Anonymous Coward曰く、

スマートデバイス用アプリケーション開発者向けの各種サービスを提供するFROSKが、スマートフォンアプリの利用状況やクラッシュに関するアンケート調査を実施してその結果を発表した（BCN+R）。

この調査結果は「2019年下半期アプリクラッシュ調査レポート」として公開されている。これによると、10代・20代は強制終了したり固まるアプリや課金誘導が多いアプリ、広告表示が多い/大きいアプリなどを「くそアプリ」と認識しており、使用中にクラッシュするようなアプリは使わなくなる、といった傾向も確認できるという。

中古で購入したiPhoneを脱獄したうえで転売していた19歳少年が商標法違反で逮捕された（京都新聞、時事通信）。

容疑者の少年は昨年7月以降約60台の脱獄iPhoneを販売、合計で約250万円の売り上げがあったという。また、要望に応じてスマートフォン向けゲーム用のチートアプリを組み込むことも行っていたという。

脱獄iPhoneの販売が商標法違反になる理由については2016年の弁護士ドットコムニュースの記事で解説されているが、脱獄は商品の改造に該当し、改造によって商品の品質が変更されたものを元々の商標で販売する行為は商標権を侵害する行為に該当する。

iOS 13.3.1以降でVPNを利用する場合に一部の通信がVPNをバイパスしてしまう脆弱性をProtonVPNが公表している(ProtonVPNのブログ記事、 Mac Rumorsの記事、 Bleeping Computerの記事、 BetaNewsの記事)。

問題はVPNへ接続した際にiOSが既存の接続を閉じて再確立せず、そのまま維持してしまうことにより発生する。接続の多くは短時間で閉じられるが、中には数分～数時間にわたりVPNを経由せずに通信が行われることもある。これにより、サーバーとの通信がHTTP接続の場合は通信内容が暗号化されない、攻撃者がiOSデバイスとサーバーのIPアドレスを見ることができる、サーバーがiOSデバイスのIPアドレスを見ることができる、といったリスクが挙げられている。特に市民の監視や権利の侵害が一般的な国の人々はリスクが高いとのこと。

問題を発見したのはProtonVPNのコミュニティーメンバーで、最初にiOS 13.3.1で問題を確認しているが、最新のiOS 13.4でも修正されていないとのこと。ただし、ProtonVPNは脆弱性を昨年発見したとツイートしており、最初に確認されたのはベータ版なのかもしれない。そうであればベンダーに通知後90日日間は脆弱性を開示しないというProtonの開示ポリシーにも一致する。

iOSではVPNアプリ側で既存のネットワーク接続を切断することを認めておらず、ProtonVPN側で対策することはできないという。AppleはVPN常時接続を推奨しているが、モバイルデバイス管理を使用する必要があるため、サードパーティーのVPNアプリは利用できないとのこと。そのため、ProtonVPNでは100%の効果は保証できないとしつつ、VPNサーバー接続後に機内モードをオン・オフするという緩和策を紹介している。

Anonymous Coward曰く、

Safari 13.1では、デフォルトですべてのサードパーティCookieをブロックするよう仕様が変更されているとのこと（Engadget日本版、WebKitの公式ブログ）。

macOS向けのSafari 13.1は3月24日にリリース済み（AppleのSafari 13.1リリース情報ページ）。また、macOSだけでなく同じく3月24日にリリースされたiOS 13.4やiPadOS 13.4上のSafariも同様の変更が加えられているとのこと。

Anonymous Coward曰く、

名古屋市の私立中学校である名古屋経済大学市邨中学校では、全生徒にiPadを配布してそれを活用した授業などを行なっているという。その結果、生徒の学力向上が確認されたそうだ（ITmedia）。

同校では2013年よりiPadの導入を初めており、2017年に全生徒への導入が行われた。現在では全授業でiPadを活用し、全校一丸での対応、特性を利用した動画による課題提出などに活用しているとのことで、単に導入するだけでなく、それらをうまく活用している点が結果につながっているのでは。

Anonymous Coward曰く、

ここ数年、大手IT企業がクラウドベースのサブスクリプション型ゲーム配信サービスに次々と参入している。しかし、これらサービスはiPhone/iPadからは利用できず、これらデバイス上で利用できるサブスクリプションサービスはAppleの「Arcade」ほぼ一択となっている。これは、Appleがアクセスできるアプリに厳しい制限を課しているためだ（Bloomberg、Slashdot）。

App Storeガイドラインでは、クラウドからのストリーミングに依存するサービスを禁止している。そのため、基本的にストリーミング型のゲーム配信サービスはiPhoneやiPadから利用できない。しかし、ソフトウェア開発者ができるだけ多くの消費者にアプローチしたい場合、10億台を超える利用者のいるAppleのiOSへの対応は不可欠だ。そしてiOSユーザーは全世界のアプリの支出の65％を占めている大口顧客でもある。

