米ブリガムヤング大学(BYU)などの研究によると、iPhoneのNight Shiftに睡眠改善効果はみられなかったそうだ(BYUのニュース記事、 Ars Technicaの記事、 Mac Rumorsの記事、 論文アブストラクト)。

AppleのOSが搭載するNight Shiftは、寝つきが悪くなる可能性のある夜間のブルーライトを弱めるため、日の入りの時刻になると自動的にディスプレイを暖色系の色相に切り替える機能だ。AndroidやWindowsなどApple以外のOSにも「ナイトモード」「夜間モード」などという名称で同様の機能が搭載されている。

研究の被験者はiPhoneを所有する成人形成期の167名(18～24歳、女性71.3%)。就寝1時間前のiPhone使用に関する3つの条件(Night Shift有効/Night Shift無効/携帯電話を使わない)をランダムに割り当て、被験者が腕に着用した加速度計で睡眠状態を7晩にわたって測定している。

その結果、Night Shiftの有効/無効による顕著な違いはみられなかったという。睡眠時間が平均6.8時間以上の被験者に限定すると携帯電話を使用しない条件で最も睡眠の質が高くなったが、6.8時間未満の場合は3つの条件で差が出なかったとのこと。

つまり、睡眠が不足がちの人にとっては就寝前に携帯電話を使っても使わなくても、Night Shiftが有効でも無効でも同じということになり、常に睡眠時間が十分な人にとってはNight Shiftを使用するよりも携帯電話を使用しない方がいいということになる。

個人的には赤みがかったナイトモードの画面を見ていると疲れるので使用していないが、スラドの皆さんはナイトモードを使っているだろうか。使っていて何かいいことがあったかどうかなどもコメントしてほしい。

AppleとEpic Gamesによる法廷闘争の中で5日、Xboxで副社長を務めるローリ・ライト氏が出廷した。その証言の中で、Xboxがどのハードウェアでも利益を上げていないことが判明したそうだ。IGNの記事によると「Xboxのコンソール販売でマイクロソフトはどのくらいのマージンを得ているか」という質問に対して（IGN Japan、GIGAZINE）。

「利益はありません。コンソールを赤字で販売しています」

とする回答をしたそうだ。この質問の経緯としては、コンソールメーカーが売り上げの30％の手数料を取るのに正当な理由があるのに対して、端末の販売で利益を出しているAppleが同様の形で手数料を徴収するのに異論を唱えるためのものであるとされている。

あるAnonymous Coward 曰く、

現地時間の2021年5月3日から、AppleとEpic Gamesによる法廷闘争のトライアル(対審)がスタートしており、5日にはXboxの副社長であるローリ・ライト氏が第三者証人として出廷しています。このトライアルの中でライト氏が、Xboxはこれまで販売してきたゲーム機で「利益を出したことはない」と発言したことが注目を集めています。

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先日Microsoft Storeで扱うPCゲームの手数料率を現在の30%から12%まで引き下げる計画を示したMicrosoftだが、Xboxゲームでも同様の引き下げを計画していたようだ(The Vergeの記事、 Neowinの記事、 On MSFTの記事)。

この情報はEpic GamesとAppleの裁判で証拠として提出されたものとされるMicrosoftの機密文書(PDF)に記載されているものだ。文書にはWindows 10のMicrosoft Storeで扱うゲームだけでなく、XboxのMicrosoft Storeで扱うゲームも2021年上半期に開発者とMicrosoftの売上配分を88:12にする計画が示されている。

しかし、MicrosoftがPCゲームの手数料率引き下げを発表した際、Xboxゲームの手数料率については触れられなかった。MicrosotはThe Vergeに対し、現時点ではコンソールゲームの売上配分を変更する予定はないと回答しているが、文書の内容が間違っているのか、計画が変更されたのかに関しては回答しなかったとのこと。なお、Microsoft Storeで扱うPCアプリの手数料に関しては、昨年7月10日に15%へ引き下げられている(PDF)。

英情報コミッショナー事務局(ICO)が英最高裁に対し、ユーザーが自分のデータをコントロールできなくなることを「損害」と認めなければデータ侵害を取り締まれなくなると示唆しているそうだ(The Registerの記事[1]、 [2]、 HackReadの記事)。

