pixivの社長、セクハラで提訴される
タレコミ by hylom
アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
京都市の電子部品メーカー・トスレックが、微細な泡を発生させてカキ内部に浸透させることで、ノロウイルスを吸着して体外に排出させるという技術を開発したと発表した(京都新聞)。代替ウイルスを使った実験では、マガキや岩ガキで99.9%以上のウイルスを取り除くことに成功したという。
同社はプリント基板製造受託を主な事業とするメーカーだが、新事業として微細な泡(ファインバブル)を生成する技術の応用に注力している。今回はこの微細な泡が持つ吸着作用を利用して殺菌を行う技術(同社Webサイトでの技術紹介)をカキに適用したようだ。
海外のゲーム販売サイトgreen man gamingが、同サイトでゲームを購入したユーザーのプレイ状況データを収集して可視化するサービスを開始したそうだ(AUTOMATON、4gamer)。
提供されたデータの中でも議論を呼んでいるのが、ゲームの価格を総プレイ時間で割った「Average Cost Per Hour(時間あたりの平均コスト)」だ。単純に言えば、プレイ時間が長いほど、また価格が安いほどこの値は小さくなる。逆に高い割に短時間しか遊ばれなかったゲームはこの値が大きくなる。ただ、小規模な開発者によって開発されることが多いインディーゲームはプレイ時間も短くなりがちであるため不利であり、またこの値はゲームの満足度を示すものではないことから、開発者やメディアからは否定的な反応が出ているという。
中国・MfunGamesが4月18日に配信を開始したというスマートフォン向けゲーム「機動少女 -GundamGirls」が、6月8日にサービスを終了する。このゲームに対しては、名前に「Gundam」と入っているにも関わらず、ガンダムの著作権を持つサンライズなどの許諾は一切取っていないと見られることが話題となっていた(ITmedia、続報)。
このゲームにはガンダムなどのロボットそのものは登場しないが、それらを擬人化したキャラクターが登場するという。さらに擬人化の対象はガンダムシリーズだけでなく、マクロスシリーズやゲッターロボシリーズ、「新世紀エヴァンゲリオン」などに登場するロボットも含まれているそうだ。さらにこのゲーム自体も、以前別の名称でリリースされサービスが一度終了していたという。
消費者庁は5月30日、TSUTAYAの提供する動画配信サービス「TSUTAYA TV」と光回線インターネット接続サービス「TSUTAYA 光」で景品表示法に違反する行為(それぞれ優良誤認および有利誤認)が認められたとして、措置命令を行ったことを発表した(ニュースリリース: PDF)。
TSUTAYA TVについては4種のサービスで「動画見放題」と称し、あたかも(ほぼ)すべての動画が見放題になるかのような表示をしていたが、対象になるのはTSUTAYA TVで配信される動画の3割未満、「新作」「準新作」とされる動画では1割未満だったという。Webページや広告等では対象動画に関する説明も記載されていたが、打消し表示とは認められなかった。
TSUTAYA 光については「さんねん割」キャンペーンで受付期限までに申し込んだ場合のみ割引が適用されるかのような表示をしていたが、実際にはキャンペーン終了後も同額の値引きが提供されていたとのこと。
措置命令を受けたTSUTAYAでは動画見放題の表示について、削除または対象動画の説明を併記する表示に変更したこと、TSUTAYA 光についてはすでに新規受付を終了していることを発表し、再発防止に努めると述べている(TSUTAYAのニュースリリース)。
HPは5月30日、耳をアクティブに冷却するというゲーミングヘッドセット「OMEN by HP Mindframe Headset」を発表した(プレスリリース、 SlashGearの記事、 Mashableの記事)。
OMEN Mindframeはイヤーカップに熱電デバイスを内蔵し、内部の熱を吸収して外部に放出する仕組みだ。イヤークッションに冷却ジェルを封入して耳を冷やすゲーミングヘッドセットも存在するが、アクティブ冷却機能を備えるゲーミングヘッドセットはOMEN Mindframeが世界初だという。
また、自動調整機能を備えるヘッドバンドは重量を分散し、合皮製のイヤークッションは枕のようなリラクゼーションを提供する。接近する敵の足音を聞き逃さないDTS Headphone:Xと7.1バーチャルサラウンドに対応しており、跳ね上げることで自動でミュートになるマイクやイヤーカップ上にボリュームノブを搭載する。
OMEN MindframeはUSB 2.0 Type-Aコネクターを備え、OMENシリーズのゲーミングPC以外でも利用できるとのことだが、OMEN Command Centerソフトウェアでコントロールする冷却機能が他のデバイスで利用できるかどうかについては記載されていない。
このほか、OMENシリーズのゲーミングノートPC「OMEN 15 Laptop」やキーボード、マウス、バックパックなども同時に発表されている。OMEN Mindframeは2018年下半期に発売予定とのことだ。
ネタにマジレスおもろい(か?)
