iPhoneで突然「iPhoneのロック解除パスワードの変更」を求められる表示が出るケースがあるという（「Time to live Forever」ブログ、「情報科学屋さんを目指す人のメモ」ブログ）。

表示されるダイアログには「後で」「続ける」の選択肢があり、なぜこのダイアログが表示されるのかの説明はない。そのため、マルウェアなどによる乗っ取りではないかという説も出ている。また、Appleに問い合わせをしたところ、「iOSではそのような挙動はない」という回答や「Appleも把握しているが原因は調査中」といった回答が得られた、という話もあるようだ。

米国在住のとある男性が「Apple Musicを使っていたら、自分で作曲したオリジナル曲を含む122GB分の楽曲がHDDから削除された」と主張している（ITmedia、Theloop、Slashdot）。

Appleの定額音楽配信サービス「Apple Music」を利用する場合、「iCloudミュージックライブラリ」機能を有効にすると自分のiTunesライブラリ内に登録されている楽曲がiCloudにアップロードされるとともにマッチングが行われ、Apple Musicで提供している楽曲についてはアップロードされたファイルがAppleが提供するDRM付きの楽曲ファイルに置き換えられる。この際、ローカルのファイルはユーザーによる操作が無い限りは削除されないとされているのだが、何らかのミスでファイルが削除されてしまったり、ライブ版などのAppleが提供するものとは異なるバージョンの音源が別のものに置き換えられてしまった模様。

過去にも、同様にCDからリッピングしていた音楽ファイルがiTunes Matchの利用によって削除されてしまうという問題は発生していた。

Appleがインドで許可を申請していた中古iPhone(整備済製品)の輸入・販売計画が却下されたとBloombergが報じている(Ars Technicaの記事、 Softpediaの記事)。

携帯電話市場として世界で2番目に大きなインドでは、80%を150ドル以下の製品が占め、大手メーカーのスマートフォンは35ドルから入手できる。Appleは多くの市場で携帯電話キャリアと提携してiPhoneを値引き販売しているが、インドにはこのようなシステムがないため、Appleのシェアは2%にとどまっているとのこと。

欧米系の企業では、さまざまなカテゴリーの製品でインド限定の低価格設定をしたり、低価格モデルの投入を行ったりしているが、AppleはiPhoneのプレミアムイメージを保つ必要がある。整備済製品の投入は、新品価格を変更せずに低価格でiPhoneを販売し、インドでのシェアを伸ばす狙いとみられる。

しかし、インド国内で生産している携帯電話メーカーの反発は強く、インド政府が国内生産を奨励する「Make in India」プログラムに反するとの意見も強かったようだ。インド国内産業を衰退させるだけでなく、中古品の輸入でインドがゴミ捨て場になる(Dump in India)との意見も出ていたとのこと。なお、本件の情報源についてBloombergでは通信省筋の匿名情報としており、公式発表は出ていないようだ。

また、Appleではインドでの直営店開店計画の申請も行っているが、承認はまだ下りていないとのことだ。

米国・ロサンゼルス市警(LAPD)が3月、殺人事件の被害者が使用していたiPhone 5sのロック解除に成功していたことが裁判記録から明らかになったそうだ(Los Angeles Timesの記事、 MacRumorsの記事、 9to5Macの記事、 Softpediaの記事)。

この裁判はテレビドラマ「The Shield」の警官役などで知られる俳優のMichael Jace被告が2014年に自宅で妻を射殺したとして起訴されているもの。2人は直前までテキストメッセージで議論していたとみられていたが、妻のiPhoneはパスコードでロックされていたため操作の妨げになっていたという。

2015年にはAppleの技術者に対し、データ抽出に協力するよう裁判所命令が出されていたが、試みは失敗したようだ。1月下旬に捜査官はロサンゼルス郡地方検察局とともにデータ抽出を試みたが、抽出できたのはSIMカードに保存されていたデータのみで、iPhoneは無効化されていたという。翌月に再びiPhoneの調査を行った際には、起動することもできない状態になっていたとのこと。

