ボブ・スワン氏の後任としてIntel次期CEOに指名されたパット・ゲルシンガー氏が従業員に対し、Intelはクパチーノのライフスタイル企業よりも全てにおいて優れた製品をPCエコシステムに届ける必要がある、と述べたそうだ(The Oregonianの記事、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

「クパチーノのライフスタイル企業」が指す企業は明らかにAppleだ。AppleはMacコンピューターでIntelプロセッサーから自社開発のM1プロセッサーへの移行を進めており、M1プロセッサーの性能はIntelプロセッサーを軽く上回るとされる。そのため、ゲルシンガー氏はそれをさらに上回る製品をIntelが作る必要があると考えているようだ。

現CEOのスワン氏は2016年からIntelのCFOを務めていたが、前CEOブライアン・クルザニッチ氏が2018年に辞任したのに伴って暫定CEOを兼任し、2019年にはCEOに就任した。Intelは今回のCEO交代について業績とは無関係だと説明しているが、2020年は半導体企業各社が大きく株価を伸ばす中でIntelの株価が大きく伸びることはなく、7nmプロセスへの移行遅れ発表後は大きく下落した。

ゲルシンガー氏は30年にわたってIntelに勤務し、同社初のCTOを務めた。Intel退社後はEMCのCOOを務め、2012年からはVMwareのCEOを務めている。IntelはAMDやNVIDIAとの競争激化によりTSMCなどへプロセッサーを製造委託すべきとの圧力が強まっており、Apple以外にもプロセッサーの自社開発を進める大手クラウド企業が増加するなど、ゲルシンガー氏が対応すべき問題は数多い。ゲルシンガー氏がCEOに就任するのは2月15日。Intelは重要な決定をゲルシンガー氏就任まで待つことを示唆している。

Belkinは13日、「Belkin ポータブルワイヤレス充電器＋スタンドスペシャルエディション WIZ003」全品の自主回収と全額返金を発表した(Belkin公式サポートの記事、 米消費者製品安全委員会のリコール情報、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

この製品は10,000mAhのバッテリーを搭載したワイヤレス充電スタンドで、最大10Wのワイヤレス充電が可能なものだという。しかし、電源ユニットに製造上の欠陥があり、充電器が過熱して火災や感電の危険があるとのこと。米消費者製品安全委員会(CPSA)によると、製品は2020年7月から2020年10月まで全世界のAppleストアやAppleとBelkinのオンラインストアで約2,280台が販売されたそうだ。

Belkinでは所有者に対し、即刻使用をやめて電源を切り、払い戻し手続きをするよう求めている。なお、Belkinが公開しているPDF版の警告書では言語名の表記がところどころおかしく、日本語版は「日本人」となっている。

先日提供が始まったiOS 14.4 ベータ2で、カメラモジュールが非正規品に交換されたことを警告するコードが発見されたそうだ(Mac Rumorsの記事)。

警告メッセージの内容は、「このiPhoneで正規のApple製カメラが使用されていることを確認できません」といった内容で、「設定」の「一般→情報」やロック画面に短期間表示されるとみられる。iFixitでは2台のiPhone 12でカメラを入れ替えると動作がおかしくなることを確認し、カメラを交換した場合はAppleのシステム設定ツールを実行する必要があることをAppleの内部ドキュメントで確認していた。iOSには非正規バッテリーや非正規ディスプレイの警告を表示する機能が既に搭載されている。

headless 曰く、

iPhone 12/12 ProシリーズのMagSafeが植込み型除細動器(ICD)を停止させる可能性があるとして、米ヘンリーフォード病院の医師による研究チームが注意喚起している(論文、 Medical Xpressの記事、 9to5Macの記事)。

iPhone 12のMagSafeは円周上に磁石を配置して対応充電器やアクセサリを吸着させる仕組みだ。Appleのサポート文書では「iPhone 12 の全モデルは、それ以前の iPhone モデルよりも磁石の内蔵量が増えましたが、以前の iPhone モデルと比べて医療機器への磁気干渉リスクが高まることは予測されていません」としつつ、利用する医療機器とiPhoneとの安全な距離について医師や医療機器メーカーに確認するよう求めている。