【5月30日 AFP】火山から流れ出る溶岩でマシュマロを焼いて食べても大丈夫?長さが十分にある串に刺した場合の話だけど──今月3日以降、噴火活動を続ける米ハワイ(Hawaii)島のキラウエア(Kilauea)火山について、ツイッター(Twitter)でこんな質問を投げ掛けたネットユーザーに米地質調査所(USGS)が29日、回答した。
1位 Apple
2位 Amazon
3位 Microsoft
4位 Alphabet
5位 Facebookとは200億ドル以上の差。
久しぶりにイニシャルA以外がトップ3。
北海道大学の研究グループが、現在の技術レベルでも光による量子コンピュータを実現できる方法を開発したそうだ。光を用いて大規模な量子計算を行うには、量子ビットの誤り発生を370兆回の演算当たり1回以下に抑える必要があるという。このため、現行技術でこの課題を解決するのは極めて難しいといわれてきた。
これまで、研究グループは量子ビットに発生する誤りの訂正能力を最大化する「アナログ量子誤り訂正法」を開発してきた。これに加えて、誤りの発生を極限まで抑えながら「量子ビットを配列する方法」を新たに開発した。この2つの方法を組み合わせると、光を用いた量子計算が約1万回の演算当たり1回以下の誤り発生を許容できるようになった。これは、従来方式に比べて約100億倍の誤り耐性を実現したことになる。
しかも、今回の技術を適用して得られる許容誤り率であれば、現在の技術レベルでも達成することができ、光を用いた量子コンピュータの実現に大きく近づいたとみているとのこと。
国際エネルギー機関(IEA)は30日、昨年の世界の電気自動車(EV)普及台数は前年比57%増の310万台となり、過去最高に達したと発表した。普及台数にはプラグインハイブリッド(PHV)車と燃料電池車も含まれるという。なお、昨年増加分のうち40%は中国が占めているとのこと。
IEAは2020年までに世界のEV=電気自動車の台数は累計で1,300万台と2017年までの累計のおよそ3.5倍になると予想。2030年には世界のEV台数は1億3,000万台に上り日量257万バレルのディーゼルとガソリンが必要なくなるとしている(Reuters、モーサテ、ロイター、Slashdot)。
PCの内蔵スピーカーや近くにあるスピーカーから音を鳴らすだけでHDDをクラッシュさせることが可能らしい。ミシガン大学や浙江大学などのセキュリティ研究者グループが実証に成功したという。ESETによれば、この攻撃は「ブルーノート」と呼ばれ、超音波や可聴域の音を利用してHDDを攻撃する。音波でHDDの磁気ヘッドやプラッタを振動させ、ハードウェアに物理的なダメージを与えるそうだ。ブルーノート攻撃の対策について研究者グループは、HDDの磁気ヘッドが前後に振動するのを防ぐためのファームウェアのアップデートなどを提案しているとのこと(ITmedia、CNET、arsTechnica、Slashdot)。
栃木県のアサヒパワーサービスという企業が、ドローンと傘を組み合わせた「空飛ぶ傘」の試作機を開発したそうだ(日刊工業新聞)。
現時点では試作機の段階だが、2019年中の商用化を目指しているという。価格は3万円程度を予定しているとのこと。ただし、現時点ではドローンに防水性がないため、「日傘」としてしか利用できないようだ。また、現時点では特定のパターン(マーク)を認識してそれを追尾するだけだが、将来的には人の頭部を識別できるようにしたいという。
ドローンは下(地面)に向けて空気を押し出すため、扇風機のように利用者に風を当てて涼を取れるという効果もあるとしている。
IntelがDDR4スロットに差して利用できる容量512MBの不揮発性メモリ「Optane DC」を発表した(PC Watch、日経xTECH)。
接続インターフェイスとしてメモリスロットを利用することで、遅延が少なく高速なアクセスが可能になるという。すでにサンプル出荷が開始されているようだ。一般向け出荷は2019年になるとのこと。
Optaneシリーズは「3D Xpoint」技術を採用しており、高速な動作が特徴。すでにPCI Express接続の製品は一般販売が行われている(PC Watchの2017年5月の記事)。
仮想通貨では、既存の仮想通貨を元に、それとは互換性のない新たな仮想通貨を作る「ハードフォーク」と呼ばれる処理が行われることがある。この場合、ハードフォーク元仮想通貨の所有者はそれと同額のハードフォークによって生まれた仮想通貨を所有することになるのだが、多くの仮想通貨取引所はこのハードフォークによって生まれた仮想通貨を利用者に付与していないという。そのため、弁護士法人堺筋総合法律事務所がハードフォークが行われた仮想通貨の所有者を代表した集団訴訟を提起すると発表した。
弁護団はすでに大手取引所のコインチェックに対して訴訟を提起しており、現在係属中だという。今後は他の仮想通貨取引所に対しても同様の訴訟を提起していくとのこと。
普通のやつらの下を行け -- バッドノウハウ専門家