headless 曰く、

米戦略軍のTwitterアカウントが3月28日に「;l;;gmlxzssaw」とツイートして注目を集めたが、在宅勤務の担当者が目を離したすきに子供がキーボードをハックして投稿されてしまったものだったようだ(The Registerの記事、 HackReadの記事)。

謎めいたツイートから30分ほどのち、混乱を招いたことを謝罪し投稿を無視するよう求めるコメントが投稿される。しかし、「Apologies」とすべきところが「Apologizes」となっていたため、The RegisterのKieren McCarthy氏は非英語話者によりアカウントが乗っ取られたのではないかと憶測したとも述べている。

2件のツイートはその後削除されたが、フリージャーナリストのMikael Thalen氏が米情報自由法(FOIA)に基づく情報開示を要求したところ、通常は長い時間を要する回答が5時間もかからずに送られてきたそうだ。回答は開示可能な文書が存在しないとして、状況を説明する内容になっている(Thalen氏のツイート)。

それによると、戦略軍のTwitterアカウント管理者が在宅勤務中、アカウントを開いたまましばらく(PCの前を)離れたところ、そのすきに管理者の非常に幼い子供がキーボードで遊び、知らないうちにツイートが投稿されてしまったという。不正行為(Twitterアカウントのハッキング)は全くなく、誤ったツイートに気付いて削除したとのこと。

戦略軍のTwitterアカウントでは2018年の大晦日、「何か大きなものを落とす用意がある」とツイートして謝罪しているが、現在も同じ人が担当しているのかどうかは不明だ。

headless 曰く、

MicrosoftがXbox Series X型のミニ冷蔵庫を生産することになったようだ(Windows Centralの記事、 On MSFTの記事)。

Xbox Series Xは冷蔵庫に似たデザインでミームとなり、Microsoftは普通の大きさのXbox Series X型冷蔵庫が当たるキャンペーンを昨年10月に実施している。一方、Xbox Series X型ミニ冷蔵庫は先月、俳優ドウェイン「ザ・ロック」ジョンソンが最高エネルギー責任者(CEO)を務めるZOAのエナジードリンクとXboxのタイアップCMに登場して話題になっていた。

この時点で特に製品化の話は出ていなかったが、先日Twitter Marketingが実施したブランドトーナメント「#BestOfTweets」で優勝したら製品化するとMicrosoftのXbox Games Marketingゼネラルマネージャー、Aaron Greenberg氏が約束。その甲斐があったのか、決勝ではわずか1ポイントの差でMars傘下のキャンディブランドSkittlesを破って優勝した。

Greenberg氏は約束通りXbox Series Xミニ冷蔵庫の製品化を進めると感謝のツイートを投稿し、最初の1台は中にゲームを詰め込んでSkittlesに贈るとも述べている。Skittlesは優勝したらライム味のキャンディを復活させると約束しており、Xboxの優勝を祝福するとともに注文したライムを返品できないと嘆いていたが、Xboxからミニ冷蔵庫が届けば救われそうだ。

headless 曰く、

ロシアで4月1日から、iOSデバイスを初期設定する際にロシア製アプリ選択画面が表示されるようになったようだ(Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事、 iPhone.ruの記事、 Khaos Tian氏のツイート)。

ロシアではPCやスマートフォンなど技術的に複雑な製品にロシア製ソフトウェアのプリインストールを義務付ける改正消費者保護法が4月1日に発効し、Appleは初期設定時にロシア製アプリをApp Storeからインストールする仕組みを取り入れることでロシア政府と合意していた。ロシア製アプリ選択画面は国・地域の設定でロシアを選択した場合に、初期設定の最終段階でロシアでの法的要件を満たすためとして表示され、アプリの入手ボタンをタップすればインストールできるようだ。iPhone .ruによれば、変更はサーバー側で行われ、iOSのアップデートは必要ないとのこと。