しかし、ICDには磁界を検出して療法を一時停止させる機能が備わっており、切り替えを発生させるには10ガウス以上の磁界で十分だと推定されるという。研究チームでは倫理審査委員会の許可を得てMedtronicのICDを使用する患者を対象に実験を実施したところ、iPhone 12を左胸のICDに近付けるとすぐに療法が停止したそうだ。療法停止は実験をしている間継続し、(胸)ポケット付近の複数の場所でも再現したとのこと。

現在、磁気アレイを搭載しない携帯電話がICDに電磁障害を与える可能性は低いと考えられているが、iPhone 12を胸ポケットに入れて持ち運ぶ場合は特に危険性が大きくなると考えられる。別の研究ではフィットネストラッカーをICDから2.4cm以内に近付けるとICD療法が停止することも報告されており、iPhone 12やその他のウェアラブルデバイスがICDを含む心臓用の植込み型医療機器に与える影響について、医療機器メーカーや医師は患者への注意喚起を怠るべきではないとのことだ。

headless 曰く、

昨年末、広い範囲が低気圧に覆われたドイツで、Apple Watchの高度計が200～300m高い数字を表示するとの報告が相次いだ(Mac Rumorsの記事、 iphone-ticker.deの記事)。

Apple Watch SEとApple Watch Series 6では気圧高度計が利用できる。Apple Watchユーザガイドでは「Apple Watch SEおよびApple Watch Series 6の常にオンになっている高度計はさらに正確で、現在のリアルタイムな高度を遅延なしで追跡することができます」と説明されているが、気圧高度計が天候による気圧変化に対応するにはキャリブレーションが必要だ。Apple Watch Series 6発表時のプレスリリースには「常時計測の高度計は、電力効率が向上した新しい気圧高度計とGPSや近くのWi-Fiネットワークを使用して、一日中リアルタイムで高度を知らせてくれます」という説明もみられるが、補正も行われなかったようだ。

ドイツのAppleコミュニティでは11月初めに高度計の表示が不正確だという質問が投稿されているが、回答者と質問者が何度かやり取りしただけだった。しかし、12月27日以降コメントが急増し、スレッドは1週間ほどの間に12ページまで伸びている。日本のAppleコミュニティでも高度計の正確さに関する質問が投稿されているが、気圧との関係は不明だ。

Apple Watchにはユーザーが高度計のキャリブレーションを実行するオプションが用意されておらず、自動的にキャリブレーションが実行される頻度も不明だ。そのため、強制的にキャリブレーションを実行するには、デバイスを工場出荷時の設定にリセットするしかないとのことだ。

AppleのワイヤレスヘッドフォンAirPods Maxで、数時間使用するとイヤーカップ内部に結露が発生することが話題になっている(Mac Rumorsの記事、 Forbesの記事、 9to5Macの記事、 iPhone in Canada Blogの記事)。

報告によれば、結露が発生するまでの使用時間は1時間～数時間で、外気温にかかわらず発生するという。耳を覆う形のヘッドフォンを気温の高いときに使用するとイヤークッションが汗で湿って不快なこともあるが、AirPods Maxのイヤークッションは湿っておらず、取り外すとアルミニウム製のイヤーカップ内部に結露がみられるとのこと。水滴が流れるほどの結露が発生することもあるようで、防水でないAirPods Maxでは故障の可能性もある。水と無関係な故障でも水没と判定されることを懸念する人もいるようだ。

