Apple が MacBook について、「notebook」から「laptop」へのブランディング変更を進めているようだ (9to5Mac の記事)。

変更が確認できるのは米国向けの MacBook Air / Pro 製品情報ページや、英国向けとオーストラリア向けを除く英語版のサポートページなど。M2 チップ搭載 MacBook Air / 13 インチ MacBook Pro の英語版各国向け製品情報ページでは 6 月に M2 モデルが発表された時点で「laptop」という表現が使われていたようだ。

米国向け MacBook Air / Pro 製品情報ページでは製品比較セクションの見出しが「Which Mac is right for you?」から「Which laptop is right for you?」に置き換えられており、M2 MacBook Air / 13インチ MacBook Proの製品情報ページでは「Which Mac notebook is right for you?」から「Which laptop is right for you?」に置き換えられている。一方、Mac 製品全般の製品比較は「Which Mac is right for you?」のままになっており、製品区分も「Notebook」「Desktop」のままだ。

英語版サポートページでは「notebook」を「laptop」に置き換えただけの各国向け記事 (例: 米国、 インド、 シンガポール、 香港) が 10 月 7 日付で多数公開されている。一方、日本向けの製品情報ページは「ノートブック」のままになっており、サポートページで Mac ノートブックを「ラップトップ」と表現するのは Final Cut Pro や Logic Pro などソフトウェアのサポート記事のみのようだ。

Twitch Support アカウントが Twitch でサポートされるブラウザーは Chrome/Firefox/Edge のみだとツイートし、ユーザーを混乱させたようだ (The Verge の記事)。

ツイートの内容としては、ログインに問題が発生したら最新のアップデートが適用されたサポートされるブラウザー (Chrome/Firefox/Edge) を使用しているか確認しよう、といったものだ。

Twitch の Tom Verrilli 氏のツイートによれば、組織的にボットアカウントを大量作成してボットネットを構築しようとする動きが検知され、そのセキュリティホールを閉じる過程で一部のブラウザーからのログインを一時的に制限することになったのだという。

一方、Twitch Support は「サポートされるブラウザー」が動作の可否を示すものではなく、問題発生時にサポートを提供可能なブラウザーであることを示すものだと説明。Chrome/Firefox/Edge 以外のブラウザーに関する問題については各ブラウザーのサポートチームに相談してほしいとのこと。その後のツイートで、サポートされるブラウザーとして Safari を付け加えている。

Twitch が新たに公開した「サポートされるブラウザー」に関するヘルプページでは、最新 2 バージョンの Google Chrome と Mozilla Firefox、最新バージョンの Microsoft Edge と Apple Safari がサポートされるブラウザーであると明記された。これらのブラウザーに関しては、バージョンの確認と拡張機能の無効化、キャッシュと cookie の消去といったトラブルシューティング方法を解説している。

なお、最初のツイートにつけられたコメントでは、Opera GX への言及が多いようだ。

headless 曰く、

Fast Company は 9 月 27 日夜、同社のコンテンツ管理システムが不正アクセスを受け、わいせつで人種差別的な 2 通の通知が Apple News のフォロワーに送信されたことを明らかにした(Fast Company の声明、 The Verge の記事、 Neowin の記事、 9to5Mac の記事)。

27 日の不正アクセスは 25 日午後に発生した FastCompany.com への不正アクセスに関連するとみられる。25 日の不正アクセスでも今回と同様のわいせつで人種差別的な表現がホームページ (Internet Archive のスナップショット) やその他のページに表示され、同社は 2 時間ほどサイトを閉鎖して復旧作業を行ったという。

Fast Company は攻撃者による表現が同社の考えに一致するものでなく、このような表現が同社プラットフォームや Apple News で表示されたことに遺憾の意を示し、取り消される前に見てしまった人に謝罪している。現在、FastCompany.com では本件に関する声明のみが表示されるようになっており、問題が解決するまでは閉鎖を続け、ソーシャルメディアチャンネルのみで記事を配信するとのこと。

