あるAnonymous Coward 曰く、

Appleは今年4月、iOSデバイスにおいて独自に開発したGPUを採用するを発表した（過去記事）。これを受け、iPhoneなどにGPUを供給していたImaginationが身売りをする方針になったという（PC Watch、ITmedia）。

Imaginationの売り上げの約半分がAppleによるものだったという。AppleからGPU調達停止が発表された後、多数の企業からグループ全体の買収打診があったため、売却の検討を始めたとしている。ImaginationはMIPSの権利も持っていたが、こちらについては5月に売却する方針を示していた。

Appleとの現行ライセンスおよびロイヤリティ契約に代わる商業契約について満足のいく進捗が得られなかったImaginationがライセンス契約に基づく紛争解決手続を開始しているが、これは現在も進行中だとしている。

あるAnonymous Coward曰く、

かつて、iPhoneやiPodの内部には多くの日本製部品が使われていた時代があった。しかしこれはもう過去の話だという（日経新聞）。

現在Appleに部品を供給しているサプライヤーは、台湾企業が最も多く、続いて米国、日本が続く。台湾勢が強い理由は、製造現場に近い点が大きいという。

これは、Appleが公開している、同社に部材を供給している業者のリストから明らかになったもの（同記事の上編）。Appleは競争のために取引先を入れ替えることがよくあるそうで、過去に納入を行っていたにも関わらず現在は納入していない、という企業は少なくないようだ。

AppleがApple Musicの売り上げから音楽レーベルに支払う印税の比率を引き下げるべく、交渉を行っているとBloombergが報じている(Bloombergの記事、 The Vergeの記事、 9to5Macの記事、 Ars Technicaの記事)。

サービス開始から間もなく2年が経過するApple Musicは6月末に音楽レーベルとの契約期間が満了するため、契約更新に向けた交渉が行われている。Appleと他のストリーミングサービスとの違いは、Appleが音楽をダウンロード販売するiTunesを抱えている点だ。近年ではストリーミングサービスが優勢となっているが、現在でもiTunesの売り上げは音楽レーベルにとって大きな収入源になっているという。

そのため、AppleはApple MusicによるiTunesでの売り上げ減を懸念する音楽レーベルをなだめる必要があり、他のストリーミングサービスよりも高めの印税率を設定しているそうだ。Spotifyはこれまで売り上げの55%を音楽レーベルに支払っていたが、有料ユーザーの増加などを背景に52%まで引き下げることで音楽レーベルとの合意に達したという。これに対しApple Musicでは、現在のところ売り上げの58%を支払っており、Spotifyと同レベルまで引き下げることを目指しているとのこと。

一方、音楽レーベル側はApple Musicの契約者を増やすことに加え、あまりストリーミングが普及していない国ではiTunesおよび音楽全般のプロモーションに勤めるようAppleに求めているという。日本とドイツは世界最大の音楽市場の2つだが、ストリーミングよりもアルバムや曲単位で音楽を購入することを好む人が多いようだ。また、モバイルブロードバンドが貧弱な地域では、ストリーミングよりもダウンロードが好まれる傾向があるとのことだ。

晴天の続く英国・コーンウォールで、強い日差しにさらされたiPhone 6sの内部が溶けてしまったそうだ(Cornwall Liveの記事、 Facebookに投稿された写真、 Softpediaの記事)。

持ち主の女性は散歩に出かけ、昼食のためカフェに立ち寄る。iPhoneは食事の間、直射日光の当たるバッグの上に置かれていたという。その後、女性はiPhoneが動作しなくなったことに気付き、地元でガジェット修理業を営むデビッド・ギルモアさんに修理を依頼する。

ギルモアさんが筐体を開いてみると、ディスプレイコネクターやカメラが溶けていたそうだ。ギルモアさんによれば、この手の破損の中ではこれまで見た中で最悪の状態であり、完全に修理不能と判断したとのこと。

Cornwall Liveの記事によれば、この数日猛暑が続いているとのことだが、最高気温は30度を超える程度のようだ。

実際のところ、プラスチック部品が溶けてしまうほどの高温になることは少ないと思うが、スラドの皆さんが夏の日に遭遇した電子機器のトラブルにはどんなものがあるだろうか。

