Microsoftは21日、同社のエンドポイントセキュリティソリューションをMacコンピューター向けにも提供することを発表した(Microsoft Tech Communityの記事、 Neowinの記事、 Softpediaの記事、 The Registerの記事)。

MicrosoftではWindows Defender Advanced Threat Protection(ATP)を使用する顧客がWindows以外のデバイスも一括して保護できるよう、パートナー企業と作業を進めてきたという。Mac向けの提供を開始するにあたり、Windows Defender ATPはMicrosoft Defender ATPに改称された。

Mac版のMicrosoft Defender ATPは顧客がWindows 10で使用しているのと同様の操作が可能なユーザーインターフェイスを持ち、macOS Mojave/High Sierra/Sierraで実行できるとのこと。現在、Microsoft Defender ATPの顧客限定でプレビュープログラム参加を受け付けている。

あるAnonymous Coward曰く、

Appleは2016年にケーブルがなくコンパクトなワイヤレスヘッドフォン「AirPods」を発表した。AirPodsに対しては賛否両論はあったものの、最終的には多くの人に受け入れられており、ワイヤレス充電対応の新型AirPodsの販売も予定されている。しかし、2016年版のAirPodsを購入した人の多くが、現在不満を言うようになってきているという。

原因はリチウムイオンバッテリーの劣化にある。Apple Insiderが2016年と2018年版のAirPodを比較してテストしたところ、古いものは2時間16分後に動作しなくなった。これはスペックとして記されている動作時間の半分以下だ。

企業側は絶対に不可能とはいえないものの、多くの場合、消費者が自分で交換できない構造にしている。その結果、消費者の買い換えサイクルが早まり、高価なAirPodやワイヤレスマウス、Bluetoothスピーカーがゴミ箱に捨てられる結果となっていると伝えている（TheAtlantic、Slashdot）。

Appleは19日、iMacのラインアップを更新した(プレスリリース)。

従来のiMacはIntelの第7世代Coreプロセッサーを搭載していたが、21.5インチiMac Retina 4Kディスプレイモデルでは第8世代Coreプロセッサー(最大6コア)となり、グラフィックにRadeon Pro Vega 20(4GB)が選択可能となった。27インチiMacでは、第8世代Coreプロセッサー(6コア)/第9世代Coreプロセッサー(最大8コア)が選択可能で、グラフィックにRadeon Pro Vega 48(8GB)の選択が可能となっている。メモリー容量やストレージ容量は変更されていない。これにより、21.5インチiMacはパフォーマンスが従来比最大60%向上し、27インチiMacは従来比最大2.4倍のパフォーマンスが得られるとのこと。

税別価格は21.5インチiMac Retina 4Kディスプレイモデルが142,800円から、27インチiMacが198,800円からとなっているが、Radeon Pro Vegaグラフィックを選択可能なベースモデルは21.5インチiMacが 164,800円、27インチiMacが253,800円。Radeon Pro Vegaを選択した場合の価格はそれぞれ203,300円、303,300円となる。8コアの第9世代Core i9プロセッサーを選択可能な27インチiMacのベースモデルは220,800円から(選択した場合の価格は275,800円)となっている。

なお、特に発表されてはいないが、iMac Proで搭載可能な最大メモリー容量が256GBに増加し、Radeon Pro Vega 64X(16GB)が選択可能になっている。256GBメモリーを選択した場合に上乗せされるカスタマイズ料金は税別572,000円となっており、本体価格(税別558,800円)を上回る。

headless曰く、

Appleは18日、新iPad Airおよび新iPad miniを発表した（プレスリリース）。

iPad Airの名称は、2017年3月にiPad Air 2を置き換える形で9.7インチiPadが発表されて以降ラインアップから消えており、2年ぶりの復活となる。新iPad Airは10.5インチRetinaディスプレイ（解像度2,224×1,668ピクセル）にA12 Bionicチップを搭載する。本体サイズは250.6mm×174.1mm×6.1mm。iPad Air 2と同じ厚みで、9.7インチiPadより薄いがiPad Proより厚い。

新iPad miniは新iPad Airと同じくA12 Bionicチップを搭載し、7.9インチRetinaディスプレイの解像度は2,048×1,536ピクセル。ディスプレイサイズ・本体サイズ（203.2mm×134.8mm×6.1mm）ともに従来モデルと変わりないが、パフォーマンスは3倍、グラフィック性能は9倍になっているという。

このほか、メインカメラ（8メガピクセル）やFaceTime HDカメラ（7メガピクセル）、ストレージ容量（64GBまたは256GB）、カラーバリエーション（ゴールド/シルバー/スペースグレイ）などのスペックは共通で、両モデルともApple Pencilに対応する。価格は新iPad Airが税別54,800円から、新iPad miniが税別45,800円から。Appleのオンラインストアでは既に購入可能だが、タレコミ時点での配送予定日は新iPad Airが3月31日～4月2日、新iPad miniが4月3日～4月8日となっている。

あるAnonymous Coward曰く、

昨年12月、中国・華為技術（ファーウェイ、HUAWEI）の孟晩舟CFOがカナダで逮捕されたが（過去記事）、孟氏が拘束された際に押収された4つの電子機器のうちHUAWEI製のものは1つだけで、ほか3つはApple製品だったそうだ（iPhone Mania）。

氏が逮捕時に所持していたのはiPhone 7 Plus、MacBook Air、iPad Pro、Huawei Mate 20 RS（ポルシェデザイン）、フラッシュドライブ、2枚のSIMカードだったという。

あるAnonymous Coward曰く、

米スタンフォード大学の研究者らによる研究で、Apple Watchに内蔵されている心拍センサーを使って不整脈の一種である心房細動を検出できることが分かったという（Engadget日本版、Slashdot）。

