headless 曰く、

Apple は日本時間 6 日、新 SoC の M2 Ultra と M2 Ultra を搭載する新しい Mac Studio と Mac Pro を発表した (プレスリリース: M2 Ultra、 Mac Studio / Mac Pro、 製品情報: Mac Studio、 Mac Pro)。

M2 Ultra は M2 ファミリーの総仕上げとなる SoC であり、M2 Max チップのダイを 2 つ接続することで 2 倍のパフォーマンスを実現し、最大 192GB のユニファイドメモリに対応する。新しい Mac Studio は M2 Max または M2 Ultra を搭載し、前世代の M1 Ultra 搭載 Mac Studio よりも最大 3 倍高速だという。新しい Mac Pro はタワー型とラック型の 2 筐体。すべて 24 コアの M2 Ultra を搭載し、GPU は標準 60 コア、オプションで 76 コア GPU の構成を選択可能だ。Mac Pro の M2 Ultra 搭載により、Mac の Apple シリコン移行は完了する。

このほか、15 インチ MacBook Air も同日発表されている。15 インチ MacBook Air は M2 チップを搭載し、厚さ 11.5mm。世界で最も薄い 15 インチノートブックとのこと (プレスリリース、 製品情報)。

税込価格は Mac Studio が 298,800 円から、Mac Pro はタワー型が 1,048,800 円から、ラック型が 1,098,800 円から、15 インチ MacBook Air は 198,800 円から。タワー型はオプションでキャスター (税込 56,000 円) を追加できる。既に予約注文可能で、いずれも 6 月 13 日発売だが、Mac Pro の配達予定日は 2 ～ 3 週間後となっている。

headless 曰く、

Apple は日本時間 6 日、AR ヘッドセット「Vision Pro」を発表した (プレスリリース、 製品情報ページ)。

Vision Pro はユーザーが現実の世界から離れることなく、デジタルコンテンツをシームレスに融合する革新的な「空間コンピュータ」だという。世界初の空間オペレーティングシステム「visionOS」は目や手、声で操作できる 3D インターフェイスを備え、デジタルコンテンツが実際に目の前に存在するかのような操作を可能にする。M2 チップに加え、12 のカメラや 5 つのセンサー、6 つのマイクからの入力を処理する新開発の R1 とのデュアルチップデザインにより、リアルタイムの映像ストリーミングを実現するとのこと。

両目合わせて 2,300 万ピクセルを詰め込んだ Vision Pro のディスプレイはアプリに無限のキャンバスと完全な 3D インターフェイスをもたらし、横幅 30m に感じられるスクリーンと空間オーディオにより、どのような場所でも自分だけの映画館に変えることができる。Vision Pro を使用している人に誰かが近付くと、デバイスの表示が透過して近付いてくる人を見ることが可能になる一方、デバイスにユーザーの目を表示する「EyeSight」機能も備える。

Vision Pro のフレームはユーザーの顔に沿って滑らかにフィットし、遮光パッドやヘッドバンドなどのパーツで構成されるモジュラーシステムによりカスタマイズできる。Vision Pro は AC 電源接続時に 1 日中使用できるよう設計されており、バッテリー駆動では最大 2 時間の使用が可能だ。米国では来年初めの発売予定で、価格は 3,499 ドルから。米国外でも来年発売予定となっている。

カスペルスキーは 1 日、管理職など複数の同社従業員が使用する iPhone で見つかったというスパイウェアの最初の分析結果を公表した (Nota Bene の記事、 Securelist の記事、 Ars Technica の記事、 HackRead の記事)。