Fast Companyによると、Googleの提供しているiOSアプリの多くが一月以上も更新されていないという。GoogleのiOSアプリの多くは11月下旬から12月上旬の間に更新されたきりで、これはGoogle製アプリとしては異例なほどの間隔の長さだそうだ。同記事ではこの原因には、Appleの導入した「プライバシーラベルの表示を回避するためではないか」と予想している（Fast Company、9to5Mac、iPhone Mania）。

プライバシーラベルはAppleが示した新たな指針で、ユーザーがアプリをダウンロードする前に、プライバシー方針を確認できるようにするというもの。この方針に関してはFacebookは強く反発したことなどでよく知られている。この方針のため、2020年12月8日以降に新規もしくは更新されたアプリに関しては、プライバシーラベルの表示が求められている。先のFast Companyの記事ではGoogleのアプリが12月8日以降更新されていないことから、こうした予測をしたと見られる。

しかし米TechCrunchによると、その予測は事実ではないとしている。Googleは「Google スライド」を12月14日に更新しているほか、「Socratic by Google」に関しても12月15日に更新しているとしている。ただし、いずれもプライバシーラベルの表示には対応していないそうだ。TechCrunchがGoogleに確認を取ったところ、今週もしくは来週にもプライバシーラベルの表示を行う予定だとの回答を得たとしている（TechCrunch、AppleInsider、iPhone Maniaその2）。

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6年前からMac App Storeで提供されているアプリ「Amphetamine」の開発者 William Gustafson氏に対し、Appleが名前とアイコンの変更を突如要求していたそうだ(GitHubリポジトリ SaveAmphetamine、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

Gustafson氏は12月29日、Appleの担当者からAmphetamineが規制薬物の使用を助長しており、App Store Reviewガイドライン1.4.3に違反するとの連絡を受ける。Appleは名前とアイコンの変更を要求し、1月12日までに対応しなければアプリを削除すると脅したという。

しかし、AmphetamineはMacがスリープモードにならないようにするアプリであり、規制薬物のアンフェタミンとは直接関係ない。AppleはMac App StoreでAmphetamineを提供するだけでなく推薦記事も掲載しており、突然の要求にGustafson氏は驚いたようだ。

Gustafson氏はAppleに異議を申し立てたほか、GitHubで状況を公表して支援を呼びかけ、Change.orgでの署名運動も立ち上げた。その結果、Appleから1月2日に連絡があり、「Amphetamine」の名称と錠剤のアイコンは医療的な比喩だと認められたとのことだ。

M1 MacなどのApple Silicon搭載PCで動くLinux移植プロジェクト、その名も「Asahi Linux」が発足がしたそうだ（Asahi Linux、GIGAZINE）。

プロジェクトはPS4 LinuxやHomebrew Channelなどの開発に携わったHector Martin氏が立ち上げたものだそうだ。公式サイトによると、これらのマシンでLinuxを実行できるようにするだけでなく、日常的に利用できるOSとしてのLinux環境を構築することにあるとしている。Apple Siliconは公開された情報の少ないプラットフォームであることから、移植を行うには膨大な量の作業を行う必要があるだろうとしている。特にApple GPUアーキテクチャをリバースエンジニアリングしてオープンソースドライバを開発することが重要になるとしている。

なぜ「アサヒ」という名称なのか気になるところだが、公式サイトによるとサンライズの方の意味の朝日とリンゴの品種の一つである「旭」を掛け合わせてつけられたものであるらしい。

国税庁が「Apple社のM1チップ搭載端末をご使用の方へ」というページを公開した。M1チップが搭載されたMacで確定申告を行う場合、いくつかの制約が出るという（ITmedia）。

これによればマイナンバーカード方式や税理士が代理送信を行う場合、ICカードリーダライタの種類によって電子署名等が正常に動作しないことがあるとしている。代わりにID・パスワード方式でのe-Tax提出や申告書等を印刷し、書面提出を利用することを推奨している。