本件はGoogleがiPhoneのSafariでデフォルト設定のサードパーティcookieブロックを迂回し、ユーザーを追跡していたことについて2017年に提起された代表訴訟に関するものだ。一審では訴えが認められなかったが、二審で逆転したため、Googleが上告していた。ICOは訴訟当事者ではないが、代理人の弁護士が第三者として訴訟に加わっている。

オプトイン方式の日本の集団訴訟とは異なり、英国(イングランドとウェールズ)の代表訴訟は同じ損害を受けたすべての人を原告代表が代表する点で米国のクラスアクション訴訟に近いものだが、代表される全員がまったく同じ利害関係を持つ必要があるという。そのため、Google側はユーザー追跡による損害を受けた人が何人いるか確認しようがなく、訴訟は棄却されるべきだと主張しているとのこと。

しかし、ユーザーの意図に反してWebアクセスを追跡すれば、ユーザーが自分のデータをコントロールできなくなることになる。そのため、ユーザーの意図に反する追跡自体が損害と認められなければ、データ侵害が発生してもデータの悪用による被害が発生しない限り取り締まれなくなる、というのがICOの弁護士の見解のようだ。

FacebookがiOS 14.5上のFacebookアプリとInstagramアプリで、ユーザートラッキング許可を求める理由を説明する画面の表示を開始した(About Facebookの記事、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事)。

この画面はiOS 14.5で広告表示を改善するためのユーザートラッキングにユーザーの許可が必要になったことと、アプリがユーザートラッキングにより取得したデータの用途を説明するものだ。データの用途としては、よりパーソナライズされた広告を表示すること、Facebook/Instagramを無料で利用可能にし続けること、顧客へのリーチを広告に依存するビジネスをサポートすること、の3点が挙げられている。

Facebookによれば、Appleが追加の事情説明をすることを認めているため、Appleのプロンプトが表示される前に情報を提供することにしたそうだ。Facebookは計画を4月26日にブログ記事で公表していたが、もともと昨年12月に公開された記事への追記だったため、実際に画面表示が開始されるまで注目されていなかったようだ。

欧州委員会は4月30日、AppleがApp Storeを通じた音楽ストリーミングアプリの配布に支配的な立場を悪用し、音楽ストリーミング市場の競争を歪めているとの予備的見解をAppleに伝えたと発表した(プレスリリース、 欧州委員会デジタル政策担当上級副委員長の声明、 Mashableの記事、 Recodeの記事)。

欧州委員会はSpotifyの訴えを受け、Appleの不当競争行為を調査していた。調査の結果、アプリ開発者がiOSデバイスを使用する消費者にアプリを届けるにはApp Storeを使用するしかなく、Appleがユーザーエクスペリエンスのすべてをコントロールできる「閉じたエコシステム」をAppleのデバイスとソフトウェアが形成していることがわかったという。

欧州委員会の懸念する点としては、アプリ内購入の義務付けと、開発者がユーザーに代替の購入方法を伝える方法の制限だ。Appleのアプリ内購入機能を使用すれば30%を手数料として支払う必要があり、多くのストリーミングプロバイダーは手数料を消費者に転嫁している。Appleはアプリ外で購入したサブスクリプションの使用を制限していないものの、多くの場合はアプリ内購入よりも低価格な代替の購入手段を開発者がユーザーに知らせることを許可していない。

その結果、Appleデバイスのユーザーが通常よりもずっと高い音楽ストリーミングのサブスクリプション費用を支払うことになったり、特定のサブスクリプションをアプリから直接購入することが妨げられることが懸念されるとのことだ。

grapefruit7 曰く、

新型iMacには編組ナイロンを採用したUSB-C to Lightningケーブルが同梱される(9to5Macの記事)。

編組ナイロンUSB-C to LightningケーブルはiPhone 12に同梱されると噂されたが、実現しなかった。今年2月に断線しにくいケーブルの特許を出願していたことが明らかになり、接合部分にスリーブがないという点で今回のケーブルと一致している(※)。

新型iMacには同色のケーブルがセットになるようで、青色のiMacを注文した場合は青色のUSB-C to Lightningケーブルが同梱される。単体販売されるかどうかは不明だが、個人的にはTouch ID付きMagic Keyboardと共に単体販売を希望。