しかし捜査令状によれば、LAPDでは3月になってiPhone 5sのセキュリティ機能を「オーバーライド」し、内容の調査を可能にする携帯電話のフォレンジック専門家を見つけたという。捜査令状の日付は3月18日。FBIがiPhone 5cのロック解除方法が判明した可能性があるとして、裁判所にヒアリングの延期を求めた3月22日よりも早い日付となっている。本件のiPhone 5sでは暗号化に使用するUIDがA7チップ上のSecure Enclaveに焼き付けられており、ロック解除はiPhone 5cより難しいと考えられている。

なお、実際にロック解除した方法や専門家の名前、iOSバージョンなどについては、記載されていないとのことだ。

NOBAX 曰く、

米TIMEが、「The 50 Most Influential Gadgets of All Time（最も影響力が大きかった50のガジェット）」なる記事を公開している（iPhone Mania）。

1位はiPhone。Appleは50位以内に5製品が入りました。PlayStationは31位でした。そして、第10位はHitachi Magic Wandでした。

トップ10は以下のとおり。

1. Apple iPhone
2. Sony Trinitron
3. Apple Macintosh
4. Sony Walkman
5. IBM Model 5150
6. Victrola Record Player
7. Regency TR-1 Transistor Radio
8. Kodak Brownie Camera
9. Apple iPod
10. Magic Wand

headless 曰く、

Opera Softwareは4日、ネイティブの広告ブロック機能を搭載したPC版（Windows/Mac/Linux）OperaブラウザおよびAndroid版Opera Miniの正式版をリリースした（Opera ブログ、Softpedia、VentureBeat、The Next Webの記事）。

3月から開発者版に搭載されていたもので、拡張機能による広告ブロック機能と比べて高速な処理が可能とされている。PC版で広告ブロックを有効にするには、設定画面の「プライバシーとセキュリティ」で「広告をブロックしてウェブサイトの表示速度を3倍高速化する」にチェックを入れればいい。アドレスバー右端のシールドアイコンをクリックしてスイッチを切り替えれば、特定のサイトのみ広告ブロックを無効化することもできる。

Opera Miniの場合、初回起動時に表示される画面から有効にできるほか、設定画面の「データ圧縮量」の「広告のブロック」で有効化/無効化が可能だ。サイトごとに有効/無効を切り替えるオプションは用意されていないようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

「FBIがiPhone 5cのロック解除に用いたのはプロのハッカーから買い取ったゼロデイ脆弱性だった？」という話があったが、FBIはこのロック解除手法について、米政府のVulnerability Equities Process（VEP、脆弱性公平プロセス）ガイドラインに基づく情報公開を行わない方針のようだ（CNET Japan、iPhone Mania、Reuters、Slashdot）。

FBIはこれについて「意味のある精査ができるほど十分な技術情報をわれわれは持ち合わせていない」と述べている模様。

Mozillaは4月29日、FirefoxでのOS X 10.6、10.7、10.8のサポートを8月で終了すると発表した(Mozillaブログ ⁻ Future Releases、 VentureBeatの記事)。

これらのプラットフォームで8月以降もFirefoxを使い続けることはできるが、新機能やセキュリティ更新などは提供されなくなる。Firefox ESR 45はOS X 10.6～10.8をサポートする最後のESRリリースとなり、サポートは2017年半ばで終了する。Mozillaでは、これら3つのバージョンに対するAppleのサポートも終了していると指摘し、サポートされるバージョンに更新することを推奨している。

Google Chromeでは4月にリリースされたChrome 50でOS X 10.6～10.8およびWindows XP/Vistaのサポートを終了している。MozillaがFirefoxのOS X 10.6～10.8サポート終了を発表する一方、Windows XP/Vistaのサポート終了計画について何も発表しない理由として、VentureBeatの記事ではユーザー数の違いを指摘する。

MicrosoftによるWindows XPのサポートは終了してから2年以上経過しているが、Net ApplicationsによるとWindows XPのシェアは3月時点で10.9%。Windows Vistaのシェアは1.41%だが、Microsoftのサポートはまだ終了していない。これに対しOS X 10.6～10.8は合計しても0.83%に過ぎない。

