iPhone全モデルと2020年以降のMacを対象とした「iLeakage」と呼ばれるサイドチャネル攻撃の手法が、ジョージア工科大学の研究チームによって発見された。iLeakageは、CPU性能の向上を図る「投機的実行」を悪用する攻撃で、攻撃手順は、ウェブサイトに悪意あるコードを組み込み、ウェブサイトにアクセスしたユーザーの行動を追跡して情報を盗み取るというもの（iLeakage、Help Net Security、GIGAZINE）。

この攻撃手法を悪用するウェブサイトにアクセスすると、ウェブサービスのパスワードやメール情報などが盗まれる可能性がある。研究チームは2022年9月12日にiLeakageの存在をAppleに報告ずみとしているが、具体的な対策はおこなわれていないようだ。緩和策としてはロックダウンモードに切り替えるか、ブラウザーでJavaScriptを無効にするなどの手段があるが、いずれも運用上の制限が発生する。

hinatan 曰く、

iPhone向けには対応策がないようです。

あるAnonymous Coward 曰く、

今年9月に、欧州委員会がAppleなどのIT大手6社を市場において影響力の大きい「ゲートキーパー」と認定、6か月の猶予期間内にデジタル市場法 (DMA) の法的義務を満たさなければ、世界売上高の10%に相当する制裁金を科すとしたが、Appleはこれに対して「iOS/iPadOS/macOSのデフォルトブラウザとして提供しているSafariは全くの別物である」とトンデモな主張をして規制を回避しようとしていたことが報じられている（The Register、Gigazine）。

報道によれば、Appleは例えば開いているタブやブックマーク、閲覧履歴を見ることができるサイドバー機能が、iPadOS版とmacOS版のSafariでは利用できるものの、iOS版では利用できないなど、プラットフォーム事に機能が異なることから別のブラウザであり、独占的な地位に無いと主張したようだ。しかし欧州委員会は「基礎となる技術はプラットフォーム間でほぼ同一である」と指摘。またApple自身が「同じSafariを、あらゆるデバイスで。」と公式サイトでアピールしていたことにも言及し、この主張を却下したとのこと。

なおデジタル市場法では、規制を逃れるためにプラットフォームの市場シェアを細分化することを禁止する迂回防止規定も定められているため、もしSafariがプラットフォーム事に異なるブラウザだと認定されたとしても、規制対象となることは避けられなかったのではとも伝えられている。

第 4 世代の iPhone SE のシャーシーが iPhone 14 ベースになると Mac Rumors が報じたことについて、ある Anonymous Coward 曰く、

Mac Rumors によると iPhone SE (第4世代) はiPhone14をベースにするという。次期型は出ないんじゃないのと読んでいたタレコミ子の予想は外れそうだが、上位グレード (無印及び Pro) との差別化はどうするのか？という疑問は残る。
それと価格は安くしないといけなくなるが正気か？自らブランディングや株価を毀損するのか？と疑惑が尽きない。

Mac Rumors が入手した情報によれば、iPhone SE 4 の本体サイズは iPhone 14 と同じだが、メインカメラはシングルカメラとなり、重量はおよそ 6 g 軽くなるとみられる。また、iPhone 15 で導入された USB-C ポートやアクションボタンを採用するという。なお、iPhone 14 Pro シリーズは既に Apple のオンラインストアでラインアップから消えている。

RedditでtheEdmardさんが、イギリスのAppleのApple公式ストアで新品のiPhone 15 Pro Maxを直接購入したところ、中身がAndroidの「偽iPhone」だったと報告している。theEdmardさんは、正規のAppleサイトから注文し、配達プロセスもAppleと関連する業者を通して完了したが、開封したら外箱は正規品に見えたものの、中身は明らかに偽物だったという。同氏は現在、Appleに対して事実確認中だとしている（Redditの該当記事、GIGAZINE）。

偽物の特徴としては、本体には正規の保護フィルムではないものが貼られ、ディスプレイは本物とは異なり、厚い下部ベゼルがあった。さらに中身はiOSに見せかけていたもののAndroidで、使ってみるとAndroid特有の動作が確認された。過去に他の誰かが使用していた痕跡もあったという。

theEdmardさんは、箱が密封された状態で開けられていないことから、配送業者が中身を入れ替えた可能性は低いと述べている。しかし同氏は、同じ被害に遭った人が偽のiPhoneを誤って使ってしまい個人情報が流出する可能性があるのではないかと懸念しているという。

あるAnonymous Coward 曰く、

偽物を受け取った人いわく配送業者(DPD)のすり替えはないだろうと読んでいるが
むしろそこが怪しいんじゃないか？
もしくは契約している倉庫業者が偽物を送った可能性はある。

過去にAppleとGoogleはメッセンジャーソフトの互換性の問題で議論していたが、報道によると、Appleが従来の方針転換し、2024年後半から携帯電話メッセージの標準規格であるRCSを採用する方針になったと報じられている。これにより、iPhoneとAndroid端末間でのテキストメッセージのやり取りが円滑化される見通しとなった（9to5Mac、Bloomberg、日経新聞、GIGAZINE）。

