M1 MacなどのApple Silicon搭載PCで動くLinux移植プロジェクト、その名も「Asahi Linux」が発足がしたそうだ（Asahi Linux、GIGAZINE）。

プロジェクトはPS4 LinuxやHomebrew Channelなどの開発に携わったHector Martin氏が立ち上げたものだそうだ。公式サイトによると、これらのマシンでLinuxを実行できるようにするだけでなく、日常的に利用できるOSとしてのLinux環境を構築することにあるとしている。Apple Siliconは公開された情報の少ないプラットフォームであることから、移植を行うには膨大な量の作業を行う必要があるだろうとしている。特にApple GPUアーキテクチャをリバースエンジニアリングしてオープンソースドライバを開発することが重要になるとしている。

なぜ「アサヒ」という名称なのか気になるところだが、公式サイトによるとサンライズの方の意味の朝日とリンゴの品種の一つである「旭」を掛け合わせてつけられたものであるらしい。

あるAnonymous Coward 曰く、

弁護士ドットコムによれば、NPO団体がスマートフォンOSベンダーであるAppleとGoogleに対して、AI技術を用いて性的写真を撮れないスマートフォンを作ってほしいという要望書を提出しようと計画しているという（弁護士ドットコム）。

現在のスマートフォンは１世代前のパソコンと同程度の処理能力を有し、機械学習を用いれば、技術的には可能とのこと。これは児童ポルノやリベンジポルノの犯罪に対し未然に防ぐ機能であるとし、これはAI技術を活用した運転支援機能と同じようなものだと説明している。

筆者自身、子を持つ親の心情はとても理解できるが、何をもって性的かどうかという主観的な問題をどこまで機械学習で判別することはできるのだろうか。写真は判別できたとしても動画であればどうなのかも気になる。スラド諸氏はどのように考えているか知りたい。

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headless 曰く、

AppleのM1チップを搭載したMacコンピューターで突然スクリーンセーバーが起動して操作不能になる、という問題がユーザーから報告されている(Mac Rumorsの記事、 Softpediaの記事、 9to5Macの記事)。

起動したスクリーンセーバーはマウスやキーボードを操作しても終了しないため、引き続きMacを使用するには再起動やリモートアクセスによるログアウトが必要になる。ディスプレイをいったん閉じて開くという方法もあるが、Mac miniでは使用できない。

この問題は現在のユーザーがログアウトしなくても他のユーザーがログインできる「ファストユーザスイッチ」が有効の場合に発生し、システム環境設定の「デスクトップとスクリーンセーバ」でスクリーンセーバーを無効にしても防ぐことはできないとのこと。報告によればmacOS Big Surすべてのバージョンが影響を受けるようだ。

ボブ・スワン氏の後任としてIntel次期CEOに指名されたパット・ゲルシンガー氏が従業員に対し、Intelはクパチーノのライフスタイル企業よりも全てにおいて優れた製品をPCエコシステムに届ける必要がある、と述べたそうだ(The Oregonianの記事、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

「クパチーノのライフスタイル企業」が指す企業は明らかにAppleだ。AppleはMacコンピューターでIntelプロセッサーから自社開発のM1プロセッサーへの移行を進めており、M1プロセッサーの性能はIntelプロセッサーを軽く上回るとされる。そのため、ゲルシンガー氏はそれをさらに上回る製品をIntelが作る必要があると考えているようだ。

現CEOのスワン氏は2016年からIntelのCFOを務めていたが、前CEOブライアン・クルザニッチ氏が2018年に辞任したのに伴って暫定CEOを兼任し、2019年にはCEOに就任した。Intelは今回のCEO交代について業績とは無関係だと説明しているが、2020年は半導体企業各社が大きく株価を伸ばす中でIntelの株価が大きく伸びることはなく、7nmプロセスへの移行遅れ発表後は大きく下落した。