提示されるロシア製アプリは、YandexのWebブラウザーやマップアプリ、クラウドストレージクライアント、Mail.ruのメールアプリやICQ、デジタルアシスタント「マルシャ」、ニュースアプリ、 OK.ruのライブ動画配信・視聴アプリ「OK Live」やソーシャルメディアアプリ、VKのソーシャルメディアアプリ、デジタル発展・通信・マスコミ省の公共サービスアプリ、ロシア製のOfficeアプリ MyOffice となっている。

headless 曰く、

JAMSTECの海洋プラスチック動態研究グループの調査によると、房総半島から約500km沖、水深6,000m付近の深海平原に大量のプラスチックごみが集積しているそうだ(プレスリリース、 論文)。

海洋に流出するプラスチックごみのうち海面に浮かぶ量は4%程度に過ぎず、深海底が最終的な集積地と考えられているが、その実態はよくわかっていなかった。海洋プラスチックごみの約半分は日本を含む東アジアや東南アジアから漏出しており、その一部は黒潮に乗って日本近海を北上する。そのため、海流が大きく渦を巻いて循環する四国沖の「黒潮・再循環域」と房総半島沖の「黒潮続流・再循環域」では、運ばれてきたプラスチックごみが渦に巻き込まれて集積・沈降し、海底に巨大なごみだまりが形成されていると予想されていたという。

今回の研究では、2019年9月に有人潜水調査船「しんかい6500」で黒潮続流・再循環域直下の深海平原を調査。目視観察および撮影した映像をもとに単位面積当たりのプラスチックごみ密度を算出したところ1平方キロメートル当たり平均4,561個と、過去に記録された深海平原におけるプラスチックごみと比べて2桁高く、海溝や海底谷といったごみが集まりやすいと考えられる窪地との比較でも高い値となっている。

見つかったプラスチックごみの8割以上はポリ袋や食品包装などの使い捨てプラスチックであり、製造年月日に昭和59年(1984年)9月と印刷されたチキンハンバーグの袋がほぼ無傷な状態で発見されるなど、水温の低い深海ではプラスチックがほとんど劣化しないことも判明。表層で沈み込むプラスチックごみは1週間以内に海底まで到達すると推定されており、地球シミュレータによるシミュレーションでは黒潮続流・再循環域の海底に沈むプラスチックごみは遠くの海底から運ばれてきたのではなく、鉛直方向に沈降したものが残留している可能性が高いという結果が出たとのこと。

今後の研究ではさらに多くのごみが集積されている可能性のある四国沖の黒潮・再循環域の海底を調査するほか、黒潮が運ぶプラスチックごみの量や海底に輸送するメカニズム、日本周辺の深海底に広がるプラスチックの存在量などを明らかにし、深海に特異的なプラスチックごみ生命圏の実体を明らかにしていく予定とのことだ。

headless 曰く、

米疾病予防センター(CDC)がCOVID-19パンデミック下における米国内での旅行に関するガイドラインを2日に更新し、COVID-19ワクチン完全接種済みの人は安全に旅行できるとの記述を追加した(Domestic Travel During COVID-19、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

これまでのガイドライン(Internet Archiveのスナップショット)では、旅行はCOVID-19の感染を拡大させたり感染したりする可能性を高めるとして、ワクチン完全接種済みでもできるだけ旅行しないよう勧告していた。更新版ではFDAが認可したワクチンを完全接種済みの人はCOVID-19に感染したり感染を拡大したりする可能性が低いとして、米国内で安全に旅行ができるとの説明に変更されている。

3か月以内にCOVID-19ワクチン完全接種済みの人とCOVID-19から回復した人は、目的地で義務付けられていない限り旅行の前後に検査を受ける必要がなく、自己検疫も必要ない。ただし、旅行中はマスクを着用して他人と6フィート以上の安全な距離を保ち、人込みを避ける、頻繁に手を洗うかハンドサニタイザーを使用する、旅行後はCOVID-19様の症状が出ていないか自分でチェックし、症状が出た場合には隔離と検査を行う、地元保健当局の勧告に従う、といったCDC勧告には引き続き従う必要がある。