Apple News は本件を受け、Fast Company のチャンネルを無効化したと発表している。攻撃者によるメッセージがソーシャルメディアや公式サイトに表示されることは多いが、Apple News を通じて表示されたのは初とみられるとのことだ。

iPhone 14シリーズが出たことにより、旧機種から乗り換えるユーザーも出ていると思うが、そうした端末移行の際、旧端末の物理SIMカード情報をiPhone 14 Proに転送し、eSIM化できる仕組みが導入されたことで、新たな問題が出ているようだ。g.O.R.iのツイートによると、運営するテック系ブログメディア「ゴリミー」で、iPhone 13 ProからiPhone 14 Proへデータを移行する記事を取り上げた。この記事では物理SIMカードからiOS 16に実装された「eSIM クイック転送」機能を使ってeSIM化をおこなっていた（g.O.R.i（ゴリミー管理人）さんのツイート、ゴミリー該当記事）。ところがゴリミー公式のツイッターによると、

読者の方で、eSIM化したことに気付かず誤ってeSIM情報を削除してしまった人がいました。ショップにいかなければ手続きができないほか、再発行費用がかかったそうです。

というトラブルが起きていたようだ。このツイートのレスにも同様のトラブルがあったことが報告されており、その方は物理SIM到着まで着信できない状態になっていたという。ただ再発行費用に関してはキャリアによって異なるようで、そのコメントをした方はpovo2.0を契約しており、再発行費用は無料だったとしている（わにぃさんのツイート）。同じくスマートフォン系メディアのすまほん!!公式Twitterアカウントは以下のような懸念を指摘している。

「iPhone移行でeSIM化したことに気付かず、来年以降Androidに替えたら物理SIMがなぜか使えず」みたいなことが起きる一般人が出てくるんだろうか

iFixit は iPhone 14 の修理しやすさ向上を称賛したが、iPhone 14 Pro Max の修理しやすさは向上していなかったそうだ。

iPhone の筐体は本の表紙のようにフロントパネル側が開く構造を長らく採用しており、ディスプレイユニットやバッテリーの交換を容易にしていた。しかし、iPhone 8 以降ではバックパネルにガラスが使われるようになり、個別の交換が困難な筐体との一体構造が常に減点ポイントとなっていた。

iPhone 14 は iPhone 13 から大きなスペック向上がなく、iPhone 13S と揶揄されることもある。しかし、筐体の構造に大きな変更が加えられており、フロントパネルとバックパネルの両方がミッドフレームから取り外し可能になった。これにより、バックガラス破損時の修理が容易になり、iFixit の修理しやすさスコアは iPhone 7 以来の 10 点満点中 7 点を獲得した。なお、バックガラス交換後、System Configuration と呼ばれるペアリング処理が必要となる。

一方、iPhone 14 Pro Max の筐体構造は前世代と変わらず、修理しやすさスコアも iPhone 8 以降不動だった 10 点満点中 6 点にとどまった。

headless 曰く、

The Document Foundation は 19 日、Mac App Store における LibreOffice のリリースをアナウンスした (The Document Foundation Blog の記事、 The Register の記事)。

リリースはすべてのデスクトップソフトウェアを Apple のプロプライエタリな販売チャネルを通じて入手したいエンドユーザーをサポートするためとのことで、日本の Mac App Store での価格は 1,100 円。売り上げは LibreOffice プロジェクトの開発費用として投資される。

Mac App Store では以前から Collabora が「Collabora Office」という名称で LibreOffice を提供しているが、今回のリリースは The Document Foundation がコミュニティ版リリースに注力し、エコシステム企業がエンタープライズ向けの付加価値付き長期サポート版に注力するという、プロジェクト最新のマーケティング戦略を反映したものだという。

Mac 版の LibreOffice は引き続き公式サイトから無償で入手可能であり、こちらがすべてのユーザーに推奨される入手方法となる。Mac App Store 版は同じソースコードをベースにしているが、外部の依存関係を含めることが禁じられているため Java は含まれない。その結果、LibreOffice Base の機能が制限されるとのことだ。

headless 曰く、

iPhone 14 Pro / Pro Max のカメラをサードパーティアプリが使用しようとすると、ブルブルと震えだす問題が報告されている (9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事、 Bloomberg の記事、 動画)。

