headless 曰く、

AppleのiTunes Connectサービスでは、無料アプリを含め、名称で価格に言及するアプリを1か月ほど前からブロックしているそうだ（VentureBeat、The Verge、9to5Mac、Mac Rumors）。

Appleでは以前から現地通貨で表示される価格との混乱を防ぐため、アプリのスクリーンショットや説明に価格を含めないよう求めている。一方、無料アプリの名称に「Free」と付記することは以前からよく行われているが、VentureBeatの記事によると名称に「Free」を含むアプリを送信しようとするとエラーメッセージが返ってくるという。

エラーメッセージでは無料や値引きを含め、価格を示す表記をアプリの名称から削除するよう求められる。価格への言及はアプリ名のほか、アイコン、スクリーンショット、プレビューといったメタデータに含めてはならないとのこと。現在のところ、App StoreやMac App Storeで名称に「Free」を含む無料アプリも公開されているが、アプリを更新する場合には変更しなければ却下されるものとみられる。

GoogleのデベロッパーポリシーやMicrosoftのWindowsストアポリシーでは、アプリの名称やその他のメタデータで価格に言及することは特に禁じられていないようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

米Appleは27日、iOSの最新アップデート「iOS 10.3」を公開したが、このアップデートにより長らく使用されてきた伝統的な「HFS+」ファイルシステムは廃止され、新しい「Apple File System（APFS）」に置き換えられるようである（マイナビニュース、日経ITpro、TechCrunch）。

HFS+はMac OS 8.1の時代から使用されている歴史あるファイルシステムで、Macユーザーには馴染深い存在であろう。一方APFSは2016年に発表されたばかりの新しいファイルシステムであり、暗号化やスナップショット、また空データの消費を省く仕組みを持つなど、モバイル機器のフラッシュストレージ向けに一から設計されているという。今回のアップデータではデータ構造の遅延初期化が行われるという事で、ストレージが初期化等されるわけではないが、普段以上に慎重にアップデートを行うことが推奨されている。

10.3ではほかにも「AirPodsを探す」やSiriの機能強化や、また開発者がApp Storeのレビューに回答したり、ユーザーが他のユーザーのレビューを評価したりできるようになるという。

headless 曰く、

北京知財裁判所は24日、iPhone 6/6 Plusが中国企業Bailiのデザイン特許を侵害していないとの判断を示した（South China Morning Post、9to5Mac、Mac Rumors、人民法院報）。

Bailiは2014年、同社のスマートフォン「100C」のデザイン特許をiPhone 6/6 Plusが侵害する可能性があるとAppleに書面で通知している。2016年5月には北京市知財局がiPhone 6/6 Plusの販売差止命令を出したが、Appleの異議申立の結果、実際に販売が差し止められることはなかった。その後、Apple上海と北京の携帯電話販売会社が知的財産局やBailiの利害関係者らを相手取り、デザイン特許を侵害していないことの確認を求めて提訴していた。

裁判所ではBaili側が侵害されたと主張するデザイン要素の一つである側面のカーブについて、デザイン特許では円弧が非対称になっているのに対し、Apple製品では対称になっていると指摘。全体に見ても消費者が容易に識別できるほどの違いがあるなどとし、Apple側の主張を認めて侵害はないと判断している。知的財産局とBailiの利害関係者らは、上訴するかどうか検討すると述べているとのこと。

2014年時点では将来を期待される電子機器メーカーだったBailiだが、品質の低さが指摘されるなど、激しい競争が繰り広げられる中国のスマートフォン市場で生き残ることはできず、会社は破たんしている。中国市場ではAppleも激しい競争にさらされており、2016年はOPPOとvivoに抜かれ、シェア4位となっている。

WikiLeaksは23日、米中央情報局(CIA)のハッキングツールなどを公開するプロジェクト「Vault 7」の第2弾として、AppleのMacやiPhoneをターゲットにしたプロジェクトのドキュメントを「Dark Matter」として公開した(Vault 7 Dark Matter、 The Vergeの記事、 Neowinの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Dark MatterにはMacのファームウェアに感染させるマルウェアなどのドキュメントが含まれる。ただし、ドキュメントはいずれも4年以上前のもので、古いものは2008年の日付となっており、Appleではすべての脆弱性が数年前に修正済みだと述べている。AppleはVault 7の最初のドキュメントが3月7日に公表された際にも、大半が修正済みだと述べていた。

たとえば「Sonic Screwdriver」は、Macのファームウェアに設定されたパスワードを迂回し、USBメモリーなどからのブートを可能にする仕組みだが、ドキュメントは2012年11月29日の日付になっている。Sonic ScrewdriverのコードはAppleのThunderbolt-イーサネットアダプターのファームウェアに格納されており、ブート時に内部/外部メディアを検索する。指定された名前のボリュームが見つかったら、そこからUEFIブートを実行するとのこと。