カスペルスキーが「Triangulation」と名付けたスパイウェアは iMessage 添付ファイルを通じたゼロクリック攻撃によりインストールされるという。iOS の脆弱性を突いた攻撃はユーザーの操作を必要とせず、スパイウェアはひそかに個人情報をリモートサーバーへ送り始める。iOS の特質上、効果的にマルウェアを検出・除去可能なソフトウェアは存在しないが、カスペルスキーは同社製の SIEM ソリューション Kaspersky Unified Monitoring and Analysis Platform (KUMA)で社内の Wi-Fi ネットワークに接続した iPhone による怪しい挙動を検出したとのこと。

iOS の制限などもあって感染には持続性がなく、複数のデバイスのタイムラインは再起動後に感染を繰り返していたことを示しているそうだ。もっとも古い感染の痕跡は 2019 年のものだという。ユージン・カスペルスキー氏はこのスパイウェアに「Triangulation」と名付けた理由として、攻撃するシステムのソフトウェアとハードウェアのスペックを認識するために HTML5 の canvas エレメントによるフィンガープリンティング技術を用い、デバイスのメモリに黄色い三角形を描画するためだと説明している。なお、カスペルスキーでは同社が Triangulation の主要なターゲットではないと確信しているとのことだ。

これとは別にロシア連邦保安庁 (FSB) は同日、Appleのモバイル機器の脆弱性を用いた米情報機関の偵察活動をロシア連邦警護庁 (FSO) とともに確認したと発表した。FSB では米企業である Apple が米国の情報機関、特に米国家安全保障局 (NSA) と緊密に連携していることや、ユーザーの個人情報の機密性を守るという Apple のポリシーが虚偽であることを示すものだなどと主張している (FSB の発表、 The Register の記事、 Neowin の記事、 Reuters の記事)。

Google Play で Apple Music Classical アプリの提供が始まった (9to5Mac の記事、 The Verge の記事、 Mac Rumors の記事、 Android Police の記事)。

Apple Music Classical はクラシック音楽に特化したアプリで、500 万トラック以上のクラシックカタログから検索し、無制限に聴くことができる。3 月には iOS 版のアプリ提供が始まっているが、iPad や Mac 向けのアプリは未提供だ。利用には Apple Music サブスクリプションが必要となり、Apple Music 提供国・地域のほとんどで利用可能だが、まだ日本などでは後述の通り利用できない。

Android 版の Apple Music Classical は中国・日本・韓国・ロシア・台湾を除く Apple Music 提供国・地域で利用可能となっており、日本では Google Play からアプリをインストールすることもできない。iOS 版ではトルコも除外対象に含まれており、トルコ向けの App Store でアプリは提供されていない。Google Play では除外リストに含まれていないが、実際の提供状況は不明だ。iOS 版のリリース当初は Apple Music が提供されていないアフガニスタンとパキスタンも除外リストに含まれていたが、その後削除されている。

Appleが修理業者向けに部品の販売などをしている「サードパーティー修理プログラム」に対し、参加した企業などから「まともに機能していない」とする批判が出ているという。同プログラムはスラドでも幾度か話題に取り上げている「修理する権利」の影響を受けて開始したものだが、業者が修理プログラムに参加できるようになるまで、案内では平均8週間とされているのに、実際には最大で6か月も待たされることもあるという（The Guardian、GIGAZINE）。

このほかにも、実際に修理を始めると、商売としてApple独自の修理サービスに対抗するのは「難しい」としている。具体的な理由としては、部品調達の遅さがある。修理業者は部品を事前に仕入れておくことで手早い修理を可能にしているが、ある修理業者によると、Appleは2022年6月以降に提出された約80件の部品調達申請を処理していないという。このため修理業者は、手早い修理の実施が現実的でなくなってしまったとしている。部品の調達費用も高額であるうえ、専門の窓口もないなどサポートの不透明さに関しても不満を漏らしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleはやる気ゼロのようだ

headless 曰く、

Apple の 2022 年版 App Store 透明性リポートによると、現在 App Store には 1,783,232 本のアプリがあるそうだ (透明性リポート: PDF、 The Verge の記事、 9to5Mac の記事)。

この透明性リポートは App Store における Apple の反競争行為を米開発者が訴えたクラスアクション訴訟で、2021 年に成立した和解の条件の一つになっていたものだ。それによると、App Store に送られて Apple がレビューしたアプリ 610 万本のうち、168 万本が却下され、却下理由で最も多いのはパフォーマンスに関する App Store Review ガイドライン違反 (102 万件) だという。いったん却下されたが最終的に登録されたアプリも 25 万本あるそうだ。