※編注: Appleが出願している特許は被覆の硬さを接合部付近と中間部で変化させるというもので、この技術が新型ケーブルに使われているかどうかは不明だ。少なくともナイロン編組自体に適用されてはいないだろう。なお、編組ナイロンのUSB-C - LightningケーブルはMac Proに同梱されているが、こちらはスリーブが使われている。新型ケーブルの耐久性は向上しているだろうか。

ロシア連邦反独占庁(FAS)は4月26日、Appleが独占禁止に関するロシア連邦法に違反したとして、制裁金906,299,392.16ルーブルの支払を命じた(ニュースリリース、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

本件はペアレンタルコントロールアプリに関するAppleの反競争行為を2019年にKaspersky Labが訴えていたものだ。FASは2020年8月、AppleがiOSにおけるモバイルアプリ市場で独占的な立場を悪用し、自社製のペアレンタルコントロールアプリの競争力を高める一方で競合製品に不利な扱いをする反競争行為を行っていたと判断。ドキュメントからAppleのガイドラインを満たすアプリの公開を拒否する権利を定めた条項を削除するなどの改善命令を出している。ただし、Appleが上訴したため命令はまだ実施されていないとのことだ。

なるほどこれはApple文体だ、と納得できる桃太郎の文章が話題になっている。この桃太郎ははてなに書かれたもので、「こんな桃、見たことない。」というどこかで見たようなフレーズから始まる（はてな匿名ダイアリー）。冒頭部をちょっと引用すると、

洗濯をしていたおばあさんが見つけたのは、世界でいちばん大きな、桃でした。

このような桃は、わたしたちも見たことがありません。もちろんおばあさんも、見たことがありませんでした。山に芝刈りに行っていたおじいさんも、見たことがなかったはずです。流れてきたのは、本当に大きな桃だったのです。

Hello, Momotaro.

となっており、いろいろと応用が聞きそうなネタではある。

元Appleのスコット・フォーストール氏によれば、AppleはiOSにFlashをもたらすべくAdobeに協力したが、残念な性能しか得られなかったのだという(9to5Macの記事、 SlashGearの記事)。

昨年末でサポートが終了したFlash PlayerをiOSは当初からサポートしておらず、iPad発表直後に故スティーブ・ジョブズ氏がFlashのバギーさを批判したとも報じられていた。Appleは2010年にiPhone OS SDKの利用規約を変更してFlashアプリをiPhone用にパッケージングしたアプリを禁じており、同年AdobeはiPhone用Flash技術の開発打ち切りを決めている。

フォーストール氏によると、当時AppleはFlashがiPhone上で動作すれば素晴らしいと考えており、どうにか使えるようにしようとAdobeに協力したそうだ。しかし、FlashはWindowsやMacでセキュリティ上の問題を引き起こしていたうえ、iOS上ではパフォーマンスが非常に低く、消費者に付加価値を提供できるようなものではなかったとのことだ。

headless 曰く、

AppleがiOS 14.5/iPadOS 14.5のリリースに合わせてHuman Interface Guidelinesを更新し、ユーザートラッキング許可を求める際の禁止事項を追加している(Human Interface Guidelines - Accessing User Data、 Mac Rumorsの記事、 Softpediaの記事)。

iOS 14.5/iPadOS 14.5ではアプリがユーザーをトラッキングしたりデバイスの広告識別子にアクセスしたりする場合、AppTrackingTransparencyフレームワークを通じた許可を得ることが必須となった。更新された項目はタイトルがこれまでの「Requesting Permission」から「Accessing User Data」に変更され、ユーザートラッキングに関する内容が追加された。

禁止事項としては、追跡許可と引き換えに金銭的なインセンティブを提供することや、ユーザートラッキングリクエストに似せた画面を表示すること、AppTrackingTransparencyフレームワークが表示するアラート画面の画像を使用したり、注釈を入れたりすることが挙げられている。

楽天モバイルは22日、iPhone製品の取り扱いを開始すると発表した。発表されたばかりのiPhone 12 miniの新色パープルをはじめとする「iPhone 12」シリーズや紛失防止タグである「AirTag」、「AirPods Pro」などの製品を4月30日から発売するとしている。合わせてiOS14.4以降を搭載したすべての「iPhone」に対応することも告知された（楽天モバイル）。

