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14262929 story
Facebook

Facebook Gamingアプリ、iOS版はインスタントゲームのプレイ機能を非搭載 10

ストーリー by headless
省略 部門より
Android版リリースから4か月近く遅れ、iOS版の「Facebook Gaming」がAppleのApp Storeでリリースされた(Facebook GamingのツイートOn MSFTの記事The Vergeの記事Mac Rumorsの記事)。

Facebook Gamingの主要機能はゲームプレイライブストリームの視聴だが、Android版にはインスタントゲームのプレイ機能とコミュニケーション機能も搭載されている。しかし、Appleはインスタントゲームをアプリの主な目的だと主張し、バイナリに埋め込まれていないコードの配信を主な目的とするアプリを禁じたApp Store Reviewガイドラインの4.7を適用して公開を拒否したそうだ。

FacebookはAndroid版でライブストリーム視聴がアクティビティの最大95%を占めるとAppleに説明したが受け入れられず、数か月にわたって申請と却下が繰り返されたという。Appleは6月、ガイドライン違反の判定に対する不服申し立てだけでなくガイドラインの内容自体に対する異議申し立てを可能にするレビュープロセス変更を発表しているが、これを利用した申し立てへの回答はなかったとのこと。

FacebookとしてはAppleに対する申し立てを続けることも可能だが、これ以上ライブストリーマーとファンを待たせたくないためインスタントゲームなしでのリリースを決めたそうだ。FacebookにはAppleの審査を最大6か月程度待つ余裕もあるが、すべての開発者に余裕があるとは限らないとしてAppleを批判している。
14258395 story
携帯電話

英消費者団体Which?、サポートの終了した中古スマートフォンを購入しないよう注意喚起 36

ストーリー by nagazou
OSごと入れ替えできる人なら 部門より
headless 曰く、

英消費者保護団体Which?が英国で中古スマートフォンを販売する大手3社の取り扱い機種を調べたところ、既にセキュリティアップデートが提供されなくなっている(サポート終了)機種の比率が高く、1社では30%を超えていたそうだ(Which?のニュース記事The Registerの記事)。

調査で対象となったのは、系列にリサイクル会社もあるオンライン専業の中古電子機器販売店SmartFoneStoreと、中古CDから電子機器等にも取扱品目を拡大したオンラインの中古販売店musicMagpie、大通りに多数の小売店舗を出すチェーンの中古販売店CeXの3社。SmartFoneStoreでは59機種中10機種(17%)、musicMagpieでは82機種中16機種(20%)がサポート終了しており、CeXでは取り扱い機種の31%をサポート終了した機種が占めていたそうだ。

なお、この調査結果は機種単位で集計されているため、在庫1台でも在庫100台でも1機種としてカウントされる。CeXの店頭に並ぶスマートフォンの3割がサポート終了しているというわけではない。

これについてWhich?が各社に連絡したところ、SmartFoneStoreでは機種と状態を選択した時点でサポート終了に関する情報が表示されるようシステムを更新し、musicMagpieはサポート終了している製品をすべてリストから外したそうだ。musicMagpieでは影響を受けるデバイスは在庫の1%未満だと説明しているという。CeXからは回答がなかったとのこと。

Which?では消費者に対し、中古スマートフォンを購入する前に下調べし、セキュリティアップデートの提供が終了した機種を避けるようアドバイスしている。

14254560 story
医療

ウェアラブル端末で新型コロナの初期症状を検知する研究。スタンフォード大学 8

ストーリー by nagazou
過信はできないだろうけど 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

Apple Watchなどのウェアラブルデバイスで、新型コロナウイルス感染を発症前に検知できないか研究しているそうだ(iPhone ManiaReuters)。

心拍数や呼吸数等のバイオメトリクスの変化を検知し、感染した可能性を所有者に通知することで、外出自粛を促すことなどが期待できる。研究はスタンフォード大学が主導しており、同大学のMichael Snyde教授は、「病気になると、気づかないうちに心拍数が上昇するなどの身体の変化が起きる」と述べている。

現在、FitbitやApple Watchなどのウェアラブルデバイスを所有する5000人ほどのユーザーを対象に研究を進めているという。登録者の中で陽性反応を示した31人のスマートウォッチの履歴データを調査したところ、症状が現れる平均3日以内の期間で感染の兆候を検出できたそうだ。

ちなみに国内ではApple Watchの心電図アプリは使用できない。ただ過去記事にあるように認定は進んでいるので近く使えるようになる可能性はある。

14252574 story
お金

Apple、税別12,800円のThunderbolt 3ケーブル(2m)を発売 25

ストーリー by nagazou
やはりお高い 部門より
headless 曰く、

Appleが税別12,800円の「Thunderbolt 3 Proケーブル(2m)」をオンラインストアで発売した(製品情報The Vergeの記事SlashGearの記事)。

