2年前、米コロラド州で高校生2人組が学校で銃を乱射した事件で、 残虐なコンピュータゲームが事件を引き起こした、という理由でパソコン好きな 少年少女達がアメリカ中の学校で犯罪者予備軍のように扱われたのは記憶に久しい。
今度はその事件で殺された教師の遺族が残虐な映画やゲームがなければ、事件は 起きていなかった、としてエンターテイメント業界25社を相手に50億ドル (約6000億円！)の訴訟を起こした、と Denver Postが報じている。遺族によると、お金目的じゃなくて、 暴力に頼っているエンターテイメント業界に自制を促すのが目的だそうだが、 そのわりには犯人達がハマっていた Doomの開発元が被告リストに載ってなかったりする。こんな無謀に思える訴えでも、勝ってしまいそうで恐い。