ただしID・パスワード方式を利用する場合、事前に税務署に行って本人確認をしたうえで、「ID・パスワード方式の届出」を作成・送信して利用者識別番号を取得しておくのが確実なようだ。ID・パスワード方式を利用する場合、利用者識別番号を取得する必要があるためだ。

自宅から利用者識別番号を取得するためには、ICカードリーダライタが必要となる。しかし、先ほどのようにICカードリーダライタが原因でマイナンバーカード方式が利用できないユーザーの場合、「ID・パスワード方式の届出」を自宅から提出することはできない。このため、税務署に行って利用者識別番号を取得しておく必要があるということのようだ（ID・パスワード方式について）。

書類を印刷して提出する場合も、プリンタの機種によってはM1チップ搭載Macに対応していないことがある。この場合は、確定申告書等作成コーナーで作成したPDFデータを元に、コンビニのマルチコピー機で印刷するなどの対策を取るよう求めている。

headless 曰く、

米フロリダ南部地区連邦地裁のRodney Smith判事は12月29日、セキュリティ企業Corelliumが提供するiOS仮想化サービスはフェアユースにあたり、Appleの著作権を侵害しないとの判断を示した(裁判所文書: PDF、 HackReadの記事、 Ars Technicaの記事、 The Vergeの記事)。

CorelliumのiOS仮想化はAppleが無償提供しているiOSのソフトウェアイメージ(IPSWファイル)をダウンロードして利用するもので、製品にAppleのコードは含まれない。製品のターゲットは脆弱性調査を行うセキュリティ研究者となっており、App Storeや音声通話、カメラといった一般ユーザー向けの機能は利用できない。アプリ開発者に有用な機能は含まれるが、アプリ開発者には訴求しない価格設定になっているという。Appleは2018年にCorellium買収について交渉を行っていたが、最終的に買収金額が折り合わず、交渉は打ち切られている。AppleがCorelliumを訴えたのは翌2019年8月のことだ。

Appleの訴えの主なポイントは、CorelliumによるiOSの著作権侵害と、デジタルミレニアム著作権法(DMCA)1201条(迂回禁止条項)違反の2点だ。Apple側はDMCA迂回禁止条項違反について略式判決を請求していた。一方、Corellium側は著作権保護の対象となるApple製品の要素の利用がフェアユースに相当し、DMCA迂回禁止条項の免除対象になるなどと主張して略式判決を請求していた。

Smith判事はまず、CorelliumによるiOSの利用がフェアユースに相当することを確認し、Corelliumの略式判決請求を一部認めた。一方、DMCA迂回禁止条項違反の有無に関しては、両者の略式判決請求を却下している。

アプリによるユーザートラッキング許可を求めるiOS 14のプロンプトが一部で表示されるようになったと報告されている(Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事、 Softpediaの記事)。

iOS 14/iPadOS 14/tvOS 14ではプライバシーが強化され、アプリがユーザーをトラッキングしたりデバイスの広告識別子にアクセスしたりする場合にはAppTrackingTransparencyフレームワークを通じて許可を得る必要がある。もともとAppleは9月のiOS 14リリースと同時に義務付けを開始する計画だったが、トラッキングが広告の価値を高めると主張するFacebookが強く反発しており、義務付け開始は来年に先送りされている。

プロンプト表示が最初に報告されたのは先週リリースされたベータ版のiOS 14.4だが、iOS 14.2やiOS 14.3で表示されたとの報告も出ている。Mac Rumorによれば、iOS 14は最初のリリース時点でプロンプト表示機能を備えていたとのこと。Appleはプロンプト表示義務付け開始を来年の早い時期と説明しているが、具体的な時期については明らかにしていない。

iPhoneを使うスラドの皆さんは、このようなプロンプトを既に目撃しただろうか。

過去に何度か噂が出ては消えているAppleの自動車産業参入だが、今度はEV「Apple Car」を2021年9月に発売するという具体的な話が出てきているらしい（台湾経済日報、Reuters、ASCII.jp、TechCrunch、東京新聞）。