App Store 登録後に削除されたアプリは 19 万本。削除理由として圧倒的に多いのはアプリのデザインに関するガイドライン 4.0 違反で 15 万件、Apple のソフトウェア・サービスの妨害や、消費者の混乱を招く目的で第三者のアプリと似た名称を使用することなどを禁じたデベロッパプログラム使用許諾契約 (DPLA) 3.2 (f) 違反が 3 万件で続く。Apple に登録された開発者は 3,697 万人、削除された開発者アカウントは 43 万件で、ほとんどが DPLA 3.2 (f) 違反だという。

政府の要請により削除されたアプリは 1,474 本、中国本土 (1,435 本) がその大半を占める。アプリの削除に対する異議申し立ても中国本土 (5,484 件) が最も多く、米国 (3,147 件)、英国 (817 件) が続く。これにより復活したアプリも中国本土 (169 本) と米国 (129 本)、英国 (36 本) の順で多い。

Appleがニュージーランドで「xrOS」の商標を申請していたことが発見されたそうだ。Parker Ortolani氏（@ParkerOrtolani）が発見したとのこと。この「xrOS」は複合現実ヘッドセット用の専用OSの名称だと噂されており、Appleが6月5日開幕の世界開発者会議（WWDC23）において発表すると見られている（Parker Ortolani氏のツイート、iPhone Mania）。

過去のBlombergの報道によると、AppleはDeep Dive LLCというペーパーカンパニーを経由、米国、日本を含む複数の国々で商標登録が行われているとされている。なお、これまで報告されてきた商標は「XROS」とすべてアルファベットの大文字で登録されていたが、「xr」が小文字になっているのは今回が初めてではないか、とオルトラーニ氏は述べているとのこと。

Appleは16日、5月の第3木曜日におこなわれる世界各地でアクセシビリティを考える一日「Global Accessibility Awareness Day」にあわせて、今年後半にリリースするアクセシビリティの新機能を発表した。発表された新機能は「Assistive Access」「Live Speech」「Personal Voice」「Point and Speak in Magnifier」で、認知、スピーチ、音声、視覚をサポートするアクセシビリティの新機能となっている（Apple、iPhone Mania、マイナビニュース）。

「Assistive Access」は、認識障害のある人がiPhoneやiPadの電話、メッセージ、カメラ、写真、ミュージックなどのアプリを簡単に使えるようにするもので、iPhoneおよびiPadアプリの主な機能を抜き出して、簡単に使えるようにしたものとなっている。「Live Speech」はiPhone、iPad、Macで入力した文字を、電話やFaceTimeの最中、または会話中に音声化することができるというもの。声が出せなくても、家族や友人と音声会話が可能になるそうだ。「Personal Voice」は音声を失いつつあるユーザーが、自分の声と似た音声を作成できる合成音声作成機能。ただし当面は英語のみの対応だという。

「Point and Speak in Magnifier」は、視覚障害者向けの機能で、ハードウェア上のボタンなどに記載された文字をカメラアプリとLiDARスキャナで読み取り、文字認識をかけて読み取る機能。電子レンジの操作パネルを拡大鏡に表示し、指でボタンに触れるとそのボタンに書かれている小さな文字を読み上げてくれるという。日本語、英語、フランス語、イタリア語、ドイツ語、スペイン語、ポルトガル語、中国語、広東語、韓国語、ウクライナ語などをサポートするとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

# 障害を持つ方にとっては非常に大きなニュース

headless 曰く、

Honor CEO の趙明氏が中国・深センの R&D センター一般公開に合わせて行った記者会見で、Apple の iOS や Huawei の HarmonyOS を同社の MagicOS で追い越したいと述べたそうだ (Ghacks の記事、 Gizchina の記事、 Huawei Central の記事、 快科技の記事)。