問題は光学式手振れ補正 (OIS) の誤作動とみられ、カメラからの映像がブルブル震えるだけでなく、ガラガラ・ビリビリといったノイズも発する。標準のカメラアプリでは特に問題なく、Snapchat や TikTok、Instagram などのアプリでカメラを使う場合にのみ発生するという。Apple は Bloomberg に対し、問題を修正した iOS アップデートを来週にも提供する計画を示したとのこと。なお、問題の発生するアプリを実行し続けるとハードウェア故障の原因となる可能性もあるため、修正完了まで使用を避けることが推奨される。

ソフトバンクは「iPhone 14」シリーズ向けに、新しいSIMカードを用意したようだ。新たに用意されたSIMカードは「iPhone 専用 nano USIMカードA（S）」。同社は旧モデル向けにも「iPhone 専用 nano USIMカードA（C2）」「iPhone 専用 nano USIMカードA（C）」などを用意しており、今回のものを合わせて全部で6種類もあるという（ケータイ Watch、機種ごとのUSIMカードの種類について教えてください。）。

ソフトバンクの販売端末では、SIMカードはiPhoneを買ったらiPhoneでしか使えず、Android端末を買ったら同社製Android端末でしか使えないロックがかけられている問題が以前から指摘されていた。同社は以前にこの対策をおこなう方針を示していたが、結局iPhone 14でも専用のSIMカードが用意される形となり対策が取られなかったようだ。この問題に関してはケータイ Watchの記事でも触れられている。

Appleは10月5日から、日本を含む各国のApp Storeでのアプリとアプリ内課金（自動更新サブスクリプションを除く）の値上げを発表した。これまで日本での最低価格は120円に設定されていたが、これが約33％の値上げとなる160円に引き上げられる。Appleは"価格帯表を発表しているが、それによると250円は320円に、370円は480円に、490円から650円に、610円は800円にといった具合に変更されている。値上げはアプリ内課金にも適用され、今後ゲーム内の課金アイテムの価格も変更されることになると見られる（AppおよびApp内課金の税金と価格の変更について、ねとらぼ）。

headless 曰く、

Apple が先日公開した watchOS 9 で Spotify のストリーミング再生に問題が生じているとして、Apple による修正が提供されるまでアップデートを延期するよう Spotify が呼びかけている (The Spotify Community 投稿、 Softpedia の記事)。

Spotify によれば問題が発生しているのはストリーミング再生のみであり、既にアップデートによる影響を受けているユーザーに対してはコンテンツを事前ダウンロードすればオフラインで再生可能だと説明している。ベータ版の watchOS 9.1 では問題が解決しているとの報告がある一方、数か月前からベータ版にアクセスできた Spotify が対策を行ってこなかったことへの批判も出ている。

表参道のアップルストアで転売目的でiPhoneを100台近く購入した人物を、中国籍の容疑者ら3人が襲うという事件が4月に起きていたことが報じられている。記事によると被害者は事件の前日、転売目的でiPhoneを100台近く購入、その翌日も100台ほどを購入しようと2日連続で店を訪れていたという。王容疑者たちが事前にそのことを知っていて、襲ったとみて調査しているとしている（FNNプライムオンライン）。

こんな事件があった影響なのか、AppleストアでのiPhone 14の販売時の支払い方法に大きな変化があったという。ITジャーナリストの三上洋さんのツイートによれば、Appleストア丸の内では、iPhone14当日販売はカード払い不可、現金払いも不可、Paidyかオリコローンかキャリア契約のみOKといった支払い方法の制約がかけられているという。ねとらぼの記事によれば、同様の対策はAppleストアの名古屋栄でもおこなわれているらしく、同店でも現金購入はできないとされている。ネットでは同様の対策は3月くらいにはおこなわれていたとの指摘もあるようだ（三上洋氏のツイート、ねとらぼ）。

nemui4 曰く、

転売目的でiPhoneを100台近く購入し更に100台購入しようとした男を中国籍の男たちが鉄パイプで襲撃したところを通報されて逮捕されたとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

