フランスの競争・消費者問題・詐欺防止総局(DGCCRF)は7日、バッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスをAppleが意図的に低下させていた問題について、Appleが罰金2,500万ユーロの支払いに合意したことを発表した(プレスリリース、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事)。

Appleは2017年、バッテリーが劣化した場合などにピーク時の予期しない電源断を防ぐためとしてパフォーマンスを絞る機能をiOSに追加した。しかし、パフォーマンスを絞る理由やバッテリー交換で元に戻ることを周知していなかったため、Appleはこの件を認めたのちに強い批判を浴びることになる。米国では複数のクラスアクション訴訟が提起されており、イタリアでは競争・市場保護委員会(AGCM)がAppleに1,000万ユーロの罰金を科している。

フランスでは消費者団体HOP(旧型化停止プログラム)が2017年12月、販売者が計画的に製品寿命を短くして買い替えを促す行為を禁じたエネルギー転換法第99条に違反するとして告発。検察の委任を受けたDGCCRFが2018年1月から調査を行っていた。

DGCCRFは調査の結果、AppleはiOSアップデート(10.2.1と11.2)でバッテリーの劣化したiPhone 6/SE/7(6sにも適用されているが記載なし)のパフォーマンスを低下させる可能性のある電源管理強化機能が含まれることを消費者に知らせておらず、以前のバージョンに戻すこともできないため多くの消費者がバッテリー交換や本体の買い替えを余儀なくされたと判断している。

調査結果を受けた検察はAppleが違法行為を行ったと判断。Appleに2,500万ユーロの罰金と同社Webサイトに声明文を1か月間掲載するという条件を提示し、Appleが受け入れたとのことだ。声明文はAppleのフランス版WebサイトでiPhoneのページ上部に掲載されている。

headless曰く、

Appleが昨夏発表した独立修理業者に正規部品を提供する修理プログラム「Independent Repair Provider（IRP）Program」の契約内容について、プログラムに参加する修理業者にとってもその業者を利用する顧客にとっても侵襲的だという批判が出ている（Motherboard、Mac Rumors、The Verge）。

Motherboardが入手したIRPプログラム参加前に署名する必要のある契約書の写しによると、参加業者は営業時間内に事前通告なく行われるAppleの監査をいつでも受け入れる必要があり、Appleは業者がプログラム参加をやめた後も監査する権利を5年にわたって保持するといった文言が含まれるという。

監査はAppleが「禁ずる製品」を使用していないかどうかを調べるもので、模造品のほかAppleの知的財産を侵害する製品やサービスも対象だという。Appleが「禁ずる製品」を2%以上使用していると判断した場合、監査期間中の取引1件当たり1,000ドルをAppleへ支払う必要があり、調査費用の負担も必要になる。さらに、業者は名前や電話番号、住所を含む顧客の情報をAppleの求めに応じて提出する必要があるとのこと。

その一方で、IRPプログラム参加業者はApple正規サービスプロバイダー（AASP）だと間違われないよう明確に掲示する必要があり、顧客はAppleが修理結果を保証しないことを理解したという同意書を求められる。正規部品についてはAASPと同額で入手できるものの、返品が認められるのは初期不良に限られるようだ。独立修理業者からは正規部品が入手できることを歓迎する声がある一方、Appleに強く支配される契約内容を見て参加を思いとどまったという業者も多いという。

Motherboardに依頼されて契約内容を確認したEFFのKit Walsh氏は、角の丸いスマートフォンのデザイン特許を侵害されたと主張してAppleがSamsungを訴えたことを引き合いに出し、Appleは同社の知的財産権を非常に幅広く解釈することで悪名高いと指摘。この契約に合意すればApple製以外のデバイスを修理する場合に（Appleが「禁ずる製品」だと主張する）危険を覚悟する必要があると述べたという。Motherboardの記事では「修理する権利」法制化に反対する業界団体がIRPプログラムを例の一つにして「消費者には既に修理の幅広い選択肢がある」と述べたことなどを挙げ、AppleがIRPプログラムを「修理する権利」法制化を阻止する道具として利用しているように見えるとも指摘している。

headless曰く、

Malwarebytesがサイバーセキュリティ上の脅威に関する現状をまとめた報告書「2020 State of Malware Report」によると、2019年はMacに対する脅威の数が初めてWindowsに対する脅威の数を上回ったそうだ（プレスリリース、ブログ記事、報告書: PDF、BetaNews）。

「脅威」の数はMalwarebytes製品がインストールされたエンドポイントにおける検出件数で、マルウェアのほか、望ましくない可能性のあるプログラム（PUP）やアドウェアも含まれる。Macでの検出件数は2018年比で400%以上増加したそうだが、これはMalwarebytesを使用するMacの増加も影響しているという。ただし、エンドポイントあたりの検出件数も2018年の4.8件から2019年は11.0件と倍以上に増加しており、2019年のWindowsでの検出件数（5.8件）を2倍近く上回るとのこと。