少し紛らわしいが「Thunderbolt 3 Pro」という規格があるわけではなく、「Thunderbolt 3 」の「Proケーブル」ということのようだ。既存の「Thunderbolt 3 (USB-C) ケーブル (0.8m)」(税別4,500円)と比較すると、転送速度(Thunderbolt 3 最大40Gbps、USB 3.1 Gen 2最大10Gbps)やDisplayPortビデオ出力(HBR3)、最大100Wの充電、対応デバイス最大6台の連結接続といったスペックに違いはない。ケーブル長以外に異なる点としては、「絡まることなく巻くことができるブラックの編組デザインを持つ」点のみとなっている。なお、AppleのオンラインストアではBelkin製で2mのThunderbolt 3ケーブルも販売(税別8,780円)されているが、USB 3.1 Gen 2(USB 3.2 Gen 2)による最大10Gbpsのデータ転送やDisplayPortには対応していない。

14249955 story
音楽

ヘッドフォンメーカーKoss、特許侵害でAppleを訴える 50

ストーリー by headless
特許 部門より
ヘッドフォンメーカーのKossは22日、同社の特許5件をAppleのAirpodsやBeatsワイヤレスヘッドフォンなどが侵害しているとして、テキサス西部地区連邦地裁に提訴した(9to5Macの記事Patently Appleの記事訴状)。

34ページ中7ページ以上をKossの社史が占めるユニークな訴状では、Kossが創業5年で世界初のHi-Fiステレオヘッドフォンを開発し、パーソナルオーディオやプロフェッショナルオーディオでの地位を獲得していく50年間の歴史が記されている。さらに2000年代初頭からのワイヤレスヘッドフォン開発史が5ページ半にわたって続き、Appleのワイヤレスヘッドフォン参入が遅いことを強調する。

Appleに侵害されたとKossが主張する特許はUS Patent 10,206,02510,298,45110,469,93410,491,98210,506,325の5件で、いずれもワイヤレスデバイスを含むシステムに関連するものだ。5件の特許は2018年~2019年出願で2019年に登録された新しいものばかりだが、Kossではそれ以前から5件中4件の親特許(9,729,959)の侵害をAppleに伝えていたという。しかし、AppleがKossのライセンスを取得することはなかったとのこと。

Kossが各特許を侵害されたと主張するApple製品は以下の通り。
特許 特許を侵害する製品
'025特許 AirPods、Beatsワイヤレスヘッドフォン
'451特許 HomePod、Apple Watch
'934特許 AirPods、Beatsワイヤレスヘッドフォン
'982特許 AirPods
'325特許 AirPods
具体的な侵害内容については証拠として提出された文書に含まれており、詳細は不明だ。

Kossから本件に関する発表はないが、同社の知的財産を侵害する複数の企業に対する訴訟の提起を23日付のプレスリリースで明らかにしている。

(22:52更新: Kossが各特許を侵害されたと主張するApple製品のリストを追加。ヘッドフォン以外の製品も含まれていたので数か所修正)
14249375 story
iPhone

Apple、2030年までにサプライチェーンを含めて温室効果ガス排出量ネットゼロを目指す 15

ストーリー by headless
排出 部門より
Appleは21日、2030年までに事業全体およびサプライチェーン、製品ライフサイクルのすべてにおいてカーボンニュートラルを目指す計画を明らかにした(プレスリリース環境Mac Rumorsの記事The Vergeの記事)。

既にAppleは全世界での企業運営においてカーボンニュートラルを実現しているが、2030年にはAppleが販売する全デバイスの気候への影響をネットゼロにするという。目標実現のため、低炭素な製品設計とリサイクル、エネルギー効率の向上、再生可能エネルギーの使用、製品製造過程と素材のイノベーションにより温室効果ガス排出量を2030年までに75%削減し、二酸化炭素除去ソリューションにより25%の削減を目指す。既に昨年発売されたiPhoneやiPad、Mac、Apple Watchではリサイクル原料を使用しており、企業運営では再生可能エネルギーを100%使用している。これらの取り組みをさらに進め、サプライチェーンにも再生可能エネルギーの使用を推進していくとのことだ。
14248803 story
YouTube