これまで楽天モバイルの回線は、iPhone XS/XR以降のiPhoneのみ動作確認をしている状況で、機能制限もある状況だった。今回のiPhone取り扱い開始の発表により、キャリア設定ファイルをダウンロードすることにより、iPhone6s以降の機種が動作保証されるようになった。また自動でAPNが設定されるようになるという（iPhone Mania）。

これまで、国内で利用者の多いiPhoneシリーズを楽天モバイルが取り扱っていなかったのは、ほかのキャリアと比べて不利な部分だったとされてきた。ITmediaの記事によれば、楽天モバイルがiPhoneを取り扱えるようになった背景には、楽天モバイルの累計契約申し込み数が4月8日時点で390万を突破。Appleから販売先として認められるようになったからではないかとする内容が掲載されている（ITmedia）。

あるAnonymous Coward 曰く、

4月30日より楽天モバイルでiPhoneの取り扱いが開始される。今までも動作保証対象外ながらiPhone XR以降の機種は楽天モバイル回線でも使用できたが、近日中にiOS 14.4以降を搭載したすべてのiPhoneが楽天モバイル回線対応となる。そのため今まで使えないとされていたiPhone 6sなどでも楽天モバイル回線での使用が可能になる。楽天モバイルが300万人までは1年間基本使用料無料のキャンペーンをしていたのは、加入者を増やすことでiPhoneの取り扱いを可能にするためという見方はあったが、本当だったのかもしれない。日本のiPhoneの普及率から考えて、iPhoneがなければ契約しないという層は多いと思われるため、弱点の一つがなくなったといえるだろう。

なお、iPhoneなんてどうでもいいという、Androidのシェアの方が高い(国民投票調べ)スラド民には、Rakuten BIG sが発売されるようだ。
従来からあるRakuten BIGより少し小さくなり、約160 x 約79 x 約9 (mm)なため、手が大きい人なら片手で使えるのではないだろうか。
Rakuten Handは安くて(2万円)、手ごろなサイズで手にフィットするが、解像度が低い(720x1,520)という点は人によっては気になるだろう。Rakuten BIGはスペックはよいが大きすぎる(6.9インチ)という人も多いと思われる。HandにもBIGにも満足できなかった人には6.4インチのRakuten BIG sはちょうど良いのではないだろうか。
個人的にはRakuten Handの高解像度版が欲しいところだが。

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消費者がiTunesやApp Storeで購入したコンテンツやアプリの「所有」をめぐり、Appleが米国で2件のクラスアクション訴訟に直面している(Ars Technicaの記事、 The Vergeの記事、 Hollywood Reporterの記事)。

1件目はAppleがiTunes Storeで提供するデジタルコンテンツに「レンタル」と「購入」の2つのオプションを提示し、「購入」を選択すれば期限なくコンテンツを利用できるかのような印象を与えつつ、購入者による利用をいつでも打ち切ることのできる権利をAppleがひそかに留保しているのは違法だとして、カリフォルニア州の男性が訴えているものだ。原告はカリフォルニア州でAppleからデジタルコンテンツを購入した人をクラスとして認定することや、Appleに対する違法行為の差止命令と返金などを求めている(PDF)。

Apple側は訴訟の棄却を申し立てたが、カリフォルニア東部地区連邦地裁のJohn A. Mendez判事は19日、Appleが不当利益を上げているとする原告の主張と返金の請求についてのみ申立を認め、差止命令の請求等に関しては申立を却下した(PDF)。Amazonは同様の訴訟で、Amazon Prime Videoの「購入」オプションが一般的な「購入」の概念と異なっていても、利用規約に書かれている通りなので問題ないと主張している。

2件目はペンシルベニア州の男性が20日付で訴状(PDF)を提出したもので、Appleにアカウントを停止されるとApple IDが必要なコンテンツやアプリが利用できなくなるのは不当だと訴えている。原告はiPhoneやiPad、MacBook Proを所有しており、これらのデバイスで利用するために2015年1月8日以降、単一のApple IDで計24,590ドル5セントのサービスやコンテンツを購入したという。

