Appleは5日、App Storeで表示するアプリのプライバシー方針情報がApp Store Connectから提出できるようになったことを発表した(開発者向け告知、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

プライバシー方針情報はアプリが収集するデータを用途別のラベルとしてApp Storeのアプリ情報ページに表示するもので、計画はWWDC 2020で発表されていた。これにより、ユーザーはすべてのプラットフォームで、App Storeからアプリをダウンロードする前にプライバシー方針を確認できるようになる。

アプリが開発者やサードパーティーのサーバーへ送信するデータのうち「収集」扱いになるのは、リアルタイムでのサービス提供に必要な期間以上に保持されるものだ。データがユーザー追跡に使われる場合や、ユーザーと結び付けられる場合は、データの種類と使用目的の開示が必須となる。一方、ユーザー追跡や広告表示に使われないデータであって、アプリの主要機能でなくユーザーがオプションとして時折送信し、その都度ユーザーが送信内容を把握できるデータ収集については開示を必須としない(詳細情報)。

Appleは年内にプライバシー方針情報の表示を開始する計画で、12月8日以降は新規アプリおよび既存アプリのアップデートを提出する際にプライバシー方針情報の提出も必要となる。

Appleは10月30日、AirPods Proの音の問題に対する修理サービスプログラムを開始した(Appleサポートの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事)。

発表によれば、音の問題が起きる可能性があるのは2020年10月より前に製造されたAirPods Proのごく一部だという。アクティブノイズキャンセリングの動作に関連した問題のようで、症状としては「パチパチ」という音などの異音が周囲の騒音に合わせて大きくなる、低音が欠落する、背景音が大きくなる、といったものが挙げられている。

修理サービスを受けるには、Apple正規サービスプロバイダまたはApple Store直営店、Appleサポートを通じて手続きすればいい。なお、修理サービスといっても持ち込んだAirPods Proを実際に修理するわけではなく、検査で問題が確認されれば本体交換となる。

headless 曰く、

携帯電話をどの向きでポケットに入れるか、という少し変わった質問のWeb投票をAndroid Policeが実施している(Android Policeの記事)。

自分では特に意識していなかったが、スマートフォンを手に取った時にはいったん画面を見るので、そのままポケットに入れれば本体は上下さかさま(下向き)になる。ポケットに入れる手の向きを考えると画面は体の側(内向き)になるのが自然と思われる。別の向きでポケットに入れても、あとでポケットから取り出して使い、再び入れる時はこの向きになるだろう。しかし、Android PoliceのStephen Schenk氏がポケットに入れる前にわざわざ向きを変え、上向きに入れると言ったことで編集部内で議論が盛り上がり、投票のお題に決まったそうだ。

選択肢は以下の8つ。

• 本体下向き・画面内向き
• 本体下向き・画面外向き
• 本体上向き・画面内向き
• 本体上向き・画面外向き
• 本体横向き・画面内向き
• 本体横向き・画面外向き
• ポケットは使わない
• その他

タレコミ時点では6,683票が投じられ、本体下向き・画面内向きが78%(5,189票)とやはり圧倒的だ。これに本体上向き・画面内向き(9%、626票)と本体下向き・画面外向き(8%、535票)が続く。本体上向き・画面外向きは2%(143票)で、合計では下向きが86%、上向きが12%になる。ポケットを使わない人やその他を選んだ人もそれぞれ1%おり、横向きはそれぞれ0%で合計でも1%には届かない。Android Policeが以前実施した携帯電話を入れるポケットに関するWeb投票よりも偏りが多い結果となっている。

記事でも指摘されているが、ポケットに入れた状態でヘッドフォンジャックを使うなどの理由で向きが決まることもあるだろう。スラドの皆さんはどの向きでポケットに入れているだろうか。

headless 曰く、

外見上はリアカメラと本体仕上げぐらいしか違わないiPhone 12とiPhone 12 Proだが、iFixitの分解リポートによると内部的にもそっくりなデザインになっているそうだ(iPhone 12 and 12 Pro Teardown、 Mashableの記事、 The Vergeの記事、 動画)。

iPhone 12とiPhone 12 Proの外寸は同じだが、筐体素材はiPhone 12がアルミニウム、iPhone 12 Proがステンレススチールと異なり、重量はiPhone 12 Proが25g重い。また、背面ガラスはiPhone 12が光沢仕上げなのに対し、iPhone 12 Proはマット仕上げになっている。内蔵ストレージが同容量のモデルでは価格差も税別16,000円と小さい。

リアカメラはiPhone 12がデュアルカメラ(広角・超広角)で、iPhone 12 Proはトリプルカメラ(広角・超広角・望遠)+LiDARとなっている。今回iFixitでは2機種の分解リポートを1本の記事にまとめているが、内部で見た目が大きく異なるのはカメラモジュール部分のみだったようだ。iPhone 12はカメラモジュールが小さい分、スペーサーが大きくなっている。記事では2台を並べて分解する様子を撮影した写真もみられるが、一方の部品のみを撮影した写真も多い。ロジックボードは一部シリアルナンバーが異なる程度で、ほぼ同じものだったという。RAMはiPhone 12が4GB、iPhone 12 Proが6GBを搭載することが確認されている。