この研究では、Apple Watch向けの専用アプリを開発して心拍を測定し、心房細動の兆候を検出したら医師との遠隔医療相談を勧める通知を送信した。その結果、参加者の0.5％にこのような兆候が検出され、診察の結果そのうち84％で実際に心房細動が確認された。

Apple Watchの最新版（Series 4）では心電図を測定できる（ECG）機能が組み込まれており、これを使って心房細動を検出することもできる。今回の研究結果により、それ以前のApple Watchでも同様の診断ができることが分かったということになる。

なお、Apple WatchのECG機能を有効にするにはその地域の当局からの認可が必要であり、日本で販売されているApple Watchでは利用できないようだ（ASCII.jp）。

Apple CEOのティム・クック氏が、Twitterアカウントの表示名を「Tim 」に変更した(The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Registerの記事)。

Apple以外のOS環境ではUnicodeの私用領域(U+F8FF)に割り当てられた「」が正しく表示されないが、iOSやmacOSではAppleロゴが表示される。なお、MicrosoftのSegoe UI Emojiでは「ð」と同じ字形が割り当てられているようだ。クック氏は変更の理由を特に説明していないが、先日開催された米労働力政策諮問委員会の会合におけるドナルド・トランプ大統領の発言を受けたものとみられている。

会合でトランプ氏がクック氏をフルネームで呼んだのは冒頭の1回のみ。あとはファーストネームで呼んでいたが、Appleによる米国内での多額の投資に感謝して「We appreciate it very much, Tim — Apple.」と述べた部分が「Tim Apple」に聞こえると話題になっていた。

トランプ氏がクック氏の名前を言い間違えたのか、ホワイトハウスが記録しているとおり「Tim」と言った後に「Apple」を付け加えたのかは定かではない。ただし、トランプ氏が誰かの名前を間違えることは初めてではなく、昨年には今回の諮問委員会のメンバーでもあるロッキード・マーティンCEOのマリリン・ヒューソン氏を「Marillyn Lockheed」と呼んでいる。

Appleがエイベックスによる「ペンパイナッポーアッポーペン」の商標登録に対し異議申し立てを行なったものの、認められないという結果が出ていたそうだ（栗原潔弁理士によるYahoo!ニュース記事）。

「ペンパイナッポーアッポーペン」はお笑いタレント古坂大魔王氏が扮する（設定的には別人とされる）シンガーソングライター「ピコ太郎」の持ちネタ「PPAP」で登場するフレーズ。

「PPAP」や「ペンパイナッポーアッポーペン」は他人の商標の先取りとなるような出願などの商標登録出願を大量に行っているとしてたびたび話題になっているベストライセンスが商標出願しており、エイベックスは対抗措置として商標出願したのではないかとも言われていた（過去記事）。

Kaspersky Labは19日、App StoreにおけるAppleの反競争行為に関する訴状をロシア連邦反独占庁(FAS)へ提出したことを発表した(Kaspersky Lab公式ブログの記事、 Softpediaの記事、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事)。

きっかけとなったのは昨年、同社のペアレンタルコントロールアプリ「Kaspersky Safe Kids」のiOS版がApp Store Reviewガイドラインの2.5.1に違反するとAppleから通告を受けたことだ。同社はAppleの要求に従い、App Storeのポリシーに違反するという構成プロファイルを使用する機能を削除。その結果、iOS版Kaspersky Safe Kidsはアプリの使用制限および、安全な内蔵ブラウザーのみでWebページを表示するという2つの重要な機能を失うことになったそうだ。

しかし、Kaspersky Safe Kidsは3年近くにわたって特に何の問題も指摘されずにApp Storeで公開されていたという。通告がiOS 12のペアレンタルコントロール機能「Screen Time」の発表直後だったことから、同社はAppleがプラットフォームのオーナー兼監督者の立場を利用してサードパーティーの開発者に不利な条件を押し付けていると受け取ったようだ。これによりペアレンタルコントロール市場は独占に向かい、停滞していくと同社は主張する。

先日SpotifyがAppleの不当競争行為是正を欧州委員会へ訴えたように、App Storeで不利な扱いを受けているのはKaspersky Labだけではないという。同社は問題を解決しようとAppleにたびたび接触しているが、実りのある結果は得られていないとのこと。今後もAppleと良好な関係を続けていくには、App Storeで全開発者が公平な条件で健全な競争が行われる必要があるため、今回の訴えに至ったとのことだ。

Spotifyは13日、欧州委員会にAppleの不当競争行為是正を訴えたことを明らかにした(For the Recordの記事、 The Guardianの記事、 9to5Macの記事、 The Vergeの記事)。

不当競争行為の例としては、Appleの支払いシステムを利用すると30%のApple税(手数料)がかかり、Spotifyが有料サービスでApple Musicとの価格競争力を維持するのが困難なこと、Appleの支払いシステムを使用しないと顧客に直接連絡を取ることなどが制約されること、Spotifyを含む競合各社がSiriやHomePod、Apple WatchなどAppleのサービスから締め出されていることを挙げている。Spotifyが主張するAppleの不当競争行為は特設サイトTime to Play Fairでも確認できる。

Spotifyでは特別扱いを求めているのではなく、UberやDeliverooなどApp Storeで公開されている多くのアプリと同様に制約をなくすことを求めているのだという。SpotifyとAppleはiOSアプリをめぐって以前から論争しているが、当事者間での解決が難しいことから欧州委員会に訴えることにしたとのことだ。

一方Appleは、Spotifyに繰り返しSiriやAirPlay 2のサポートについて連絡しているがSpotify側の準備ができていないとし、SpotifyのApple Watchアプリは音楽カテゴリーで1位になっているにもかかわらずSpotifyが締め出されていると主張することに驚いたなどと反論する声明を翌14日に公開した。