未接種の人はできるだけ旅行しないことが推奨されるが、どうしても必要な場合は完全接種済みの人が従うべきCDC勧告の内容に加え、旅行前後の検査と旅行後7日間(検査を受ける場合)または10日間(検査を受けない場合)の自主検疫のほか、旅行後14日間は重症化リスクの高い人に近づかないこと、陽性になったら自己隔離することが必要になる。

つまり、完全接種済みの人は安全に旅行できるものの、要件としては症状が出ていない限り検査と検疫が不要になるだけで、それ以外は未接種の人と同じということのようだ。

headless 曰く、

米ワシントン州やオレゴン州では3月25日夜、Falcon 9ロケット第2段の再突入とみられる火球ショーが観測されたのだが、アルミニウム製ライナーをカーボン繊維で包んだ圧力容器(COPV)が燃え尽きずに地上へ落下し、ワシントン州の農場で見つかったそうだ(グラント郡保安官のツイート、 Tri-City Heraldの記事、 GeekWireの記事、 The Vergeの記事)。

この再突入についてSpaceXは何も発表していないが、3月4日のStarlinkミッションで打ち上げられたFalcon 9ロケット第2段の軌道離脱噴射が完了しなかったものとみられている。そのため、ロケット第2段は22日間地球を周回した末、通常の陸地から遠く離れた海洋上ではなく、人口の多い地域から観測可能な位置で再突入することになったようだ。

落下物を発見した農場主はロケットの一部ではないかと考えて保安官事務所に連絡。副保安官がSpaceXに連絡したところ、Falcon 9ロケットのCOPVであることが確認され、SpaceXが回収していったという。落下による被害はなかったが、地面には4～5インチのへこみができていたそうだ。現場はワシントン州中央に位置するグラント郡南西部だが、見物人やメディア、トレジャーハンターが集まることを避けたい農場主の希望により具体的な場所は公表されていない。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://twitter.com/UnderTheBreach/status/1378314424239460352

https://twitter.com/UnderTheBreach/status/1349674272227266563

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://hardware.srad.jp/story/21/01/17/2057242/

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headless 曰く、

米ホワイトハウス気候問題アドバイザーのジーナ・マッカーシー氏が1日、バイデン政権が原子力発電をクリーンエネルギーとみなすことになるとの見解を示したそうだ(E&E Newsの記事、 Ars Technicaの記事、 Bloombergの記事)。

ジョー・バイデン米大統領は2035年までにすべての電力をCO2フリーにする計画を示し、クリーンエネルギー基準(CES)の策定を進めている。マッカーシー氏によれば、CESには原子力発電の利用や二酸化炭素回収・貯留(CCS)技術への投資が組み込まれることになるという。議会では政党を問わず全体に原子力発電や二酸化炭素回収技術が支持されてきたとのことだが、原子力発電をクリーンエネルギーとみなすかどうかについては議論の的になるとみられる。また、環境保護団体などからは、CCSへの投資は化石燃料の終息を遅らせることになるとして反対の声も出ているとのこと。一方、化石燃料の完全な終息については、民主党穏健派の中にも支持しない議員が出てくる可能性も指摘されているとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://b.hatena.ne.jp/entry/s/japanese.engadget.com/visa-touch-nfc-pay-002010169.html
https://www.nankai.co.jp/library/company/news/pdf/201224.pdf
http://www.nankai.co.jp/contents/visa-transportation/

katu256 曰く、

ニコンが国内での一眼レフカメラの生産を終了する。
ニコンは仙台ニコンと、タイのニコンタイランドで一眼レフカメラを生産していたが
一眼レフカメラの生産をニコンタイランドに集約し、仙台ニコンでの生産を年内で終了する。
仙台ニコンはカメラ部品の生産を行う。

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