また、ストリーミングを用いないゲーム配信サービスについても、AppleがApp Storeでの配信を厳しく規制している。たとえばApp Storeでは「ゲームアプリの提供者はそのゲームの独占的な配信権を所有していなければならない」「アプリはApp Storeから直接ダウンロードされなければならない」といった規約があり、これによってゲーム開発者がパートナー経由でiPhone/iPad向けにアプリを配信するということができなくなっているそうだ。

また、Appleによる審査も厳しく、複数のゲームをサブスクリプション形式で提供している「GameClub」というアプリは、リリースまでに127回もAppleからリジェクトされたという。

headless曰く、

Appleは21日、AMD Radeonグラフィックスを搭載したMacにWindows 10をインストールした場合に発生する画面表示の問題と対策方法を紹介するサポートドキュメントを公開した（HT210992、Mac Rumors）。

発生する現象としては、Windows 10実行時に画面右側の表示がちらついたり歪んだりするというものや、AMDのドライバーが古いことを理由に新しいバージョンのWindows 10がインストールできないといったものだ。外付けディスプレイの場合はちらつきや歪みが画面全体に影響するという。

対策としてはAMDグラフィックスドライバーを最新版にアップデートするだけだが、最新版のドライバーで問題が発生する場合は画面解像度を3840×2160以下にするという緩和策も紹介されている。

Anonymous Coward曰く、

iOS 13に標準搭載されているApple製のアプリに対し、広告が多すぎるとの批判が寄せられている（GIGAZINE、iPhone Mania、9To5Mac）。

たとえば「ミュージック」アプリでは頻繁に有料プランの広告が表示されるほか、「TV]アプリや「Wallet」アプリ、「Apple News +」アプリなどでも同様に大量の広告が表示されるという。そしてこれら広告は非表示にできないことから「アドウェアも同然だ」と批判されている。

headless曰く、

Appleは18日、LiDARスキャナを搭載するiPad Pro新モデルや、第10世代Intel Coreプロセッサーを搭載するMacBook Air新モデルなどを発表した（iPad Proのプレスリリース、MacBook Airのプレスリリース）。

新しいiPad Proは従来モデルと同様に11インチモデルと12.9インチモデルが用意され、外寸も従来モデルと同様だが重量は数g～10g増加している。プロセッサーはA12Z Bionicチップにアップグレードされ、ストレージ容量も最小構成で128GBと倍増した。リアカメラはデュアルカメラとなり、従来の広角カメラ（12MP）に超広角カメラ（10MP）を追加。LiDARスキャナで計測した深度ポイントやモーションセンサーからのデータを組み合わせることで全く新しいレベルのAR体験が可能になるとのこと。税別価格は11インチモデルが84,800円から、12.9インチモデルが104,800円から。

3月24日に提供開始のiPadOS 13.4がトラックバッドに初対応するのを受け、トラックパッドを搭載したMagic Keyboardも同時に発表された。

新しいMacBook Airは基本構成でデュアルコアの第10世代Inel Core i3プロセッサー（1.1GHz）と256GBのSSDを搭載し、ディスプレイサイズは13.3インチ。最大でクアッドコアのIntel Core i7プロセッサー（1.2GHz）や2TBのSSDを選択可能だ。外寸は従来モデルとほぼ同じだが、最厚部の厚みがわずかに増加し、重量も40g多い1.29kgとなっている。

バッテリー持続時間はワイヤレスインターネット利用時で最大11時間など。税別価格は基本構成で104,800円。また、基本構成時のストレージ容量が従来モデルの2倍の256GBとなり、税別価格が7,000円安い82,800円となったMac Miniの新モデルも同時に発表されている。

Apple CEOのティム・クック氏は13日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染リスクを抑えるため中華圏以外のApple Store全店舗を3月27日まで臨時休業すると発表した(ステートメント)。

中国本土のApple Storeは2月中旬から営業時間を短縮して順次営業を再開しており、13日までに全42店舗が営業を再開した。2月末には複数の店舗で通常の営業時間(10時～22時、店舗によっては週末に23時まで営業)に戻す予定が発表されていたが、現在のところ通常時間で営業している店舗はなく、多くの店舗は10時～20時で営業しているようだ。上海4店舗をはじめ計11店舗では20日または21日に通常時間での営業がスケジュールされているが、日々変更されているようなのであてにはならない。このほか中華圏のApple Storeでは香港とマカオで時間を短縮して全店舗が営業しており、台湾の全2店舗は通常時間で営業している。

全世界での臨時休業開始を前に、イタリアのApple Storeは12日から全17店舗が臨時休業している。イタリアでは生活必需品などの例外を除き、12日から25日まで小売店の営業停止を命ずる首相令が出されている。ただし、Apple StoreのようなIT関連ショップは例外となるため、Appleが自主的に休業を決めたようだ。