Windows XP/Vistaでは最新のIEが使用できず、Chromeのサポートも打ち切られた現在、最新ブラウザーを使用したいユーザーにとってFirefoxは有力な選択肢になっていることもあり、当面はサポートを継続するとVentureBeatはみているようだ。

Appleのワールドワイドマーケティング担当上級副社長 Philip Schiller氏によれば、Apple製品の名前はすべて単複同形なのだそうだ(The Next Webの記事、 MacRumorsの記事、 Business Insiderの記事)。

TwitterでiPad Proの複数形が「iPads Pro」なのか「iPad Pros」なのか議論しているところに登場したSchiller氏は、Appleの製品名を複数形にすべきではないと述べ、「iPad Pro devices」が正しいと主張。「two iPhones」ではなく「two iPhone phones」と表現するのはおかしいという返信に対しては、単複同形の単語の存在を指摘し、「I have 3 Macintosh」または「I have 3 Macintosh computers」と表現するのが適切だと説明している。

しかし、Appleの発表資料にも「iPhones」「iPads」などという表現がみられ、Schiller氏自身も「iPads」という表現を使っているため、この説明に納得した人は少ないようだ。日本語では特に気にする必要のないことだが、皆さんはどう思われるだろう。Apple以外の製品名についても気になるものがあればコメントしていただきたい。

あるAnonymous Coward 曰く、

シリコンバレーには多くの企業が存在するが、SILICON VALLEY.COMによると、シリコンバレーにおける利益の40％はAppleが稼ぎ出しているという。

シリコンバレーだけでなくカリフォルニア州サンフランシスコ市周辺を指すサンフランシスコ・ベイエリアで見ると、テクノロジー業界全体の2015年売上高は8330億ドル。このうちAppleは28％を占めたという。また、Googleの親会社Alphabetの売上高は750億ドルで、それにeBayとPayPalが続く形となる。

一見好調に思えるシリコンバレーだが、多くの会社が成長に注力したため、利益自体は29％ほど減少しているという。さらにシリコンバレーのトップ企業の29％は売り上げが伸びず、Intelを含むトップ10社のうち5社は売上高が低下している。アナリストは成長はしているもののその伸びは鈍化しつつあるとしている（Slashdot）

NOBAX 曰く、

Appleの2016年1～3月期売り上げ高が前年同期比13％減の505億5700万ドル（約５兆6300億円）となったそうだ（ウォール・ストリート・ジャーナル）。

「iPhone」が大幅に落ち込んだ、ドル高による海外収益の目減り、新興国市場の減速などが理由に挙げられていますが、一番の理由はスティーブ・ジョブスがいなくなって尖がった商品が出てこなくなったということではないでしょうか。

終わりの始まりにならなければいいのですが。

headless 曰く、

Appleのデザインガイドラインに違反せず、Apple Watchを使いながら充電できる充電器内蔵バンドとして話題になった「Reserve Strap」だが、watchOSのアップデートにより充電できなくなっていたそうだ（Reserve Strapのブログ記事、Mashable、MacRumors）。

Reserve StrapはApple Watchのバンド取付用スロットに隠されたアクセサリーポートを使用して充電を行う。Apple Watch用バンドのデザインガイドラインでは電磁誘導式の充電器付きバンドを禁じているが、アクセサリーポートの使用に関しては禁じられていないことから、AppleCareの保証規定やAppleの使用条件に反することなく使用できる製品とされていた。

しかし、watchOS 2.0.1以降でアクセサリーポートの動作が変更されたことにより、Reserve Strapからの充電が行われなくなったという。この変更が加えられる前にReserve Strapの開発者はApple本社に招かれてプロトタイプを見せるなどしており、AppleもReserve Strapを多数注文していたとのことで、寝耳に水の出来事だったようだ。

アクセサリーポートの動作変更はApple Watch向けMFi Programの開始に向けた一時的なものとの見方もあり、Reserve Strapではアクセサリーポートの使用がサポートされることを期待しているようだ。一方、Appleがウェアラブルデバイスに機能を追加し、電源供給も可能なモジュラー式バンドの特許を出願したことも判明している。