脅威を種類別にみると、Windowsではアドウェアとトロイの木馬の検出件数が多いのに対し、MacではアドウェアとPUPの検出件数が多い。MalwarebytesではmacOSに組み込まれたセキュリティシステムによるアドウェアやPUPへの対応がマルウェアへの対応と同レベルでは行われず、ボーダーラインのプログラムに侵入を許してしまうためとみているようだ。さらにMacでの検出件数1位のAdware.NewTabと2位のPUP.PCVARKは、Macの脅威として初めて全体の検出件数トップリスト（2位と3位）に入ったとのこと。

このほか2019年の脅威に関する状況で注目すべき点としては、ビジネス向けエンドポイントでマルウェア検出件数が13%増加したこと（コンシューマー向けでは2%減少）、Androidデバイスにプリインストールされるマルウェアやアドウェアの増加が挙げられている。

Anonymous Coward曰く、

コロナウイルスによる新型肺炎の影響で、中国の各地ではマスクを着用する人が増えている。しかし、その副作用としてiPhoneの顔認証（Face ID）によるロック解除ができなくなり、そのため不満の声が高まっているという話が出ている（iPhone Mania）。

中国では現在外出時のマスク着用がほぼ必須となっているという。そのためFace IDがほぼ利用できない状況となっており、iPhoneの使用時に指でパスワードを入力することが求められる状況になっているそうだ。

米司法省が、AppleのApp Storeに対し米国における独占禁止法に相当する反トラスト法違反の疑いがあるとして調査を進めているという（読売新聞）。

読売新聞の記事では「一部の開発者から、アップルが自社と競合するアプリを排除しているとの声が上がっている」とされているが、その1つとしてはSpotifyが挙げられる。SpotifyはAppleの音楽ストリーミングサービス「Apple Music」と競合するサービスを展開しているが、App Storeで提供されるSpotifyアプリ内で料金支払いを行うと30％の手数料がかかることや、Appleの提供する支払いシステムを使用しないと顧客との直接のコンタクトが行えないことなどを不服としてSpotifyは欧州でAppleに対し不当競争行為の是正を求めて提訴している（過去記事）。

headless曰く、

IDCの推計によると、2019年第4四半期のスマートフォン出荷台数でAppleが2017年第4四半期以来8四半期ぶりにSamsungを抜いて1位に上昇している（プレスリリース）。

Appleの出荷台数は前年同四半期比540万台増（7.9%増）の7,380万台。毎年Appleの出荷台数は新機種発売直後の第4四半期に最も多くなるが、7,000万台を超えるのも2017年第4四半期以来となる。シェアも20.0%に到達し、2012年第4四半期以来の20%台となった。Apple CEOのティム・クック氏は第4四半期のすべての週でiPhone 11が新機種3モデル中最も売れていたと2020年度第1四半期（2019年第4四半期）業績発表のカンファレンスコールで述べており、低価格モデルが出荷台数を押し上げたとみられる。IDCでは噂されている「SE」新モデルの価格が予算を重視する購入者のスイートスポットをヒットすれば、新興国市場でのシェアを伸ばすことができるとの見方を示している。

2位のSamsungは90万台減（1.2%減）の6,940万台、3位のHuaweiは430万台減（4.3%減）の5,620万台。Samsungのシェア（18.8%）は前年同四半期と同じだが、Huaweiのシェア（15.2%）は1.0ポイント減少している。Huaweiの出荷台数が減少するのは2017年第4四半期以来8四半期ぶり。IDCによるとHuaweiは中国では引き続き好調だが、国際市場では最新モデルのMate 30シリーズでGoogleサービスが使用できないことが重しになっているという。

第4四半期に最も成長したのは4位のXiaomiで、前年同四半期比780万台増（31.1%増）の3,280万台。シェアは8.9%（2.2ポイント増）まで増加した。5位のOPPOも130万台増（4.2%増）の3,060万台で、シェアは7.9%（0.4ポイント増）となった。Xiaomi・OPPOともに中国国内市場ではHuaweiに押され続けているが、国外市場への注力を継続することで成長しているようだ。6位以下の合計は1,350万台減（11.3%）の1億600万台で、トップ5ベンダーが71.2%を占める状態になっている。出荷台数総計は430万台減（1.1%減）の3億6,880万台となった。