ゲルシンガー氏は30年にわたってIntelに勤務し、同社初のCTOを務めた。Intel退社後はEMCのCOOを務め、2012年からはVMwareのCEOを務めている。IntelはAMDやNVIDIAとの競争激化によりTSMCなどへプロセッサーを製造委託すべきとの圧力が強まっており、Apple以外にもプロセッサーの自社開発を進める大手クラウド企業が増加するなど、ゲルシンガー氏が対応すべき問題は数多い。ゲルシンガー氏がCEOに就任するのは2月15日。Intelは重要な決定をゲルシンガー氏就任まで待つことを示唆している。

headless 曰く、

iPhone 12/12 ProシリーズのMagSafeが植込み型除細動器(ICD)を停止させる可能性があるとして、米ヘンリーフォード病院の医師による研究チームが注意喚起している(論文、 Medical Xpressの記事、 9to5Macの記事)。

iPhone 12のMagSafeは円周上に磁石を配置して対応充電器やアクセサリを吸着させる仕組みだ。Appleのサポート文書では「iPhone 12 の全モデルは、それ以前の iPhone モデルよりも磁石の内蔵量が増えましたが、以前の iPhone モデルと比べて医療機器への磁気干渉リスクが高まることは予測されていません」としつつ、利用する医療機器とiPhoneとの安全な距離について医師や医療機器メーカーに確認するよう求めている。

しかし、ICDには磁界を検出して療法を一時停止させる機能が備わっており、切り替えを発生させるには10ガウス以上の磁界で十分だと推定されるという。研究チームでは倫理審査委員会の許可を得てMedtronicのICDを使用する患者を対象に実験を実施したところ、iPhone 12を左胸のICDに近付けるとすぐに療法が停止したそうだ。療法停止は実験をしている間継続し、(胸)ポケット付近の複数の場所でも再現したとのこと。

現在、磁気アレイを搭載しない携帯電話がICDに電磁障害を与える可能性は低いと考えられているが、iPhone 12を胸ポケットに入れて持ち運ぶ場合は特に危険性が大きくなると考えられる。別の研究ではフィットネストラッカーをICDから2.4cm以内に近付けるとICD療法が停止することも報告されており、iPhone 12やその他のウェアラブルデバイスがICDを含む心臓用の植込み型医療機器に与える影響について、医療機器メーカーや医師は患者への注意喚起を怠るべきではないとのことだ。

中古パソコン市場で旧来のIntel Macが大幅に値下がりしているようだ。M1チップ搭載のMacの性能が高かったこと、互換性に関しても想定以上に高かったことから、Intel Macからの乗り換え需要が増えている模様。日経新聞がアキバの中古店に敷板ところでは、ここまで中古Macパソコンの価格が下がったことはこれまではなかったそうだ（日経新聞）。

その一つである秋葉館の話によれば、13インチMacBook Proの2018年モデルは、20年11月初めと比べると、1月中旬には3割安い9万9900円前後になったという。ほかの店舗などでも同クラスの製品は3割安くなる傾向になっているようだ。ただ買い替え需要は高まっていることから、中古市場自体は活性化しているようだ。

headless 曰く、

Appleは25日、iPhone 12のサポート文書を更新し、植込み型除細動器(ICD)やペースメーカーに関する注意書きを追記した(HT211900、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事、 SlashGearの記事)。

iPhone 12では磁石で対応充電器やアクセサリを吸着させるMagSafeが搭載されているが、これまでAppleは医療機器への磁気干渉リスクが高まることは予測されていないとしつつ、利用する医療機器との干渉については医師や医療機器メーカーに問い合わせるように求めていた。しかし、ICDには磁界を検出して療法を一時停止する機能が備わっており、米ヘンリーフォード病院の研究グループがiPhone 12を近付けるとICD療法が停止するという調査結果を発表して注意喚起していた。