ウォズ、無断で名前や外見を使用したビットコインプレゼント詐欺動画を放置したとしてYouTubeを訴える 37

ストーリー by headless
加担 部門より
Appleの共同創業者スティーブ・ウォズニアック氏は21日、YouTubeがウォズニアック氏の名前や外見を無断で使用したビットコインプレゼント動画を放置し、ウォズニアック氏の名誉を棄損しただけではなくYouTubeユーザーに金銭的な損害を与えたとして、被害者17人と連名でYouTubeやGoogleなどを相手取った訴訟を提起した(CoinDeskの記事The Vergeの記事Ars Technicaの記事裁判所文書)。

訴状によると詐欺師はウォズニアック氏の名前や映像を使い、指定したビットコインワレットアドレスに送金すればウォズニアック氏が送金額の2倍を支払う、といった内容の動画をYouTubeで公開。詐欺師に名前や映像を使われた有名人はウォズニアック氏だけはなかったといい、ビル・ゲイツ氏やイーロン・マスク氏などの名前も挙げられている。しかし、原告や他のユーザーがたびたび対策を要請したにもかかわらずYouTubeの反応は鈍く、逆に詐欺動画をお勧め表示したり、詐欺師の広告を表示して広告収入を得るなどしていたという。

そのため、訴状では7月15日にアカウント侵害インシデントが発生したTwitterの素早い対応を称賛し、それと比較してYouTubeの対応が遅いだけでなく詐欺に加担して広告収入まで得ていたなどと批判。被告側がユーザーの投稿したコンテンツに関するプロバイダーの免責を定めた米通信品位法230条で守られると主張する一方、原告側は被告が違法行為に加担していれば免責の対象外になると主張する。ウォズニアック氏の名前や映像を使用した詐欺動画の削除を被告に命じることやユーザーに詐欺を警告することのほか、損害賠償などを求めている。
14248801 story
お金

Apple、iTunesギフトカード詐欺の片棒を担いだとして訴えられる 47

ストーリー by headless
片棒 部門より
AppleがiTunesギフトカード詐欺の片棒を担いで多額の収入を得ていたなどとして、米国の被害者7名(50歳~71歳)がAppleを相手取る訴訟を提起した。原告はクラスアクション訴訟を目指している(Patently Appleの記事9to5Macの記事訴状)。

米連邦取引委員会(FTC)によれば、iTunesギフトカード詐欺とは、詐欺師が被害者に電話で税金などの滞納があると告げ、即刻支払うためとしてiTunesギフトカードの引き換えコードを要求するというもの。iTunesギフトカードに限らず、同様の手口でギフトカードを詐取する犯罪は増加しているようだ。ギフトカードは贈り物の手段であって支払い手段ではなく、ギフトカードで支払いを要求するのはすべて詐欺師だとFTCは注意喚起している。FTCではAppleに連絡すれば返金が受けられると説明しているが、訴状によるとAppleの対応は異なるという。

詐欺師が引き換えコードを換金する方法としては、自らApp Storeで公開しているアプリを購入するというものが主流のようだ。これにより、詐欺師はAppleの手数料30%を差し引いた70%を受け取ることになる。訴状によれば、Appleが開発者にアプリの売り上げを支払うのは4~6週間後であり、手数料30%はAppleの元に残るにもかかわらず、すぐに詐欺だと気付いた被害者がAppleに連絡しても被害額の100%が回復不可能だと言われたそうだ。なお、実際に原告がだまされた詐欺師の手口はFTCが紹介しているものと異なり、テクニカルサポート詐欺的なものや、家族を装った人物またはソーシャルメディアで知り合った人物による送金詐欺的なものだ。中にはいきなり電話でコンピューターが使えなくなると脅された、というものもある。

そのため、原告はAppleが故意または問題を認識しながらiTunesギフトカード詐欺を野放しにし、30%の手数料を得ていたと主張する。FTCが2015年~2019年に報告を受けたiTunesギフトカード詐欺の被害額は9,350万ドルにおよび、FTCに報告した被害者が全体の10%としても被害総額は10億ドル近く、Appleが手にした手数料は3億ドルと試算。カリフォルニア州やオレゴン州の高齢者保護法にAppleが違反したことの認定を含め計11件の認定および、2015年1月1日から現在までにiTunesギフトカード詐欺の被害にあった米国内のすべての人をクラスと認定するよう求めている。
14248162 story
Windows

Windows 10の「ヒント」アプリ、一部の項目がmacOSの画面だと指摘される 46

ストーリー by headless
微妙 部門より
Windows 10標準の「ヒント (Tips)」アプリで、一部の項目でmacOSの画面が使われているとRedditユーザーが指摘している(Softpediaの記事Redditのスレッド)。