あるAnonymous Coward曰く、

最近たびたび話題になっている「修理する権利」だが（過去記事：米国で「修理する権利」法制化の動き、複数の州に広がる）、多くのメーカーはこれに反対している（過去記事：ゲーム業界、修理マニュアル公開などを義務化する米法案に対し反対姿勢）。しかし、Appleはこの動きに抗えず、方針を転換する方針だと報じられている（MOTHERBOARD、GIGAZINE、Slashdot）。

MOTHERBOARDでは例として、今後発売が予定されている新しいMac Proがモジュラー構造になり各コンポーネントアップグレード可能になっていること、新iMacではCPUやメモリがユーザーによってアップグレード可能になっていること、iPhone 6 Plusのタッチセンサ不良問題においてサードパーティの修理業者による修理後も本体の保証が継続する方針としたことなどが挙げられている。また、最近Appleは、今までは直営店などにしか設置していなかったiPhoneの修理に使用するキャリブレーション装置を、Apple認定のサービスプロバイダ業者にも提供しはじめているという（ロイター）。

こういった動きの背景には「修理する権利」の法制化だけでなく、Apple Storeだけでは顧客に対応できなくなっていることもあるという。

中国でAppleが収集していた個人情報を同社内のコンピュータから窃取し販売していたとして、22人が拘束されたと報じられている。うち20人がAppleの従業員だという（産経新聞）。

摂取した個人情報は1件あたり10～180元（約162～2,913円）で販売され、容疑者らは5,000万元（約8億円）以上の売上を得ていたという。

maia 曰く、

アップルがWWDC2017で発表した中に、iOS 11やmacOS High Sierra等でサポートするメディアフォーマットがいくつかある。画像系はHEIF、オーディオ系はFLAC、Opus(低遅延)、Spatial Audio Formats(B-format)等がある(Engadget日本版の記事、 PHILE WEBの記事)。

HEVC(H.265)は4Kをにらんで少し前から対応していたが、ハードウェアエンコードは、現状A10 Fusion搭載端末と第6世代のIntelチップ搭載Macが8bitのエンコードに対応する。HEIF(High Efficiency Image File Format)はコンテナだが、HEVCのコーデックでロスレス、ロッシー圧縮に対応し、静止画、連続画像、動画、音声、メタデータなどをまとめて扱える。圧縮効果としては同画質ならJPEGの半分近く、JPEG 2000に対しても優位性があるという。2015年に規格はファイナライズされた。AppleはJPEG(JFIF)の代替としてHEIF、AVC/H.264の代替としてHEVC/H.265を標準サポートするつもりのようだ。FLAC(Free Lossless Audio Codec)のサポートは永らく望まれていた事で、市場の現実に合わせた形。既存のiPhoneはDACの都合で、48kHz/24bitまでしか対応しない。

また、MASA.H 曰く、

先日行われたWWDC 2017においてiOS 11では画像と動画のコーデックとしてそれぞれHEIF(High Efficiency Image File format)とHEVC(High Efficiency Video Codec)が追加されることが発表された(9to5MacのWWDC 2017ライブブログ)

HEVCはともかくHEIFの現時点での普及率および認知度は0に等しいと思うのだが、iOSに採用されたことで普及が進んでいくのだろうか。それともJPEG 2000のように忘れ去られていくのだろうか。

静止画にHEVCといえば、BPGがまず思い浮かぶのだが、BPGは個人が提唱したフォーマットなのに対して、HEIFは組織としてのMPEG(The Moving Picture Experts Group)が規定しISOになっている(ISO/IEC 23008-12)。といっても特許の処理が面倒なのか、BPGの実装を見たことはあってもHEIFの実装は見たことがない。ないものは使えないので実用的なのは現時点ではBPGなのだが、HEIFには今後対応ソフトが出てくることに期待したい。

iOS 11ではiPhone 7/7 Plusで撮影した写真がHEIFで保存されることになるという。なお、誰もが気になる「HEIF」の発音だが、AppleのカメラソフトウェアチームのBrad Ford氏が同僚に読み方を聞いて集計するという科学的な手法を用いて調査(動画: 該当部分は21分過ぎから※)したところ、ドイツ人は「ハイフ」、フランス人は「エーフ」、ロシア人は「ヒーフ」だったという。46%を占める「ヒーフ」が最多という結果になったが、HEIFを開発したのがNokiaであることから、フィンランド語の発音「ヘイフ」が選ばれるべきだというフィンランドオフィスが主張。ただし、「ヘイフ」と発音した人は1%に過ぎないという。Ford氏個人は登壇直後から「ヒーフ」と発音しており、イメージ圧縮チームのDavide Concion氏も別のHEIF解説セッション動画※で「ヒーフ」と発音している。