趙氏によれば、iPhone の電波の入りや電池の持ちが悪いことを誰もが知っており、幅広額縁の古いデザインでも支持されているのは iOS とエコシステムの力だという。同社は売り上げの 10% 近くを R&D に投資しているといい、iOS を上回るエコシステムを構築したいとのこと。

Android ベースで独自 UI を搭載した同社のモバイル O Sはこれまで「Magic UI」という名称だったが、バージョン 7 で MagicOS に変更された。今後は MagicOS をさらに改良し、iOS や Huawei の HarmonyOS を上回る使いやすさを実現したいとのことだ。

趙氏は HarmonyOS を他社の Android ベース OS よりも高く評価しているようだが、元親会社の Huawei をライバル視しているのかもしれない。実際のところどうだろうか。

ドイツ通信社が入手した書簡によると、USB Type-C 端子を搭載する iPhone で特定の機能を認証済みデバイスだけに制限しないよう欧州委員会が Apple に警告しているそうだ (Handelsblatt の記事、 Mac Rumors の記事、 9to5Mac の記事)。

EU では電子機器の充電端子を USB Type-C に共通化する EU 指令が昨年 12 月 27 日に発効しており、2024 年 12 月 28 日にはスマートフォンなどへの義務付けが開始される。Apple は EU 指令が施行されたら従うしかないとの考えを示す一方で、MFi 認定済み充電器で高速充電を最適化する計画だとも報じられている。

書簡は 3 月半ばに Apple へ送られたものだといい、欧州委員会の域内市場担当委員、ティエリー・ブルトン氏がメディアの報道内容に触れた警告を行っている。ブレトン氏によれば、高速充電や高速通信を Apple の認定済みデバイスに限るようなチップを使用した場合には EU の充電端子共通化要件を満たさず、EU 市場での販売は認められなくなるとのこと。

欧州委員会は第 3 四半期に共通充電端子の法解釈を共通化するためのガイドを発行するそうだ。欧州議会の域内市場委員長を務めるアンナ・カヴァッツィーニ氏は Apple が EU の規制を迂回しようとしていると批判しているとのことだ。

バッテリーの劣化した iPhone のパフォーマンス低下問題に関する英訴訟について、Apple が根拠のない訴えだと反論したそうだ (The Register の記事、 Reuters の記事、 裁判所文書: PDF)。

Apple はバッテリーの劣化した iPhone でピーク時の予期せぬ電源断を防ぐためとして、パフォーマンスを絞る機能を 2016 年に iOS 10 で追加した。しかし、パフォーマンスを絞る理由やバッテリー交換で元のパフォーマンスに戻ることを周知していなかったことから、本件を認めた Apple は強い批判を浴びることになった。米国では本件が発覚した 2017 年から複数の訴訟が提起されており、イタリアやフランスでは当局が Apple に罰金を科している。

英国で昨年になって競争審判所 (CAT) に提起された本訴訟は、独占禁止法違反についてのみ認められる英国式のクラスアクション訴訟だ。英国式のクラスアクション訴訟は米国と同様にオプトアウト方式で、一定の条件を満たす人は自動的にクラスのメンバーに含まれる。本件ではプリインストールまたはアップデートで iOS 10.0 以降を実行する iPhone の英国での購入・使用者およそ 2,600 人がクラスメンバーとなり、総額およそ 7 億 6,800 万ポンドの損害賠償を求めている。

原告側の主張は Apple が iPhone / iOS 市場で独占的な立場を悪用してピーク電力を供給できない欠陥バッテリーを搭載した iPhone をプレミアム価格で販売し、その後の iOS アップデートでプレミアム価格に見合わないレベルまでパフォーマンスを低下させたというものだ。しかし、バッテリーがピーク電力を供給できなくなったのは長期使用による劣化によるもので、欠陥バッテリーを搭載した iPhone に関しては Apple が無償交換を行っている。