「DarkSeaSkies」はMacBook AirのEFIファームウェア用インプラントで、EFI用の「DarkMatter」、カーネルスペース用の「SeaPea」、ユーザーモード用の「NightSkies」で構成される。Mac OS X用のマルウェア「Triton」のドキュメントには、感染ツールの「Dark Mallet」やEFIバージョンの「DerStarke」のマニュアルも含まれる。このドキュメントに含まれるDerStarke 1.4は2013年版だが、Vault 7の別のドキュメントによれば、2016年の時点でも更新版を使用しており、DerStarke 2.0の開発も進めていたようだ。

これらのツールは、システムへの直接アクセスが必要なものばかりだ。CIAは捜査対象者の拘留中など、システムへの直接アクセスが可能な状態でこういったツールを感染させることもあるが、捜査対象の組織が購入した製品の輸送中などを狙って感染させるケースも多いという。iPhone用のビーコン/ローダー/インプラントツールの「NightSkies 1.2」は、工場出荷状態のiPhoneに直接インストールするよう設計されており、遅くとも2008年以降、捜査対象者のサプライチェーンでiPhoneに感染させていたとのことだ。ただしAppleは、この脆弱性の影響を受けるのはiPhone 3Gのみであり、iPhone 3GSをリリースした2009年に修正済みだと述べている。

WikiLeaksではバグの詳細を公表する前に該当企業に開示し、修正のための猶予期間を90日間与える条件として、何らかの要求をしているとも報じられている。一方、AppleはWikiLeaksと情報提供に関して一切の交渉をしていないと述べており、WikiLeaksに対しては通常の脆弱性報告手順を知らせたとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleはこれまで、App Storeのレビューを通さずにアプリの挙動を変更できる「Hot Code Push」を認めてきた。これにより、開発者はバグフィックス版の提供を早めたり、Apple Storeレビューチームの承認を待たずに新版の提供が可能になっていた。しかし、この流れは変わってきたようだ（踊る犬.net、Apple Developer Forums、Hacker News、Slashdot）。

Apple Developer Forumsへの投稿によると、App Storeでアプリを公開していたある開発者に対し、アプリのレビュー後にその挙動や機能を変更できる点がAppleのガイドラインに違反しているとしてAppleからこのような機能を取り除くよう連絡が来たという。「dlopen()、dlsym()、respondsToSelector:、performSelector:、method_exchangeImplementations()」といったメソッドの利用やリモートコードの実行などが問題点として挙げられていたとのこと。

これらの機能を使ってアプリの迅速なアップデートを可能にする「Rollout.io」や「JSPatch」といったサービスがあり、今回Appleからガイドライン違反の可能性を指摘されたアプリはRollout.ioを使っていたのだが、それが問題とされた模様。これを受けてRollout.ioはAppleに失望したという旨のコメントを出している。

なお、WebKitなどのエンジン上で動作するJavaScriptコードについては例外とのことで、これを利用しているReact Nativeなどは問題ないという。

Mozillaは7日、Firefox 53.0betaをBetaチャンネルで提供開始した(リリースノート、 Phoronixの記事、 Softpediaの記事)。

同日リリースされたFirefox 52はWindows XP/Vistaをサポートする最後のメジャーバージョンになる。Firefox 53.0betaではWindows XP/Vistaがサポート対象外になったほか、Mac OS X版は64ビット版のみが提供され、32ビット版のMac OS Xでは使用できなくなっている。また、Linux版ではIntel Pentium 4/AMD Opteronよりも古いCPUのサポートを終了したとのことだ。

次期iPhoneでは充電やPCとの接続に使用するコネクタを、現在採用されているApple独自のLightningから、MacBookシリーズなどでも採用しているUSB Type-Cに変更するのではないかとの噂が出ている（すまほん！！、Wall Street Journal、CNET Japan）。

AppleはiPhone 7でイヤホンジャックを廃止し、Lightning端子に接続して利用する変換ケーブルを同梱したが、もしUSB Type-Cを導入した場合も同様の形になるのかも気になるところだ。

headless 曰く、

iPhoneの画面割れをサードパーティーの修理業者で修理すると製品保証が無効となるが、ディスプレイ以外の故障であれば製品保証の範囲内でサービスを行うとの内部メモがApple社内に出回ったとMacRumorsが報じている。MacRumorsでは複数の情報提供者からメモが本物であることを確認しているとのこと（MacRumors、Softpedia）。

非正規のディスプレイへ交換されたiPhoneに製品保証（1年間のメーカー保証またはAppleCare）が適用されるのは、ディスプレイ自体が正常に動作する場合のみ。Appleストアまたは正規の修理業者は、iPhoneに不正な改造などがされていないことを確認したうえで、端末または破損したパーツを保証期間中の料金で交換するように指示されているという。ディスプレイに関連する修理の場合は保証期間外の通常料金による修理を提示し、通常料金の支払いを顧客が拒否した場合には、修理を拒否するよう指示されている。

非正規のパーツが存在することで修理できない／端末が破損した場合や、ディスプレイを正規品に交換したいと顧客が要望した場合にも通常料金が適用される。非正規のディスプレイやバッテリーの修理にAppleCare+は適用されない。なお、正規の修理業者はこれまでと同様、非正規のパーツが原因で正常に動作しないiPhoneの修理を拒否するよう指示されているとのこと。