しかし、2020年10月20日頃、Appleは原告が規約に違反したとして具体的な説明なくApple IDを停止。その結果、男性はそれまでに購入したサービスやコンテンツが利用できなくなり、アカウント残高の7ドル63セントも失われたとのこと。そのため、Appleにアカウントを停止された米国の人すべてを全米クラス、そのうちアカウント停止時点でアカウント残高があった人をサブクラスとし、Appleやそのパートナー、関連会社等に対する不公正な商習慣の差止命令や返金などを求めている。

米Appleは20日、紛失防止タグ「AirTag」を発表した。4月30日からの発売で、アップルストアでの価格設定は1個3800円（税込）、4個セットの場合は1万2800円（税込）となる（ケータイ Watch、ITmedia）。

iPhoneなどの「探す」アプリと組み合わせることにより、忘れ物や紛失物を見つけ出すことができるようになる。こうした紛失防止タグ自体は従来からあるが、AirTagではAppleの製品同士が持つネットワークを活用し、iPhoneの「探す」アプリから落とし物を見つけ出せるのが最大の特徴。通常の落とし物タグが、Bluetoothで通信を行うのに対し、AirTagはUWB（Ultra Wideband）を使用することで、広い範囲での通信と正確な位置把握ができる特徴を持っている。

一方でこの仕組みを悪用してストーカーなどに悪用されないかとする懸念も出ているようだ。Appleもこの問題に関してはあらかじめ想定していたようで、一定の対策が行われている模様。Engadgetの記事が具体的なストーカーの事例と対策例を紹介している（Engadget）。この記事によれば、Phoneから離れたAirTagは、設定した親機から離れて一定の時間が経過すると、AirTagが鳴り続ける仕組みであることからストーカー用途には不向きであるという。タレコミにあるようにModを用いて音を消している場合でも、本人がiPhoneを所持している場合、登録していないAirTagを「知らないAirTag」として検知するが機能が用意されており、この「知らないAirTag」が自分と一緒に動いている場合、iPhoneに通知が行われる仕組みであるらしい。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleが忘れ物防止タグ AirTag を発表しました
ネットワークの利用に関して高度のセキュリティを備えているそうですが、ならばストーカー御用達の道具にもなり得るのではないでしょうか？
AirTagはスピーカーを内蔵して音を出すことが出来るそうですが、ならば持たせた人にAirTagを気づかせないようにスピーカーを無効化するmodもすぐに出てくるのでは？
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1320035.html
https://www.apple.com/jp/airtag/

headless 曰く、

Appleは21日、M1チップを搭載する新iMacと新iPad Proを発表した(英語版プレスリリース: 新iMac / 新iPad Pro、 日本語版製品情報: 新iMac、 新iPad Pro)。

新iMacは24インチ4.5K Retinaディスプレイを搭載。M1チップ採用によりロジックボードが大幅に小型化されたことで本体の厚みは11.5mmまで薄型化し、重量も5kgを切る軽量となっている。iMacで初めてTouch IDに対応し、8コアGPUモデルではTouch ID搭載Magic Keyboardが付属、7コアGPUモデルではオプションとなる。カラーバリエーションは7色(7コアGPUモデルは4色)で、同色のアクセサリを組み合わせることが可能だ。このほか、7コアGPUモデルと8コアGPUモデルでは選択可能な最大ストレージサイズや搭載ポートが異なる。価格は7コアGPUモデルが税込154,800円から、8コアGPUモデルが税込177,800円からとなっている。

新iPad Proは従来のA12Z Bionicチップ搭載モデルと同様に11インチモデルと12.9インチモデルが用意される。12.9インチモデルの厚みが従来モデルよりも0.5mm増して6.4mmとなったのを除き、本体サイズは従来モデルと同様だ。Wi-Fi + Cellularモデルは5Gに対応し、12.9インチモデルはLiquid Retina XDRディスプレイを搭載する。RAMは8GBまたは16GBから選択可能で、RAM 16GBを選択する場合は最大2TBのストレージが選択可能だ。カラーバリエーションはスペースグレイとシルバーの2色。価格は11インチモデルが税込94,800円から、12.9インチモデルが税込129,800円からとなっている。

新iMac・新iPad Proともに4月30日から注文可能となり、5月後半に発売される。