※動画再生にはSafariが必要。ただし、Microsoft Edgeでも再生できた。

headless曰く、

オーストラリアの競争・消費者委員会（ACCC）は製品修理に関してオーストラリアの消費者法における消費者の権利について虚偽または誤解を招くような説明をしていたとしてAppleを提訴しているが、調査の段階で覆面調査を実施していたそうだ（Guardian）。

オーストラリアの消費者法ではメーカー保証とは別に消費者保証が定められており、サードパーティーの修理業者を利用しても無効になることはない。調査はiOSアップデート後にエラー53が発生する問題に関して行われたもので、Appleがサードパーティーの修理業者で修理すると保証が無効になると説明していることが判明したとされていた。

今回Guardian Australiaが入手した裁判所文書によれば、ACCCは昨年6月、Appleの小売店13店にユーザーを装って電話をかけ、iPhoneの画面をサードパーティーの修理業者で交換した後でスピーカーが動作しなくなったとスタッフに説明したという。これに対し、Apple側の回答は13店舗すべて同じで、Apple Australiaまたは正規サービス業者以外で画面の交換が行われた場合、オーストラリアの消費者法に基づく無料でのスピーカーの修理は行わないといった内容だったとのこと。

これに対しApple側は、仮定の状況に消費者法は存在せず、違法行為であるとは考えられないと反論。現実の顧客がAppleに電話した場合は、消費者法による顧客の権利を説明しているとも述べているとのこと。また、Appleはエラー53問題の対策プログラムを設け、ACCCが指摘するような状況のiPhoneについて多くを交換または修理しているとし、昨年2月には復旧用のアップデートも提供開始したとも述べているそうだ。

iOS 11の開発者向けプレビュー版では、32ビット版のアプリが実行できなくなっていることが報告されている（MacRumors）。

32ビット版アプリを起動しようとすると、アプリのアップデートが必要という旨のメッセージが表示されて起動できないという。また、32ビット版アプリはApp Storeの検索結果に表示されなくなっているそうだ。

AppleのiOS 11プレビュー版ページによると、iOS 11はiPhone 5s以降、iPad mini 2以降、iPad（第5世代）、iPad Airシリーズ、iPad Proシリーズ、iPod Touch（第6世代）。これらはすべて64ビットに対応しており、OS自体も64ビット専用になると予想される。

Appleが現在開催中の開発者向けイベント「WWDC」で、開発中の新製品「HomePod」を発表した（Appleのプレスリリース）。

HomePodは無線通信機能を備えたスピーカー。Siriによる音声認識での操作が可能で、Appleの音楽配信サービスであるApple Musicと連動して音楽をストリーミング再生できる。内部には7基のツイーター、6基のマイク、ウーハーが備えられており、また「自動室内感知テクノロジー」によってHomePodが置かれている位置を認識し、最適な出力を行えるという。2台を設置して連携して利用することもできるようだ。

音声認識によるメッセージ送信やスマートホームデバイスの操作、ニュースやスポーツの結果の再生なども可能。

価格は349ドルで、12月よりまずは英語圏（英・米・豪）で発売される。色は白系と黒系の2色。WWDCでは実機も展示されていたそうだが、音質についてはまだ不明な点が多いようだ（Engadget Japanese）。

Appleがディスプレイ一体型PCの新モデル「iMac Pro」を発表した（AAPL Ch.）。

「プロ向けiMac」という位置付けだが、形状は従来のiMacとほぼ同じ。ディスプレイは27インチRetinaディスプレイ（5120×2880ドット）。CPUは8コア/10コア/18コアでメモリは32GB、ストレージは1TBのSSD。GPUはRadeon Pro Vega 56（8GBメモリ）。オプションでメモリは最大128GB、ストレージは最大4TB、GPUはRadeon Pro Vega 64（16GBメモリ）に変更できる。また、インターフェイスとしてはUSB 3×4、SDXCカードスロット、USB type-C型のThunderbolt 3×4を備える。対応ネットワークは10Gbイーサネットで、無線通信機能としてはIEEE802.11a/b/g/eおよびBluetooth 4.2が利用可能。