これまでAppleは独自の機能であるiMessageを重視しており、RCSの採用圧力に1年余り抵抗してきた。しかし、欧州の規制当局などからの批判を受け、囲い込みの方針を転換する。RCSの採用により異なるプラットフォーム間でのテキストメッセージの機能共有が拡大される見込み。Appleは、RCSユニバーサル・プロファイルへのサポートを追加する。iMessageが新しいものに置き換わるわけではなく、iMessageとRCSが並行して機能する模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

アップルはこれまで、アップル製品間でメッセージのやり取りが可能な独自機能「iMessage（アイメッセージ）」を守る姿勢を続けてきたが、googleやvodafoneなどがデジタル市場法(DMA)の下でコアプラットフォームサービスとして規制されるべきであるとする書簡を欧州委員会(EC)に送りつける圧力に屈したとしている。
メッセージの吹き出しの色で差別されるのが果たしてなくなるのかねえ

Apple 共同創業者のスティーブ・ウォズニアック氏がメキシコシティでめまいなどの症状を訴え、病院で虚血性脳卒中と診断されたそうだ (ABC News の記事、 EL PAÍS の記事、 TMZ の記事、 The Guardian の記事、 The Register の記事)。

ウォズニアック氏は World Business Forum Mexico 2023 で講演するためメキシコシティを訪れていた。ABC News によれば、8 日朝にめまいがして歩くこともできなくなり、病院で検査を受けたという。ウォズニアック氏は小さいがはっきりとした血栓を MRI 画像で確認したと ABC News にテキストメッセージで伝えている。その後、ウォズニアック氏のチームがプライベートジェットでメキシコに行き、ウォズニアック氏を米国へ連れ帰ったとのこと。

なお、ABC News によれば講演はキャンセルされたとのことだが、TMZ は状況を直接知る情報提供者からの情報として講演の後に気分が悪くなって病院に行ったと述べている。

不正に改変したウェブページを通じて偽のブラウザーアップデートをダウンロードさせる ClearFake キャンペーンはこれまで Windows ユーザーをターゲットにしていたが、Mac ユーザーを対象にしたものが登場した (Malwarebytes のブログ記事、 9to5Mac の記事)。

Mac 版の ClearFake キャンペーンは Apple SafariやGoogle Chromeの偽アップデートをダウンロードさせるものだ。Safariの偽ダウンロードページに掲載されているアイコンは古いデザインだが、サポートページへのリンクもあり、ダウンロードファイルの説明も本物らしく見える。しかし、ダウンロードした.dmgファイルの内容はAtomic macOS Stealer (AMOS) と呼ばれる情報収集型マルウェア(stealer)だという。

AMOSはパスワードやキーチェーンのほか、さまざまなファイルを収集してサーバーに送信する。今春初めて発見され、9月にはGoogle検索を通じた不正広告キャンペーンで配布されていた。

headless 曰く、

米政府と各州が Google を訴えたアンチトラスト訴訟で、Google 側証人がうっかりAppleへの広告収入分配率を公表してしまったそうだ (Bloomberg Law の記事、 Neowin の記事、 Mac Rumors の記事、 The Verge の記事)。

Google と Apple はともに、両社の合意内容の詳細を公表することに反対している。先週 Google は裁判所に回答書 (PDF) を提出し、詳細な契約内容の開示にメリットはなく、Google の競争力を弱めるだけだなどと述べていた。そのため、Google が 2021 年だけでおよそ 180 億ドルを Apple に支払ったことは判明しているが、どのように支払額が決められるのかは明らかにされていなかった。

しかし、Google 側の専門家証人として 13 日に出廷したシカゴ大学教授のケビン・マーフィー氏は Safari ブラウザーを通じて表示された検索広告について、Apple が売り上げの 36% を得ていることを公表してしまう。この時、Google 側弁護士のジョン・シュミットライン氏は目に見えて縮み上がっていたとのことだ。

Switch on Business が LinkedIn のプロフィールデータから大手テクノロジー企業間の転職状況を調べたところ、他の大手テクノロジー企業に勤務経験のある従業員が最も多かったのは Google (38,316人) で、他の大手テクノロジー企業に勤務経験のある従業員の比率が最も高かったのは Meta (26.51%) だったそうだ (Switch on Business のブログ記事、 9to5Mac の記事)。

Google は比率でも Meta に続く 2 位 (24.15%) で、Salesforce (20.66%) と NVIDIA (17.48%)、Adobe (14.17%)、Microsoft (13.86%) が続く。人数では 2 位が Microsoft (27,246人) で、Amazon (18,948人) と Apple (16,869人) が続き、Meta (15,527人) は 5 位となる。

そのため、Google に転職する従業員は Amazon (8,023人) や Apple (3,858人)、Meta (1,296人)、Microsoft (12,018人) などで最も多く、Google からの転職先は Meta (3,363人)、Microsoft (2,690人)、Amazon (2,150人)、Apple (2,126人) などが多くなっている。