headless 曰く、

カナダ・グエルフ大学とベトナム国立農業大学などの研究グループによる研究成果によると、ベトナムのトウヨウミツバチ(Apis cerana)は大型のスズメバチ(Vespa soror)の攻撃を防ぐため、巣箱の入り口付近に動物の糞を点々と貼り付けていくそうだ(論文、 グエルフ大学のニュース記事、 SlashGearの記事)。

これまで、ミツバチが採取する固形物は花粉や樹脂など植物性のもののみだと考えられていたが、動物(哺乳類・鳥類)の糞を採取して巣箱の入り口付近に貼り付ける行動は現地の養蜂家の間で知られており、スズメバチの攻撃を防ぐためだと考えられていたそうだ。ベトナムの養蜂場74軒を対象に行った調査では、トウヨウミツバチを飼育している67軒中63軒(94%)が巣箱の前面に糞を貼り付けた点々があると回答したという。

実験はハノイ市内の養蜂場3軒で行われ、巣箱についた糞の点々を清掃してから実験を開始。V. sororの攻撃を受けた巣では攻撃を受けていない巣と比べ、点々の数が大幅に増加した。またV. soror腹部の分泌腺から抽出した物質を濾紙にしみこませ、巣の入り口付近にピン留めしたところ、攻撃を受けた場合ほどではないものの点々の数が増加したという。

V. sororはオオスズメバチ(Vespa mandarinia)と近縁の大型のスズメバチで、オオスズメバチと同様に集団で他のハチの巣を攻撃する。巣箱の入り口は狭くそのままでは通れないため、V. sororは入り口をかじって広げようとする。糞の点々が多く付けられた巣箱では入り口付近に止まったV. sororの滞在時間や、入り口をかじる時間が大幅に短くなっている。

このように点々を付ける行動は中国東南部やタイ・ブータン・ネパールでも確認されており、これらの地域はオオスズメバチの生息域に重なることから、オオスズメバチに対しても用いられているとみられる。また、ニホンミツバチ(A. cerana japonica)はオオスズメバチの攻撃を防ぐため巣の入り口付近に植物の汁をなすりつけることが確認されており、使用する材料は異なるものの、同様の防御手段を用いているようだ。

この研究ではミツバチが植物由来の物体や水分(液体)以外の物体を採取することが初めて記録され、ミツバチが道具を使うことも明確に示された。一方、具体的に何がスズメバチの攻撃を弱めているのかといった点については研究の余地があるようだ。

LARTH 曰く、

遺伝子を自在に操作できる「ゲノム編集」の技術を使って開発された、血圧を下げるとされる成分を多く含むトマトについて、厚生労働省の専門家会議は11日、国内初の「ゲノム編集食品」として販売の届け出を認め、今後、ゲノム編集食品の流通が始まる見通しとなりました。

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://digital.baycurrent.co.jp/feature/archives/19

そのようなうねりを起こす経済圏クリエイターの最有力候補として、 ソフトバンク・楽天・au（KDDI）・ドコモの4社が挙げられるため、本連載では各社の頭文字を取ってSRADと呼びたい。

ベイカレントのコラムによると、Softbank Rakuten au Docomoの頭文字でSRADと呼ぶらしい。流行ってないけど。

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headless 曰く、

AppleがiPhone 12 購入者を対象に実施しているアンケート調査で、iPhoneの同梱品を使っているかどうかという設問があるそうだ(9to5Macの記事、 Softpediaの記事、 SlashGearの記事)。

リストアップされているのは、USB-C - Lightningケーブルのほか、(製品情報には同梱品として記載のない)Appleのステッカー・SIMイジェクトツール・簡単な説明書の合計4点。AppleはiPhone 12シリーズ発表に合わせ、iPhone全モデルで電源アダプタとイヤフォンの同梱をやめているが、iPhone 12発表の3か月ほど前に実施したアンケートでは電源アダプタを使用しているかどうかという設問があった。そのため、AppleがUSB-C - Lightningケーブルの同梱中止を計画しているという見方もあるようだ。

また、今回のアンケートにはFace IDに満足しているかどうかという設問もあるという。Face IDはマスク着用時に使用できないこともあり、Touch ID復活のうわさも出ている。不満点を回答するオプションでマスクに言及したものはないが、「顔が認識されない」「Touch IDの方が好み」といったものがある。

headless 曰く、

英国防省(MOD)は8日、MODのシステムやサービスに関する脆弱性開示ポリシーを発表した(ガイダンス、 The Registerの記事、 HackerOne報告ページ)。

MODへの脆弱性報告はHackerOneを使用するが、あくまで脆弱性開示プログラムであり、報奨金は支払われない。手間暇をかけて脆弱性を報告する人を評価すると述べる一方、脆弱性開示と引き換えに金銭的補償を求めることは禁じている。