2019年の年間出荷台数ではSamsungが350万台増（1.2%増）の2億9,570万台で1位を維持し、Huaweiが3,460万台増（16.8%増）の2億4,060万台でAppleを上回る2位に初めて上昇した。3位のAppleは1,780万台減（17.8%減）の1億9,100万台となり、トップ5で唯一減少している。4位のXiaomiは650万台増（5.5%増）の1億2,560万台、5位のOPPOは100万台増（0.9%増）の1億1,430万台。6位以下の合計は5,960万台減（12.9%減）の4億360万台となり、年間でもトップ5の合計シェアが70.6%と7割以上を占める状態になっている。年間の出荷台数総計は3,160万台減（2.3%）減の13億7,100万台、3年連続の減少となった。

Anonymous Coward曰く、

米国の喫茶店で、ワイヤレスイヤホンのAirPodを装着していたら店員が注文を取りに来てくれなかったとの主張がグルメサイトThe Takeoutで取り上げられている（ZDNet、Slashdot）。

この話題が取り上げられたのは、飲食店のウェイトレスが読者からの飲食店関連のさまざまな質問に答えるという連載記事「Ask The Salty Waitress」。Kevinと名乗る投稿者からの質問は次のような感じだ。

ハロー、ソルティ様。私はコーヒーショップのカウンターにいたのだけれど、AirPodを外すまで店員は注文を取りに来てくれませんでした。AirPodを付けていたのは片耳だけなのに！ 私はここでは嫌われているのでしょうか？　なぜに？

これに対する回答は次のとおり。

おそらくあなたはコーヒーを注文するのに必要な約30秒間、音楽の再生途中であったり、ビジネス電話をしていたなどの理由でAirPodを外すことができなかった。その場合、あなたはあなたのビジネスを終わらせてからコーヒーを注文すれば良いでしょう。

もしくは最新スマートフォンテクノロジーを活用できるコーヒーショップにいる場合、アプリでコーヒーを注文すれば、静かに効率よくコーヒーを取り出すことができます。店員はあなたのことが嫌いではありません。むしろあなたのことが好きでしょう。大切なビジネスが中断されないように気を遣っているのですから

なお、これを取り上げたZDNetの記事では、今後もAirPodsは議論の種になり続けるだろうとし、利用する際は周囲への配慮が必要だとしている。

Anonymous Coward曰く、

Appleが、SMSを使ったワンタイムパスコード認証のフォーマットを標準化したい意向を示しているという（ZDNet、AppleInsider、Slashdot）。

昨今ではSMS経由で認証に使用するパスコードを送信する二要素認証を採用するサービスが増えている。認証時にサービス側があらかじめ登録しておいた電話番号にパスコードが記載されたSMSを送信し、利用者はそのパスコードをサービス側で入力することで認証が行われる。Appleはこの送信されるSMSのフォーマットをそろえることで、端末がSMSを受信した際に自動的にパスコードの入力を行えるようにする仕組みを構築できると主張している。

具体的なフォーマットとしては、次のようにSMSメッセージにパスコードとともに発信元URLを記述する、という形が考えられているようだ。

747723は[サイト名]認証コードです。
@ website.com#747723

メッセージの1行目は、着信メッセージを説明するための人間が読めるテキストで、2行目はプログラムがパスコードとそれを使用するサービスを識別するための文字列で、この場合は「747723」と「website.com」がそれに当たる。AppleとGoogleはこの提案に同意しているが、Mozillaはこの標準化に関する公式声明は出していない模様。

Anonymous Coward曰く、

有志が収集したAppleの広告コンテンツをThe Apple ArchiveというApple非公認のサイトで公開したところ、700通以上の削除申請がAppleの弁護士から送られてきたそうだ（Engadget日本版）。

広告アーカイブは著作権的には微妙なところで、日本でも有志が運営するWikiで「ビビッドアーミー」というブラウザゲームの広告を大量に収集・公開したところ、運営会社から削除依頼が寄せられる出来事が発生している。

WebKitが22日に提供開始したSafari Technology Preview Release 99では、Adobe Flashのサポートが削除されている(リリースノート、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事、 Softpediaの記事)。

メジャーブラウザー各社ではAdobeによるFlashの開発・サポートが2020年末で終了するのに合わせてFlashサポートを削除する計画だが、プレビュー版で実際に削除されたのはSafariが初めてのようだ。Mozillaは2020年の早い時期にコンシューマー版のFirefoxでFlashサポートを完全に削除し、ESR版では2020年末までサポートするとのロードマップを示していたが、現在のロードマップでは2020年12月にコンシューマー版のFirefoxでFlashサポートを完全に削除するとの説明に変更されている。

AppleはiPhoneのiCloudバックアップをエンドツーエンドで暗号化する計画だったが、米連邦捜査局(FBI)から捜査の障害になると反対を受けたのちに取りやめていたとReutersが報じている(Reutersの記事、 The Vergeの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Appleは暗号化されたiPhoneからのデータ復元は不可能だとして捜査機関からの要請を一貫して拒否しているが、iCloudのデータは令状があれば提出している。しかし、エンドツーエンドで暗号化した場合はAppleが復号できなくなってしまう。

