10日にAppleがiPodの生産終了を発表したが、HYPEBEAST.JPの記事によれば、その影響により飲食業界が打撃を受ける可能性があるのだそうだ。飲食店では、店員がオーダーを受ける際に利用している端末にiPod touchが使われてきたケースが多いためだという。iPod touchは、CPUにiPhone 7シリーズと同様のA10 Fusionを採用、最新のOSにも対応していた。加えて電話機能を備えていないため、端末の価格も安い。このことから一般ユーザーには需要がなかったものの、BtoBのITシステム会社などが目を付け、こうした専門分野ではiPod touchが活躍してきた経緯があるらしい（HYPEBEAST.JP）。

Appleがセルフサービス修理プログラムを開始したことは、過去記事でも取り上げているが、このサービスを使って実際に自分でパーツ交換などをしようとすると大変な困難が伴うようだ（The Verge、こみじゃぱ@LuaLaTeXに移行中さんのツイート）。

実際にこの修理プロセスを試したThe Vergeの記事によれば、iPhoneの修理は従来のDIYとはかけ離れているものだったそうだ。修理マニュアルは、Apple独自のツールの説明しか含まれておらず、その独自ツール入りの修理キットは巨大なペリカンケース二つ分もあり、重さは79ポンド（約35kg）ほどもあるそう。中には画面を固定するシールを溶かすための加熱機器、画面を持ち上げるための吸盤アーム、3種類のビットが付属する専用のトルクドライバー、巨大なスクリーンプレスなどなどが入っているとのこと。

こうしたAppleのツールを1週間レンタルする費用は49ドルが必要で、新しいバッテリーを必要とする場合は別途バッテリー代69ドルが必要。ツールキットを使用する場合は、保証金としてクレジットカードで1200ドル（約15万円）を事前に用意しておく必要がある。ツールがレンタル期間の7日以内に返却されない場合、この1200ドルは没収されてしまう。

ちなみに記事の筆者は、工具の入ったペリカンケースはバッテリーが届く2日前に届いたそうで、1200ドル支払いの期限までに仕事ができるのは5日間だけだったしている。携帯電話のバッテリーを新しいものに交換したいだけの一般人にとっては、とんでもないリスクのある修理プログラムだとしている。

米国の保険会社であるJerryが3日に発表した調査レポートでは、

多くの人々は車や衣類、そしてスマートフォンの選択にブランドを信じる傾向にある。そして多くのiPhone愛好家が、Androidを搭載した製品の利用者を見下していることは周知の事実だ。

とするすごい煽り文句から始まる。この調査によると、2万人のドライバーの走行データを分析したところ、iPhoneユーザーよりもAndroidユーザーの方が安全運転をする傾向が判明したという（Jerry、ITmedia）。

調査では自動車運転時の「スピード」や「注意力」「方向転換」「ブレーキ」「加速」「総合」の6つの項目を指標化、その結果、全項目でiPhoneユーザーよりもAndroidユーザーが高い点数を獲得したとしている。学歴や年齢で分けて比較しても、全てAndroidユーザーの方が高得点だったとのこと。

nnnhhh 曰く、

印象論で語りまくろうじゃないか

AirPods を使用していた子供が大音量で再生された警告音により聴力を失ったとして、米テキサス州の子供とその両親が Apple と AirPods を製造するLuxshare を提訴した (9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事、 訴状: PDF)。

この子供 (当時 12 歳) は 2020 年 5 月、iPhone に AirPods を接続して小音量で Netflix を視聴していたところ、児童誘拐事件発生などを知らせるアンバーアラートが突然大音量で鳴り出したため右耳の鼓膜に穴が開き、蝸牛を損傷したという。これにより右耳が永久に失聴したほか、耳鳴りなどにも悩まされているとのこと。

訴状では AirPods について通知音や警告音が大音量で再生されるという苦情がいくつも出ているにもかかわらず Apple が十分な対策を行わなかったこと、設計上・製造上の不備を放置していたこと、問題を周知していなかったことなどを挙げ、損害賠償を求めている。原告は陪審員裁判を求めており、請求する賠償額は訴状に記載されていないが、裁判所の管轄の要件として少なくとも 75,000 ドル以上になることが示されている。