ソースは台湾経済日報が21日に報じたものだが、それによるとAppleは台湾の自動車部品企業に大規模な調達を行っているという。その記事ではすでに組み立てが完了したApple Carのプロトタイプが、米カリフォルニア州で密かに路上テスト中だとしている。

またReutersもAppleが2024年にEVを生産する計画であると報じている。それによればAppleのEVは個人向けで、画期的バッテリー技術と自動運転技術を搭載しているとしている。戦略としてはバッテリーコストを根本的に削減し、車両の航続距離を伸ばすことにあるとのこと。

こうした報道を受けてBloombergは、Appleにマクラーレンを買収するべきだというコラムを掲載した。F1などで有名なマクラーレンだが、現在は財務状況が悪化しており、先日F1チームの株式の一部をスポーツ投資家グループ「MSPスポーツ・キャピタル」に売却している。そのコラム曰く、自動車に関するテクノロジーが豊富なマクラーレンと優れたデザイン性を持つAppleは親和性があるらしい（Bloomberg、iPhone Mania）。

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EFFは18日、FacebookがAppleからスモールビジネスを守るために立ち上がると称して開始したキャンペーンに対し、お笑い草だと批判している(Deeplinks Blogの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Facebookのキャンペーンは、iOS 14/iPadOS 14/tvOS 14ではAppTrackingTransparencyフレームワークを通じてユーザーの許可を得なければアプリでユーザーをトラッキングできなくなることに反対するものだ。しかし、ユーザーにはトラッキングを許可/拒否する権利がある。Facebookなどはユーザーの行動をトラッキングした結果に基づくターゲティング広告の優位性を主張するが、その売り上げの大半をデータブローカーが手にするという研究結果も数多い。

そのため、EFFではこのキャンペーンの目的について、Facebookがアプリにユーザーデータを怪しいデータブローカーへ販売・共有させ、ユーザーの行動すべてを追跡する帝国を築き上げたことからユーザーと政治家の目をそらすことだと指摘する。

EFFはAppTrackingTransparencyがアプリ自身によるファーストパーティーのトラッキングやユーザーデータ収集に影響がないことを指摘しつつも、Appleがユーザーのプライバシー保護に大きな一歩を進めたと称賛。トラッキングで利益を上げるデータブローカーの一つにGoogleを上げる一方で、AndroidもAppleに追従すべきだと促している。

Qualcommが今後Androidのフラッグシップ機に使用されると思われる新SoC Snapdragon 888のベンチマークスコアを海外メディア向けに公開した。AnandTechは、Snapdragon 888とAppleのA14およびA13チップ搭載デバイスのベンチマークと比較している（AnandTech、MacRumors、PC Watch、Engadget、iPhone Mania）。

Geekbench 5でのテスト結果によれば、Snapdragon 888チップのシングルコアスコアは1,135、マルチコアスコアは3,794であるのに対して、A14チップを搭載したiPhone 12 Proのシングルコアスコアは1,603、マルチコアスコアは4,187となった。またA13チップを搭載したiPhone 11では、シングルコアスコアは1,331、マルチコアスコアは3,366となった。

A14に対してはマルチ・シングル共に劣り、A13に対してもマルチでは上回っているもののシングルスコアでは負けてしまっている。また、グラフィック性能を計測するGFXBenchでは、iPhone 12 Proの102.24に対してSnapdragon 888は86ということになった。ただしAnandTechは、この数値はピークパフォーマンス性能にすぎず、電力条件を組み合わせた場合などの持続的なパフォーマンスはまだ分からないとしている。

またPC Watchが公開データと独自データを用いた比較では、AI推論の性能を計測するAIMarkではSnapdragon 888がA14 Bionicの約2.38倍と大差をつけている。またAnTuTuベンチマークを利用した総合スコアでも、Snapdragon 888がA14を約22％上回っているとしている。