Reutersの情報提供者6名(FBIの職員1名/元職員3名、Appleの従業員1名/元従業員1名)によれば、2年以上前にAppleがこの計画をFBIに伝えたところ、iPhoneを使用している容疑者に関する最も効率的な証拠収集手段が失われると反対を受けたという。その翌年、Appleはこの計画を取りやめたとのこと。

別のApple元従業員は、犯罪者を保護していると当局から批判されるリスクを避けるため、Appleは計画を取りやめにしたと述べている。ただし、また別のApple従業員はユーザーがデータを失う可能性を懸念して計画を取りやめた可能性を指摘しているそうだ。

Reutersでは(FBIの反対を受けていたことを)Appleが計画を取りやめた理由として断定はできないと述べている。

Anonymous Coward曰く、

GoogleやAmazon.com、Apple、Facebookなどの大手企業が複雑な手法で法人税支払いを軽減させているとの批判があるが、これに対しAppleのティム・クックCEOは、世界の法人税改革が必要との見解について支持を表明した（ブルームバーグ、ロイター、信濃毎日新聞、Slashdot）。

クック氏は「法人税の改革が必要であると、誰もが論理的に理解している。無論私は現行の制度もしくは過去の制度が完璧とは考えていない」と述べ、経済協力開発機構（OECD）が何らかの解決策を示してくれると期待しているという。

Apple自身もEUと法人税支払いで対立しており、EUはAppleに対し最大130億ユーロ（約144億1000万ドル）の追徴税をアイルランドに納付するよう命令。これに対しAppleは不服として控訴している。

Anonymous Coward曰く、

FBIはiPhoneのロックを所有者に無断で解除する技術をすでに持っているとされている。しかし、2019年12月6日に米フロリダ州で発生した米軍基地銃撃事件においては、FBIや司法長官が容疑者が所有するiPhoneのロック解除をAppleに依頼する事態となった。自前でロックを解除できるにも関わらずFBIがAppleにロック解除を依頼したのは、政治的な理由とコスト的な理由があるのではないかと見られている（Bloomberg、Engadget日本版、朝日新聞、Slashdot）。

政治的な理由としては、Appleなどのハイテク企業に対し、「バックドア」の設置を求める法律を推進するためではないかとされている。また、ロック解除ツールはOSが更新されると使えなくなる可能性があるため、OSの更新ごとにメーカーに多額の支払いを行う必要があるという。

なお、Appleはフロリダ州海軍基地で昨年12月6日に発生したテロ事件に関するFBIの捜査には協力していると発表しており、容疑者のアカウントやiCloudのバックアップ、取引情報などを当局に提出したという（Bloomberg）。

1月14日のWindows 7延長サポート終了に伴い、Linuxディストロメーカーの間でユーザー増加への期待が広がっているそうだ(Softpediaの記事[1]、 [2]、 [3])。

Softpediaによると、Canonicalが14日にWindows 7からUbuntuへのアップグレードを呼びかけたのをはじめ、韓国のLinuxディストロメーカーも同様のキャンペーンを実施しているという。CanonicalではUbuntuが無料で使用できることのほか、Windowsで使い慣れたアプリ(Google Chrome/Spotify/WordPress/Blemder/Skype)が使えることやWebアプリならWindows上と変わりなく使えること、高いセキュリティが得られることなどを挙げている。

ただし、UbuntuなどのLinuxディストロはWindowsから移行しても違和感なく使用できるようデザインされているものの、Windowsからのアップグレードでデータや設定が移行できるわけではない。Ubuntu Desktop Editionのシステム要件は、Windows 10のシステム要件(これで十分かどうかは別として)よりむしろ高い。Softpediaによれば、今までWindows 7を使い続けていたユーザーのうち、サポートが終了したからといってLinuxへ移行するユーザーがそれほどの数になるとは考えられないとのこと。

一方、IDCの調査報告書によると、米企業のIT部門では現行のWindows 7 PCの13%をMacに置き換える計画だという(Computerworldの記事、 9to5Macの記事)。実際に既存PCのOSをLinuxに移行するよりも、買い替えでMacを導入する方がありそうな感じだ。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

Anonymous Coward曰く、

iOS 13ではサードパーティによる位置情報の追跡を確認・拒否しやすくなるような変更が行われた。その結果、iOS 13をインストールしたユーザーの80％がバックグラウンドでの位置情報を追跡を拒否するようになったという（iPhone Mania、AppleInsider、Slashdot）。

これによって特に大きく影響を受けるのが広告業界で、利用者の追跡を行えなくなった結果、広告キャンペーンの影響を調査することが難しくなったという。GPSが使えなくなった代わりとして他のデータから位置を推測するようなことも行われているようだが、こちらの精度はあまり高くないという。