Appleは10日、iPodシリーズとして提供されていた「iPod touch」に関して、在庫がなくなり次第販売終了すると発表した。iPod touchはiPhoneとiPodのハイブリッドデバイスとして2007年に登場した。シリーズの初代モデルは2001年に誕生してから約20年が経過している。iPodシリーズの長い歴史が幕を閉じることとなった（Appleプレスリリース、Impress Watch、時事ドットコム）。

昨年、iPhoneとeSIMの組み合わせで緊急通報ができないという話題を取り上げたことがあった（過去記事その1、その2）。この問題自体は12月におこなわれたiOS側のアップデートで解決しているが、ITmediaの記事では、こうした問題が起きた事情について取り上げている。詳しくは元記事を見ていただきたいが、記事の筆者は「音声通話不可能なSIM」が日本以外で一般的ではないことが影響しているのではないかと推測している。またMVNOでは自社の携帯電話網を再現したシミュレーターなどを用意することも難しく、かといって再現実験のために何度も警視庁に協力を依頼するわけにもいかないといった検証の難しさなどもあったようだ（ITmedia）。

headless 曰く、

ロシアの Apple ユーザーが Apple を相手取り、Apple Pay サービス停止による損害の賠償を求める訴訟をモスクワのプレスネンスキー地区裁判所に提起した (9to5Mac の記事、 Reuters の記事、 原告側法律事務所のニュースリリース)。

原告側代理人を務める法律事務所によると、Apple Pay がサービスを停止したことで Apple 製品の可用性が減退し、ロシア市場での Apple 製品の価値が低下してユーザーに損害を与えたという。また、Apple Pay のサービス停止は消費者に対する契約違反であり、ロシアのユーザーに限定してサービスを提供しないことは国籍による差別にあたると主張する。

そのため、原告は損害賠償 9 千万ルーブル (約 1 億 7 千万円) やロシアでの Apple Pay サービス再開などを求めている。賠償金額は 1 人あたり 3 百万ルーブルということなので、原告は最大で 30 人となる。米国式のクラスアクション訴訟ではなく、原告団に加わった人だけが原告となる集団訴訟のようだ。法律事務所では今からでも原告に加わることが可能だと述べている。ちなみに、この法律事務所はロシアでサービスを停止した Netflix を訴える裁判でも代理人を務めているそうだ。

9to5Mac では Apple Pay のサービス停止は米政府によるロシアの銀行への制裁措置が原因でロシアでのサービスが行えなくなったためであり、Apple に選択の余地はなかったことからロシアでも訴えが認められる可能性は低いと指摘している。ただし、現在はどのような判決が出てもおかしくない状況でもある。どうなるだろうか。

さけぶくろさんのツイートによると、iPhoneの着信音は人によって聞こえ方が違うらしい。パターンは4種類あり、同氏はその着信音の聞こえ方の違いをドラム演奏を行い再現して見せている。Twitterでは自分がどう聞こえるのかコメントが寄せられているが、TVCMなどの着信音の切り取りでAのパターンが多いせいか、A派が比較的多いようだ。しかしそうした先入観のない人はB派が多い模様（さけぶくろさんのツイート、Togetter、YouTube動画）。

headless 曰く、

Apple は 16 日、自動更新サブスクリプションの価格引き上げ通知に関するアップデートを発表した (Apple の開発者向けニュース記事、 App Store Connect ヘルプ、 9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事)。

これまで自動更新サブスクリプションの価格が引き上げられる場合、価格引き上げ前にユーザーが新しい価格を承諾する必要があった。新価格を承諾していないユーザーのサブスクリプションは更新されなくなるため、サービスが中断されて再登録が必要になるなどの問題が発生していたという。

今回のアップデートでは、1 年間の値上げが 1 回のみであること、引き上げ幅が 5 米ドル (年間価格の場合は 50 米ドル) およびサブスクリプション価格の 50 % を超えないこと、現地法で許容されていることを条件に、ユーザーへの通知を事前に行えば承諾なしに価格を引き上げることが可能になる。

インターフォンの製造・販売で知られるアイホン社のFAQには、「iPhone（アイフォーン）の調子が悪いです」という項目があるそうだ（アイホンの該当FAQページ）。このページに記載された回答では、

弊社はインターホンを製造・販売しております、アイホン㈱です。 お問合せはアップル社様もしくは販売店様にお願いします。

とするストレートな回答がおこなわれている。なおAppleとアイホンの間では、商標問題で議論がおこなわれた過去がある。