そのため、Apple は訴えが根拠のないものであり、少数の (バッテリー欠陥が判明した) iPhone 6s はバッテリー無償交換を提供したと反論。2017 年に提供した電源管理ツールは iPhone 6 のパフォーマンスを平均 10% 低下させるだけだとも述べているとのことだ。

Android Police がスマートフォンの使用年数に関する投票を実施している (Android Police の記事)。

お題は「前回スマートフォンをアップグレードしたのはいつか」というものだが、つまり現在使用しているスマートフォンが購入後何年ぐらい経過しているか、ということだ。現在のところ 2020 年が 33% (2,231 票) で最も多く、2022 年 (22%、1,517 票) が続く。あとは 2023 年 (1,036 票) と 2021 年 (1,028 票)、2019 年またはそれ以前 (990 票) は得票率 15% で並んでいる。スラドの皆さんが現在使用中のスマートフォンはいかがだろうか。

Apple が新しい種類のソフトウェアリリース「緊急セキュリティ対応」の一般向け提供を始めて実施したそうだ (The Verge の記事、 Neowin の記事、 Ars Technica の記事、 Apple Insider の記事)。

Apple の OS はセキュリティパッチが新しい OS リリースに統合されており、従来はパッチだけ適用することはできなかった。緊急セキュリティ対応は緊急に修正が必要なセキュリティ上の問題を迅速に解決するため、リリースの間を埋める形で配信されるものだという。つまり、パッチのみが提供されるということのようだ。

日本時間 2 日に提供が始まった iOS 16.4.1 の緊急セキュリティ対応は「iOS 16.4.1(a)」で、バージョン番号に続くカッコ付きのアルファベットで識別する。パッチサイズは 85MB 程度で簡単に適用が終わるはずだったが、「インターネットから切断されたのでセキュリティ対応の検証ができない」という趣旨のエラーメッセージが表示されてインストールできなかったという報告もある。

The Verge の Tom Warren 氏によれば、その後インストール可能になったとのこと。パッチ適用率が 6 時間ごとに徐々に増加し、48 時間後に全デバイスへの適用が完了することを示すとみられるスクリーンショットも公開されているが、本物かどうかは不明だ。

米ニューヨーク市が増加する自動車窃盗への対策として、AirTag の使用を推奨している (The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 9to5Mac の記事、 市長の記者会見動画)。

エリック・アダムズ市長によると市では 7 大重罪のうち自動車窃盗のみが増加しているという。特に TikTok で盗み方が紹介された KIA と Hyundai の車両が多く盗難被害にあっており、記者会見が行われたブルックリン第 43 管区だけでも被害件数が 200 件を超え、市内全域では昨年の819件に対し、今年は既に966件に達したとのこと。

会見では The Association for a Better New York (ABNY) がニューヨーク市警 (NYPD) に寄付した 500 個の AirTag を市民に無償で提供する計画も示された。NYPD 警察長のジェフリー・マドリー氏は車内の AirTag が盗難車を取り戻す警察の助けになるとして、市民に AirTag 導入を呼び掛けている。

StatCounter のデスクトップブラウザーシェアデータ 4 月分によると、Apple Safari が Microsoft Edge をわずかに上回り、2 位に上昇している。

Safari のシェアは前月から 0.97 ポイント増加して 11.89% となり、0.18 ポイント減で 10.95% の Edge を上回った。1 位の Google Chrome は 0.45 ポイント増の 66.22%。4 位の Mozilla Firefox は 0.88 ポイント減の 5.59% となり、StatCounter のデータで初めて 6% を割っている。5 位の Opera は 0.05 ポイント減の 3.12% となった。

かつてデスクトップブラウザーでは Internet Explorer と Firefox で 90% 以上のシェアを占めていたが、Chrome が圧倒的なシェアを獲得するのに伴って大きく減少。それでも Firefox は 2 番手の位置を保ち、2020 年ごろからは Safari と Edge を加えた第 2 グループを形成していた。しかし、Firefox は 1 年ほど前から急速にシェアを減らしており、現在は第 2 グループから脱落して 5 位の Opera と第 3 グループを形成しつつある。