Reserve StrapはwatchOS 2.0までのバージョンを使い続ける予定のユーザーに対し、数週間のうちに製品を出荷できると説明している。しかし、出荷は昨年11月の予定から大幅に遅れており、11月26日付のブログ記事では2016年第1四半期にプリオーダー分を出荷すると説明しているが、第2四半期も3分の1を過ぎようとしている。昨年11月の時点で既にwatchOS 2.0.1はリリースされており、どのような計画だったのかは不明だが、現在も解決法を模索しているとのこと。

なお、Reserve Strapでは、モバイルネットワーク接続機能とWi-Fiホットスポット機能を搭載し、Apple Watchだけでインターネットに接続できるようになるというバンド「Reserve Strap LTE (Apple Watch Cellphone Band)」を発表しており、Indiegogoで資金調達キャンペーンを実施中だ。こちらはApple Watchのアクセサリーポートを使用しないので使えなくなる心配はないが、Reserve Strapの今後はどうなるだろうか。

Appleの共同創業者スティーブ・ウォズニアック氏が英BBCのインタビューに対し、Appleは利益に見合う税金を納めるべきだと述べている(BBC Newsの記事、 The Registerの記事、 The Guardianの記事、 BetaNewsの記事)。

BBC NewsのインタビューでAppleの積極的な節税に対する見解を求められたウォズニアック氏は、金を稼いだらそれに見合う税金を納めるべきとの考えを示した。企業が納税するのは当然のことだが、企業に対する税率が個人よりも低いことも問題だと考えているようだ。企業は収益の一部を社会に還元すべきとも述べているが、自身にAppleの考えを変えさせる影響力はないとしている。

BBC Radio 5 liveのインタビューに対しては、自身が個人所得の50%以上を税金として納めていることを明らかにし、それと同じようにAppleが税金を納めないのは不公平だと語った。さらに、Appleだけでなく、すべての企業が同様に税金を納めるべきだとの考えを示している。

headless 曰く、

Appleは19日、CPUがSkylake世代にアップデートされた12インチMacBookを発表した。新MacBookはカラーバリエーションにローズゴールドが追加され、iPhoneやiPad、Apple Watchと共通のカラーバリエーション展開になる（MacRumors、9to5Mac、The Next Web、Ars Technicaの記事）。

新MacBookは従来モデルと同様フラッシュストレージ容量によって256GBモデルと512GBモデルの2モデルが用意され、256GBモデルには1.1GHzのIntel Core m3プロセッサ、512GBモデルには1.2GHzのIntel Core m5プロセッサが搭載される。各モデルとも、オプションで1.3GHzのIntel Core m7プロセッサに変更可能だ。

グラフィックスはIntel HD Graphics 515となり、8GBのLPDDR3オンボードメモリも従来の1,600MHzから1,866MHzに変更されている。フラッシュストレージも高速化しているようだ。パフォーマンスが向上する一方、ワイヤレスインターネット閲覧時のバッテリー持続時間は従来モデルより1時間長い10時間とのこと。

カラーバリエーションにローズゴールドが追加されているが、筐体は従来モデルと同じで、サイズは280.5×196.5×1.31mm、重量は920g。USBポートも従来と変わらず、USB Type-C 1基のみの搭載となる。その他のスペックは変更なく、価格も従来モデルと同様に256GBモデルが148,800円、512GBモデルが184,800円(ともに税別)となっている。

このほか、13インチMacBook Airでは、価格据え置きで標準のオンボードメモリが4GBから8GBに変更されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

先日QuickTime for Windowsに深刻な脆弱性が存在することが明らかになり、Appleはこれの修正を行う予定がないこと、対策としてQuickTime for Windowsをアンインストールすることが推奨されていることが報じられたが、いっぽうでQuickTime for WindowsをアンインストールするとAdobeの「Creative Cloud」で不具合が発生する可能性があるという（ZDNet Japan）。

Creative CloudがQuickTimeに含まれるコーデックに一部依存しているためだという。Creative Cloud製品自体の動作がおかしくなるというわけではなく、一部機能が正常に動作しなくなるというもののようだ。なお、Adobeは対策を予定しているものの、いつ対策済みのプロダクトがリリースされるかは不明という。