更新版のサポートドキュメントではこれまで触れられていなかったMagSafe充電器やMagSafeアクセサリに関する記述が追加されたほか、植込み型のペースメーカーや除細動器に内蔵されたセンサーが磁石や無線送信機に反応する可能性があるとし、iPhoneやMagSafeアクセサリを15cm以内(充電中は30cm以内)に近付けないよう求めている。

米非営利組織Coalition for a Safer Web (CSW)は17日、Appleに対するApp StoreでのTelegram Messengerアプリ公開差止などを求め、米カリフォルニア北部地区連邦地裁に訴訟を提起した(プレスリリース: PDF、 訴状: PDF、 Softpediaの記事、 Mashableの記事)。

Telegramはプライバシーを重視して個人の会話や個人情報が第三者にアクセスされないよう保護すると説明しているが、CSWはTelegramが適切なコンテンツモデレーションを行わずにネオナチや白人至上主義者などの温床になっていると主張する。AppleはTelegramによるApp Store Reviewガイドライン(1.1、 1.2)違反を黙認しており、CSW代表のマーク・ギンズバーグ氏のような(ネオナチや白人至上主義者などの)ターゲットとなるグループの消費者に経済的損失や精神的苦痛を与えたとし、App Storeにおけるアプリの公開差止命令や損害賠償などを求めている。

駐モロッコ米国大使などを務めたギンズバーグ氏は、アラブ世界初のユダヤ系米国大使であり、暗殺されそうになったことが2回あるという。ギンズバーグ氏はソーシャルメディアプラットフォームが反ユダヤ主義を許容したり、過激主義者のグループの活動を可能にしたりすることを終わらせるためにCSWを設立したそうだ。CSWでは昨年7月、Apple CEOのティム・クック氏にTelegramが適切なモデレーションを導入するまでApp Storeでの公開を停止するよう申し入れ(PDF)ているが、回答はなかったとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

複数のアナリストが伝えているところによると、次期MacBook Proでは2016年から搭載されてきたTouch Barが廃止される一方、廃止されていたMagSafe充電コネクタが復活するということである（ITmedia、Engadget、GIZMODO）。

Touch Barは以前よりタッチタイプ時に感触がないため扱い辛いと不評であったが、従来の物理ファンクションキーに戻されるとのこと。また電源コネクタが同じく人気のあったMagSafeに戻される他、HDMI等のI/Oポートも復活するとされている。現時点ではあくまで噂であり詳細は不明であるが、外見がスリムにはなっても実用上の不便さが大きかったのだろうか？

国税庁が「Apple社のM1チップ搭載端末をご使用の方へ」というページを公開した。M1チップが搭載されたMacで確定申告を行う場合、いくつかの制約が出るという（ITmedia）。

これによればマイナンバーカード方式や税理士が代理送信を行う場合、ICカードリーダライタの種類によって電子署名等が正常に動作しないことがあるとしている。代わりにID・パスワード方式でのe-Tax提出や申告書等を印刷し、書面提出を利用することを推奨している。

ただしID・パスワード方式を利用する場合、事前に税務署に行って本人確認をしたうえで、「ID・パスワード方式の届出」を作成・送信して利用者識別番号を取得しておくのが確実なようだ。ID・パスワード方式を利用する場合、利用者識別番号を取得する必要があるためだ。

自宅から利用者識別番号を取得するためには、ICカードリーダライタが必要となる。しかし、先ほどのようにICカードリーダライタが原因でマイナンバーカード方式が利用できないユーザーの場合、「ID・パスワード方式の届出」を自宅から提出することはできない。このため、税務署に行って利用者識別番号を取得しておく必要があるということのようだ（ID・パスワード方式について）。

書類を印刷して提出する場合も、プリンタの機種によってはM1チップ搭載Macに対応していないことがある。この場合は、確定申告書等作成コーナーで作成したPDFデータを元に、コンビニのマルチコピー機で印刷するなどの対策を取るよう求めている。