価格は4,999ドルからで、発売は12月予定。

あるAnonymous Coward曰く、

Appleが6月1日、2008年のApp Store立ち上げから現在にわたって開発者に配分された収益が700億ドル（約7兆8,000億円）を超えたことを明らかにした（iPhone Mania、Macstories、ITmedia、Slashdot）。

もっとも収益が高かったのは「ゲームとエンターテインメント」だという。また、一般的なアプリでもサブスクリプション制の課金が可能になったことでアプリ利用者の支払い額が前年同期比で58％増加したことなども明かされている。

なお、App StoreにおけるAppleの取り分は3割なので、Appleはこれまでに約300億ドルを得ていることになる。

あるAnonymous Coward曰く、

Appleが人工知能専用のチップを開発しているという（CNET Japan、GIGAZINE）。

このチップは「Apple Neural Engine」と呼ばれており、顔認識や音声認識などさらに高い人工知能機能を端末に搭載することを狙っているという。専用チップを別途搭載することで、iPhoneなどに搭載されるSiriの処理が省電力化されてバッテリーの消費が減ることが期待できる。また、Appleが見据える自動運転カーの処理機能や拡張現実（AR）といった将来の戦略においても大きな役割を果たすとみられている。

この専用チップのリリース時期や、2017年秋に発売される次期iPhoneに搭載されるかどうかは不明としている。

米国のドナルド・トランプ大統領は3月から新しいiPhoneを使用しているが、Axiosの記事によると、このiPhoneで使用できるアプリはTwitterだけなのだという(Axiosの記事、 Softpediaの記事、 9to5Macの記事、 Business Insiderの記事)。

バラク・オバマ前大統領はセキュリティ上の理由によりiPhoneの使用を許可されていなかった。一方、トランプ大統領の場合は既にアップデートの提供されなくなったGalaxy S3を使用しており、古いAndroidデバイスよりも安全な選択肢としてiPhoneの使用が認められたとのこと。iOSではMacアプリ「Apple Configurator 2」を使用することで、「電話」と「設定」を除くアプリの使用制限や、アプリをApp Storeからインストールできないように設定することが可能だ。

トランプ大統領はホワイトハウスのスタッフに対し、もっと自由時間を取れるように要望しているが、スタッフはトランプ大統領がテレビを見る時間が少なくなるようにスケジュールを調整しているという。これはトランプ大統領がケーブルテレビの報道番組を見ながら勢いでツイートするのを阻止するためのようだ。

なお、ホワイトハウスでソーシャルメディアを担当する大統領側近のダン・スカビーノ氏は以前から、トランプ大統領の2つのTwitterアカウント(@POTUS、@realDonaldTrump)で多数投稿している。スカビーノ氏がiPhoneユーザーであることから、トランプ大統領本人が投稿したものか、スカビーノ氏が投稿したものか見分けにくくなるという効果もあるようだ(The Vergeの記事)。

headless曰く、

iCloudのメモアプリで削除したメモが、保持期限とされる30日間を超えて復元可能な状態になっていることをElcomSoftが発見したそうだ（ElcomSoftのブログ、9to5Mac、Mac Rumors）。

削除したメモは「最近削除した項目」に移動し、必要に応じて復元できるようになっている。「最近削除した項目」にメモを移動してから30日経過すると完全に削除されると説明されており、実際に古いメモは見えなくなるようだ。しかし、ElcomSoftによれば、同社のElcomsoft Phone Breaker 6.50を使い、iCloudに同期したデータをダウンロードすると削除から30日間の保持期限を過ぎたメモも取得できるのだという。

保持期限を過ぎた削除済みメモがすべて復元できるのかどうかは不明だが、ElcomSoftがテストしたアカウントの中には2015年に削除したメモが含まれるものもあり、少なくとも保持期限を2週間過ぎた削除済みメモにアクセスできるアカウントも複数あったとのこと。

ElcomSoftは2月、iOSデバイス上で削除したSafariの履歴がiCloudからすぐには削除されず、復元可能な状態になっていることを発見している。また、昨年8月にはiCloud Photo Libraryから完全に削除した写真や動画を復元可能なことも発見している。いずれの場合もAppleは復元できないように対策を行っており、今回も同様に対策が行われるとみられる。ただし、ユーザーがアクセスできないデータをAppleが保持している理由は明らかにされておらず、実際にデータが削除されたのかどうかも不明だ。