まだまとめとかにはなってませんが、TwitterでAppleのワイヤレスヘッドフォン「AirPods」を勝手にペアリングして、自分のものだと主張する泥棒にあったという話が上がっていたので、注意喚起のためにもタレこむ（元ツイート、解説ツイート）。

手口としては、AirPods所有者の元にやってきて、「この辺でAirPodsを落としたのであなたが持っているものを見せてくれ」と言ってAirPodsを見せると、iPhoneの「探す」アプリではなくペアリング操作をして、自分のものだと主張するというものだという。

元ツイート主は、変な奴が絡んできたと最初から動画を撮っていたため未遂に終わったようだが、知識のない人だと脅されて盗られてしまう可能性もある。注意されたし。もしペアリングされてしまった場合は、すぐに警察を呼ぶことを推奨したい。

米国では過去にリスク軽視の融資によるサブプライムローンが大きな問題となったことがあったが、米CNBCの報道によるとApple Cardにも同様にサブプライムリスクが持ち上がっているらしい。原因はApple Cardのパートナーであるゴールドマン・サックス（CNBC、iPhone Mania）。

ゴールドマン・サックスは2016年に消費者金融事業へ進出したものの、審査を緩くした結果、クレジットカードローンでの損失率が大きな問題となっているという。この状況に至った大きな要因は、同社の主力商品となっているApple Card。Apple Cardは幅広い層への浸透をおこなうために、クレジットスコア（信用度）の低い層も対象としてきた。その結果、4分の1以上がFICOスコア660未満の顧客に提供されているとされる。

JPモルガンによると、ゴールドマンのクレジットカードローンの損失率は、米国の大手カード発行会社の中で最悪となっており、その損失率はサブプライムローンをはるかに上回る2.93％に達しているとしている。

ガジェット通信にタレントに貸したMacBook Proが「データ全削除」状態で返却されたという記事が出ており、これに対してはてなブックマークで多くの突っ込みが入っているようだ（ガジェット通信、はてなブックマーク）。ガジェット通信の記事に掲載されているツイートによると

「提携タレントに貸与していたMacBook Proがデータ全削除された状態で返ってきました。データは会社の財産なのに……」（以下略）

というおそらく代理店と思われる関係者のコメントが転載されている。ただ大元のツイート自体はすでに削除されているようだ。はてなブックマークのコメントでは、「何で消されたら困るデータを入れたまま貸した」「返却するときにPCの初期化は当然だと思うんだけど」「会社の財産をバックアップなしで貸与するほうがイカれてるって話にならない?」

など一般的な企業なら、こうした初期化しての返却はごく当たり前の行為であるとするコメントが並んでいる。またガジェット通信に対しても、これを問題視したような記事を出すのはどうなのかと行った指摘も出ている。

先日のiPhone 14の発表を受け、ポーランドのPicodi.com S.A.が「iPhone指数」なるものを公表したそうだ。iPhone指数はビッグマック指数をiPhoneに置き換えたもの。iPhoneもビッグマックと同じく全世界でほぼ同一品質の製品が発売されていることから各国の経済力を測る用途に使えると言うことらしい。このiPhone指数では各国のiPhone 14 Pro（128GB）の価格と平均所得から指数を導き出しているという（Picodi.com S.A.リリース、ITmedia、J-CAST）。

iPhone指数が最も低かったのは「スイス」で4.6日。スイスで平均所得を得ている人は4.6日働けばiPhone 14 Proを購入できることを意味するという。2位「米国」（5.7日）、3位「オーストラリア」（6.1日）、4位「アラブ首長国連邦」（6.5日）、5位「ルクセンブルク」（7.1日）だった。一方で日本は21番目の11.9日だった。iPhone 14 Pro（128GB）を入手するためには11.9日働く必要があるとされ、米国の倍の日数が必要だったとしている。各国のアップル公式サイトの価格調査では、日本はiPhone 14が世界で2番目に安かったとされるが現実は厳しいものとなっている。