該当する項目の日本語版は「新機能」と「テンプレートを使用して、もっと作成する」に含まれる「在宅学習者向けのトップテンプレート」となる。Softpediaの記事ではスクリーンショットと呼んでいるが、実際のスクリーンショットではなくモック画面のようだ。英語版では既に差し替えられているが、日本語版は現在のところmacOS風のままになっている。

このほか、「フィッシング詐欺メールに注意する」「ご家族の安全と緊急時の準備」でもmacOS風のモックが使われている。前者は英語版もまだ差し替えられていない。
14244505 story
プログラミング

Apple、包括的用語使用の義務付けを含むスタイルガイド更新 83

ストーリー by headless
更新 部門より
Appleは16日、ドキュメントやユーザーインターフェイスなどで使用する用語のガイドライン「Apple Style Guide」を更新した(Appleの告知The Registerの記事)。

更新版には「blacklist/whitelist」「master/slave」といった非包括的な用語の使用を禁止する項目が追加されている。blacklist/whitelistについては使用が禁じられ、文脈に応じて適切な代替用語を選ぶよう求めている。代替用語の例としては「deny list/allow list」「unapproved list/approved list」が挙げられている。

master/slaveに関しては、2つのデバイスやプロセスの関係を説明するために使用することが禁じられる。こちらも文脈に応じて適切な代替用語を選ぶよう求めており、代替として「primary/secondary」「primary/replica」「main/secondary」「host/client」といった例が挙げられている。

いずれの場合も、非包括的用語が変更不可能なコード内で使われていて、それに関するドキュメントを作成する場合は例外として認められる。ただし、例外となるのはユーザーがコードの通りに入力する必要がある部分のみで、その説明には代替用語を使用する必要がある。

包括的用語といえるかどうか微妙だが、「Asia Pacific」という用語を使用する場合に「Japan」を分けて列挙することを禁じる項目も追加されている。つまり、Asia PacificにはJapanが含まれているため、「Asia Pacific and Japan」という表記はガイドラインに違反するというわけだ。

blacklist/whitelistからdeny list/allow listへの置き換えはWWDC20で公開したベータ版ソフトウェアや開発者向けドキュメントで導入されており、Xcode 12のデフォルトSCMブランチ名はmasterからmainに置き換えられているという。今後、排他的用語を使用しているAPIに関しても、内部のコードベースで代替を導入した段階で非推奨にしていくとのこと。なお、Appleは以前からAllowList/DenyListという用語を一部で使用していた。
14244216 story
EU

EU一般裁判所、欧州委員会がアイルランド政府に命じたAppleへの追徴課税を無効と判断 4

ストーリー by headless
無効 部門より
EU一般裁判所は15日、欧州委員会がアイルランド政府に命じたAppleへの追徴課税を無効とした(プレスリリース: PDF判決文)。

本件はアイルランド税務当局が1991年と2007年、Appleのアイルランド子会社Apple Operations Europe(AOE)とApple Sales International(ASI)と事前税務裁定に合意し、2014年まで税制優遇措置を行っていたことに関するものだ。この措置について欧州委員会は2014年、特定の事業や特定製品の製造を優遇して競争を阻害する行為を禁じた欧州連合の機能に関する条約(TEFU)第107条違反すると判断し、2016年には最高130億ユーロの追徴課税を行うようアイルランド政府に命じている。Appleとアイルランド政府は追徴額を預託する一方で、異議申立を行っていた。

しかしEU一般裁判所では、欧州委員会がTEFU107条適用について適切な証拠を示していないと判断。また、欧州委員会ではAOE/ASIが扱うアイルランド外での収入も課税対象額として追徴課税額を計算しているが、AOE/ASIはアイルランドで設立された企業であるものの実体はアイルランドにはない。アイルランドの1997年租税統合法(TCA)25条でこのような企業はアイルランド国内での収入のみが課税対象と定められているため、EU一般裁判所では欧州委員会が課税対象額を正しく算定していないとも判断している。

この判決について欧州委員会上級副委員長のマルグレーテ・ベスタエアー氏は同日発表した声明の中で、Appleのアイルランド子会社が2011年に欧州域でおよそ160億ユーロの利益を記録しているのに対し、アイルランドでの課税対象額は5,000万ユーロ程度であったことを指摘。課税額の決定権は加盟国にあるものの、すべての企業は適正な税金を支払う必要があるなどとして、判決内容を詳しく検討してから次の対応を決めると述べている。
14239091 story
Intel