このほか、違法行為や必要以上のデータアクセス、データ改変、MODスタッフやインフラストラクチャーに対するソーシャルエンジニアリング攻撃や物理的な攻撃、DoSなどが禁じられる。また、悪用できない脆弱性やTLS構成の弱さなどに関する報告は受け付けない。データ保護のルールに従ってデータを扱い、必要のなくなったデータを破棄することなども求められる。

このようなポリシーに従って脆弱性を報告する限り、報告者が訴追されることはないとのことだ。

headless 曰く、

Google Creative Labは8日、視線で会話のフレーズを選択して読み上げさせることが可能なAndroidアプリ「Look to Speak」をGoogle Playで公開した(Experiments with Googleの記事、 Android Policeの記事、 利用ガイド: PDF、 チュートリアル動画)。

Look to Speakでは複数のフレーズが左右2ペインに分けて表示され、左右の視線でペインを選択すると選択した側のフレーズが半分ずつ左右2ペインに表示される。ペインの選択を繰り返していくことでフレーズが絞り込まれていき、最終的に選択したフレーズが読み上げられるという仕組みだ。視線は画面の外を見つめるように大きく動かす必要がある。フレーズはよく使われるものがプリセットされているが、独自にフレーズを追加することも可能だ。対応するAndroidバージョンは9.0以上。

headless 曰く、

フランスのデータ保護当局CNILは10日、amazon.frとgoogle.frが広告用cookieに関連してフランスのデータ保護法82条に違反したとして、Amazon Europe Coreに3,500万ユーロ、Google LLCおよびGoogle Ireland Limitedに合計1億ユーロの制裁金を7日付で命じたことを発表した(CNILのニュースリリース: Amazon / Google、 The Vergeの記事)。

データ保護法違反はAmazonが2件、Googleが3件。1件目は両社共通で、ユーザーの同意を得るまで保存してはいけない広告用cookieをWebサイトにアクセスした時点で保存していたというもの。2件目は具体的な内容が異なるが、両社ともcookieに関する十分な情報をユーザーに知らせていなかったというものだ。Googleの3件目は広告のパーソナライズを無効化しても広告用cookieの1つが保存されていたというもので、Webサービス提供に必要不可欠でない広告を拒否できるメカニズムが部分的に破られたとのこと。Googleに対する制裁金の内訳は、Google LLCが6,000万ユーロ、Google Ireland Limitedが4,000万ユーロとなっている。

Amazon、Googleともに現在はユーザー同意前のcookie保存をやめているが、バナー表示される内容はフランスのユーザーに十分な情報を提供していないという。そのため、両社とも3か月以内の修正が命じられており、修正が1日遅れるごとに10万ユーロの罰金を科すとのこと。

今回の決定に対しGoogleは、フランスの法制や当局の指導が変わりやすく、常に発展していることを考慮していないなどと反発しているそうだ。Amazonも消費者と当局の要求や期待の発展に合わせてプライバシー習慣を改良しており、運営する各国で適用される法制のすべてを順守しているなどと反発しているとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ZDNet Japanによると、CentOSプロジェクトは開発の重心をCentOS LinuxからCentOS Streamに移すことを発表した。CentOS LinuxはRed Hat Enterprise Linux (RHEL)のリビルト版だがCentOS StreamはRHELより先行したものを入れる性格のものである。
CentOS 7のサポート期限は2024年6月30日から変わらないが、CentOS 8のサポート期限は方針変更に伴い2021年12月31日までとなった。
このためRHEL 8と同じ2029年までのサポートを期待していたユーザーから反発する声が出ているという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

Bloombergによると、中国の半導体大手紫光集団のデフォルトが相次いでいる。紫光集団は11月にも人民元建て債13億元がデフォルトとなったが今回10日満期のドル建て債4億5000万ドルがデフォルトになった。ドル建て債のデフォルトは初めて。これに伴い20億ドル相当のドル建て債もクロスデフォルト（デフォルトが発生した場合、返済期日になっていない他の債務についてもデフォルトと見なして、債権者が債務返済を要求できる条項）となる。

日経新聞によると、中国の場合は債務不履行に陥った場合でも銀行が当座の運転資金を供給する場合があるので、直ちに経営が行き詰まるとは限らないという。

紫光集団は清華大学が経営する半導体関連企業の持株会社でQimondaが2009年に経営破綻した際に西安の開発拠点を再生した西安紫光国芯半導体、最近の米中の摩擦を受け半導体の国内自給化を目指してNAND型フラッシュメモリやDRAMの生産を目指している長江存儲科技を傘下に持っている。ちなみに半導体と関係ないが、日本でIR汚職事件を起こした中国企業の500ドットコムの筆頭株主でもある（ITmedia）。

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