この方針は米国およびカナダで適用されることが確認済みだが、他の地域でも適用される可能性が高いとMacRumorsはみているようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

アップルは22日、建設中の新しい本社キャンパスの名称を「アップル・パーク（Apple Park）」とすることを決定し、今年4月から従業員が移動を開始することを発表した。（Appleのプレスリリース、マイナビニュース）

敷地内には一般開放されるカフェやアップルストア、ヴィジター・センターなども設置される。スティーブ・ジョブズ・シアターという劇場も設置され、フィットネスセンターや研究センター、人工池なども併設される。

iPhoneの次期モデルは1000ドル（約11万4,000円）を超える価格になるのでは、という噂が出ている（iPhone Mania、Engadget）。

価格上昇の原因は、搭載されてるといわれている有機EL（OLED）ディスプレイのコストが液晶ディスプレイより高いことや、搭載メモリ容量が増えることなどとされている。また、前面や側面の物理ボタンが廃止されタッチセンサーに置き換えられるという噂もあり、これもコスト増加につながるとみられている。そのほか顔認証といった新機能の技術開発コストも製品に上乗せされると見られている。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleのティム・クックCEOは、イギリス・グラスゴー大学の名誉学位を授与された。その後に行われた学生との質疑応答セッションでは、いわゆる偽ニュース問題に関する質問も出たようだ（CNBC、Slashdot）。

クック氏は、「私たちは少数の人が報じるニュースを信じてきた。そういう環境で育ってきた。しかし、世界は大きな変化を遂げている。（インターネットとデバイスの普及で）誰もがニュースを伝えることができるようになった。残念ながら社会はテクノロジーほど早く変化できない。我々は異なる見解について考え抜くと同時に、その情報源が正確かどうかを確認する必要がある」として「偽ニュース」という言葉はまったく使用しなかったものの、偽ニュース問題についての見解を出している。

iOSデバイス上でSafariの履歴を消去しても、iCloud上のデータがすぐには削除されないことが判明した(ElcomSoft blogの記事、 Forbesの記事、 The Registerの記事、 MacRumorsの記事)。

デジタルフォレンジックツールを開発するElcomSoftのVladimir Katalov氏が偶然発見したもので、同社のPhone Breaker 6.40には消去済み履歴を抽出する機能が搭載されている。消去されたSafariの履歴は「tombstone(墓石)」というレコードに別途保存されており、1年以上前のデータが保持されていることもあったようだ。

消去済み履歴はデバイス間の同期に使用されるようだが、ここまで長期間保持されるのは設計上の問題とみられる。Appleはメディアからの問い合わせに回答していないが、問題への対応は開始しているようで、多くのiCloudアカウントでは過去2週間分の消去済み履歴のみが見える状態になっているとのこと。

ただし、実際にデータを削除したのか、外部からアクセスできない場所に移動したのかについては不明だ。なお、iCloud上に一切履歴を保持したくない場合は、iCloudの機能を無効にすればいい。

PCの出荷台数は世界的に落ち込んでいるが（過去記事）、タブレット端末についても2年連続で出荷台数が落ち込んでいるそうだ（JBPRESS、IDCのプレスリリース）。

また、タブレット端末メーカー別に見ると、2016年第4四半期においてはAppleとSamsungが昨年比でともに出荷台数を減らす一方、LenovoやHuaweiの出荷台数は増えており、ハイスペックで高価なタブレットよりも比較的低スペックで安価なタブレットへのシフトが少しずつではあるが発生しているようだ。これには新興国市場でのタブレット市場の成長が関係しているという。

AppleはiOSデバイスでCPUにARMを採用しており、今後MacについてもARM CPUを採用するのではないか、との噂は以前よりあったが、まずはIntel CPUとARM CPUの両方を載せた構成になるのではないか、という話が出ているようだ（Engadget Japanese、PC Watch、Slashdot）。

MacOSにはスリープ時にバックグラウンドでバックアップやソフトウェアアップデート、アプリケーションのデータ更新といった処理を実行する「Power Nap」という機能が搭載されているが、この機能を実行するために省電力なARM CPUを利用することが検討されており、そのための専用チップ「T310」が開発されているという。

すでに最新のMacBook Proにはタッチバーの処理を行うためのARMベースチップが搭載されている実績もあり、2017年末にはこのT310搭載マシンが発売される可能性があるようだ。

Appleの「Get a Mac」キャンペーンでMac役を演じたことで知られる俳優のジャスティン・ロングがHuaweiの米国向けキャンペーンCMに出演している(Campaign USの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事)。

役柄としては新人の監督らしく、HuaweiのCM監督になるためMate 9の面接を受ける「Mate 9 The Interview」と、CM監督としてMate 9とともにMateBookをオーディションする「The Audition」の2本がYouTubeで公開されている。

CMではかつてMac役を演じたことに関連する要素は登場しないが、キャンペーンを手掛ける広告代理店は過去のAppleとの関係を利用した大胆な内容を提案していたという。しかし、Huaweiとロング氏はあまり露骨な内容を望まなかったため、このような形に落ち着いたとのこと。それでもYouTubeでは「裏切者」というコメントがみられる。