Apple設計のCPUはIntel製CPUよりかなり安い。性能上も超えたか 106

ストーリー by nagazou
コスパ重視になる? 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

Appleシリコンと言われるApple設計のCPUは、これまでのMac製品に使われてきたCPUよりも大幅に安価になるようだ(iPhone Mania)。

10nmプロセスで製造されているIntel Core i3プロセッサの現在の価格は200ドル〜300ドル、TSMCの5nmプロセスで製造予定のAppleシリコンのコストは100ドル未満になるとのこと。Intel製CPUに関しては当面10nmプロセスでの製造が維持されるので、Appleシリコンのほうが総合的に優位に立つとみられている模様(もっとも例の流出ベンチマークでは状況的にその実力を発揮し切れていないようだが)。

14239083 story
アップル

Apple、MacのGPUも自社開発の製品に移行か? 64

ストーリー by nagazou
ソフトメーカーの心境はいかに 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

先日MacのプロセッサをIntelから自社開発のARM系プロセッサに移行すると発表したAppleだが、CPU交代の陰で、GPUについても自社開発の製品に移行するのではないかという分析が相次いでいる(AppleinsiderギズモードEngadget)。

この分析の根拠としては、AppleがWWDCの開発者セッションのスライドで、Intel-based Mac のGPUとしてIntel, NVIDIA, AMD を列挙していた一方で、Apple Silicon Mac のGPUの欄には Apple GPU しか記載していなかったことが挙げられている。

並びに「ディスクリートGPUがパフォーマンスの向上をもたらすと考えないでください」「Appleプロセッサの統合GPUは、高性能なグラフィックス処理に最適化されています」などのコメントがあったことも、この説を裏打ちするものとされている。

Appleは現在iPhone等において、Power VR由来のタイルベースのエンジンを使う独自のGPUを採用している。またGPUのAPIとして独自の「Metal」を開発しており、今後はこちらを使うことを推奨している。CPUもGPUも自社製品とすることで、ゲーム機に近い高性能なプラットフォームを実現するという分析がある一方、NVIDIAやAMDの牙城を崩すには力不足ではとの声も見られる。

GPUの自社製品化は、はたして実施されるのだろうか?

14238390 story
プライバシ

Apple、Macノートブックにカメラカバーを装着したままディスプレイを閉じないよう求める 60

ストーリー by nagazou
0.1mmの世界 部門より
headless 曰く、

Appleが最近公開したサポートドキュメントで、MacBook/MacBook Air/MacBook Proのカメラにカバーを装着した状態でディスプレイを閉じないよう求めている(HT211148Mac Rumorsの記事Softpediaの記事BetaNewsの記事)。

Macノートブックのディスプレイとキーボードの間にはごくわずかな隙間しかないため、カメラカバーを装着してディスプレイを閉じるとディスプレイが傷つく可能性があるとのこと。カメラカバーの使用自体を禁じてはいないが、環境光センサーにも干渉するため、できれば使用してほしくないようだ。カメラカバーを使用する代わりにインジケーターランプでカメラの作動状態を確認することや、アプリに対するカメラの使用許可を確認することを推奨している。

職場などでカメラカバー装着が義務付けられている場合は、通常のコピー用紙1枚の厚み(0.1mm)またはそれよりも薄いカメラカバーを使用すること、接着剤の跡が残るカメラカバーを避けること、カメラカバーの厚みが0.1mmを超える場合はディスプレイを閉じる前に取り外すこと、が推奨されている。

元FBI局長のジェームズ・コミー氏など、プライバシーの観点からPCのカメラを物理的にふさぐ人も多い。シャッター式やステッカー式などさまざまなカメラカバー製品も発売されているが、Macノートブックに使用する場合は貼り直し可能なステッカー式を選ぶか、付箋紙やマスキングテープなどを使用する方がよさそうだ。

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電力

iOS 13.5.1、バックグラウンドアプリがバッテリーを大量消費するとの報告が急増 32

ストーリー by headless
消費 部門より
iOS 13.5.1でバックグラウンドアプリがバッテリーを大量に消費するとの報告が急増している(Mac Rumorsの記事Neowinの記事9to5Macの記事)。

「Music」アプリのバックグラウンドアクティビティーがバッテリーを大量に消費する問題はApple Communityで4月に(iOS 13.4.1)報告されていたが、7月に入ってコメントが急増。iPhone 11を購入したばかりというユーザーは一度も使っていないMusicアプリが18時間で95%のバッテリーを消費し、デバイスが異常に熱くなると報告している。Mac Rumorの記事では主にMusicアプリの問題を取り上げているが、読者のコメントによれば他のアプリでも同様の問題が発生しているようだ。
typodupeerror

コンピュータは旧約聖書の神に似ている、規則は多く、慈悲は無い -- Joseph Campbell

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