミュージックとムービー、テレビ番組、ポッドキャスト、オーディオブックに注力すると説明していたが、独立したアプリへの分割はその最終ステップになるとのこと。SlashGearはWindows版iTunesも同様にフェーズアウトするとの見方を示しているが、NeowinではWindowsに新アプリが提供される可能性は低いとして、Windows版iTunesが残される可能性を指摘している。スラドの皆さんのお考えはいかがだろうか。

Anonymous Coward曰く、

米Appleが、ジョナサン・アイブ最高デザイン責任者（CDO）の退社を発表した（朝日新聞）。アイブ氏は今後デザイン会社を立ち上げるという。

アイブ氏は、故スティーブ・ジョブズ氏が経営に復帰したあと重用され、iMac、iPod、iPhone、Apple WatchなどAppleの主な製品をデザインしてきた。

個人的には、Mac mini使いの私には、電源スイッチや各種端子やメディアのスロットが全て背面にあって使いづらいデザインは道具として劣っているのではないかと思うが、皆様はAppleの製品に好き嫌いや要望はあるだろうか。

Anonymous Coward曰く、

AppleやFacebook、Google、TwitterといったIT大手が、神経科学系の研究者をこぞって雇用しているそうだ（Bloomberg Businessweek、Slashdot）。その結果、博士号を取得する前に仕事を得ることになった学生も多いという。

企業がこういった研究者を雇用する理由の1つは、大量のデータを扱うのが得意である点だという。さらに、聴覚や視覚機能、さらには脳と機械のインターフェースのようなものを開発するのに必要な知識を有している点も注目されているようで、IT大手は次の狙いとして、脳をベースにした新製品を開発することを狙っているようだ。

誤ってストレージ内のデータを削除してしまったり、ストレージが故障した場合などに向けてデータの復旧作業を請け負う業者は多数存在するが、昨今普及しつつあるSSDなどのフラッシュメモリを使ったデバイスにおいてはこういったデータ復旧が困難なのだという（PC Watch）。

フラッシュメモリではデータをメモリ内に飛び飛びに記録するため、メモリセル内を物理的にスキャンしてもそこから適切にデータを取り出すことは困難になっている。また、SMR（シングル磁気記録、瓦磁気記録方式）を採用したHDDでも同様にデータを飛び飛びに記録することがあるため、故障時のデータ復旧は困難なのだそうだ。

さらに最近ではデータの復旧が困難なハードウェアも増えている。たとえばハードウェアに直接メモリチップが半田付けで実装されていてストレージ部分を取り外せないようなものや、最近のMacやSurfaceなどのようにハードウェア自体にセキュリティ機能が実装されているものも増えており、こういった機器では故障時にデータを取り出すことは難しいという。

また、iPhoneやAndroidではストレージ内にデータが暗号化されて記録されるため、これらについてもデータ復旧は困難だという。特にiPhoneや最近のAndroid内のデータは復旧が不可能なレベルで、そのためiPhoneのデータ復旧を謳う評者は間違いなく詐欺なのだそうだ。実際、不可能なことが分かっているにもかかわらず「調査費」や「手数料」名目で金銭を支払わせようとする悪質業者が存在するという。

Anonymous Coward曰く、

米連邦取引委員会などは、Google、Amazon.com、Facebook、Apple（GAFA）は独占禁止法に違反している可能性があると考えている。司法省による介入も検討されていると報じられている。いっぽう、Microsoftは現在もPC向けOS市場の約90％を独占しているにも関わらず、大手IT企業の中で当局に唯一マークされていない。Bloombergは、Microsoftの失敗と対策がGAFAへの「教訓」になるとしている。

MicrosoftはOS市場には競争力があると主張した。これにあわせ、ライバルとなるLinuxの利益のためにMicrosoft従業員に対するマーケティングの機会を提供したと話す動画なども提供した。一方失敗例としては、20時間に及ぶ公聴会でのビル・ゲイツ氏の姿がある。録画テープの一部は公開され攻撃材料になった。攻撃的な弁護士を選んだことも失敗だった。結果としてMicrosoft分割が命じられた。これは控訴栽培所での和解で回避されたが、ほぼ一様にMicrosoftは失敗したと報じられた。

米国政府の最新の独占禁止法に対処するには、より和解的なスタイルの最高弁護士を雇うべきだろう。すでにGoogleは議会への出頭を拒否したことがあり、議員たちの怒りを募らせている。一方、ジェフ・ベゾスは戦いを恐れず対処している。また、マーク・ザッカーバーグはMicrosoftを反面教師にしつつ対策を取っているとされる（SFGATE、Slashdot）。