AppleのiPhoneモデル比較ページによるとディスプレイユニットはほぼ同スペックだが、HDRの最大輝度が1,200ニトと共通なのに対し、標準の最大輝度はiPhone 12が625ニト、iPhone 12 Proが800ニトと異なる。ただし、iFixitによれば相互に入れ替えても動作したという。このほか、Taptic Engineやバッテリーも相互に入れ替えて動作したとのこと。バッテリーはiPhone X以降複数のモデルで使われていたL字型のものではなく、普通の形状だ。容量は2機種とも10.78Whで、iPhone 11(11.91Wh)やiPhone 11 Pro(11.67Wh)よりも小さい。それでもバッテリー使用時間が大差ないのは5nmプロセスのA14 Bionicチップによる省電力化が大きいとiFixitはみる。

修理しやすさスコアは10点満点中6点で、iPhone 8以降全モデル共通のスコアだ。高評価ポイントはディスプレイとバッテリーの交換を優先した設計になっている点と、多くの重要なコンポーネントがモジュラー化されて交換しやすくなっている点が挙げられている。一方、必要なドライバーの種類が多い点と、防水強化で修理が複雑になる一方で難しい浸水修理が必要になる可能性が低くなる点を中評価ポイント、リアガラスが破損した場合には筐体ごと交換する必要がある点を低評価ポイントとしている。

Appleが継承したUNIXやLinux向けプリンタードライバ「CUPS」の開発が開店休業状態にあるそうだ（LinuxReviews、GIGAZINE）。

CUPSは2007年にAppleが買収。開発者であるMichaelSweet氏もAppleに移籍した。その後、CUPSのメンテナンスはAppleのGitHubリポジトリで行われてきたという。CUPSの開発は2019年までは行われてきたものの、MichaelSweet氏が2019年12月にAppleを退社後はコミット数が激減。ほとんど誰も開発をしていない状態になった。このことから、近年行われてきたコードコミットの大部分がMichaelSweet氏によって行われてきたことが分かる。

ただしCUPS自体の開発が完全に止まっているわけではなく、UNIXやLinuxでのプリンタサポートをしているOpenPrintingがAppleのCUPSプロジェクトを実質的に継承してそうだ。MichaelSweet氏もこちらで活動している模様。

23日に発売されたiPhone 12とiPhone 12 Pro。5G対応が売りの一つだが、ITmediaで大手キャリア3社に5G契約は必須なのかを問い合わせたという。結論としては各社ともに何らかの5Gプランへの契約変更が必要だとしている。ドコモとauは5G契約への変更手続きが必要、ソフトバンクの場合は、月額1000円の5G基本料を支払う5G基本料もしくは5Gサービス利用料への加入が必要だとしている。11月発売予定のiPhone 12 miniとiPhone 12 Pro Maxに関しても同様だとしている（ITmedia）。

しかし、実際にSIMフリー版のiPhone 12に4G契約のSIMを差し込んだらどうなるのか。ASCIIが実際の4GのSIMを使って3大キャリアや楽天モバイル、各社サブキャリア、MVNOなどのSIMを用意してテストしている。結論としてはau以外はほぼ動くようだ（ASCII.jp）。

Appleは23日、iPhone 12/12 ProシリーズでMagSafe充電器を使用する方法と注意事項を公開した(HT211829、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事)。

それによると、レザー製ケースにiPhoneを入れたままMagSafeで充電した場合、ケースに円形の跡が付く可能性があるとのこと。Mac Rumorsによれば、シリコン製ケースでも同様の現象がみられたそうだ。また、ケースが分厚い場合や金属製の場合は充電前に取り外しておく必要がある。

MagSafe充電器は20W以上のApple USB-C電源アダプタに接続することが推奨されている。電源アダプタの出力が12W以上あれば充電は可能だが、20W未満の場合は充電速度が低下する。また、iPhone本体またはMagSafe充電器が高温になると充電は80%程度に制限され、温度が下がってから継続することになるため、充電時間が長くなるとのこと。

MagSafe充電器とiPhoneの間に異物を挟まないのはもちろんだが、特にクレジットカードやパスポートなど、磁気ストライプやRFIDチップを搭載するものは破損の恐れがある。また、MagSafe対応iPhoneに磁石で吸着させて使用できるポケット状のアクセサリ「MagSafe対応iPhoneレザーウォレット」も充電前に取り外す必要がある。こちらはクレジットカードなどを入れられるよう防磁シールドが施されているため、そもそも装着状態ではMagSafe充電器を取り付けることもできないとみられる。

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Appleは15日、App Storeでのアプリ予約注文をリリースの最大180日前から受けられるようになったことを発表した(開発者向け告知、 Mac Rumorsの記事)。

予約注文は有料・無料にかかわらず利用できるが、App Storeで初めて公開するアプリに限られる。これまで予約注文期間は2日間～90日間だったが、今後は2日間～180日間の期間が設定できるようになる。予約注文期間が長くなることで開発者はアプリに関する話題をより多く提供できるようになり、注文数の増加が期待できる。アプリがリリースされると予約注文したユーザーに通知が送付され、24時間以内にアプリが自動的にダウンロードされるとのこと。

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Appleは日本時間14日、5Gに対応するiPhone 12シリーズ2機種とiPhone 12 Proシリーズ2機種を発表した(iPhone 12製品情報、 iPhone 12 Pro製品情報、 iPhone 12プレスリリース英語版、 iPhone 12プレスリリース英語版)。

ラインナップは5.4インチディスプレイ(2,340×1,080ピクセル)の「iPhone 12 mini」、6.1インチディスプレイ(2,532×1,170ピクセル)の「iPhone 12」と「iPhone 12 Pro」、6.7インチディスプレイ(2,778×1,284ピクセル)の「iPhone 12 Pro Max」の4機種。いずれもA14 Bionicチップを搭載し、OSはiOS 14、本体コネクターはLightningコネクターとなる。また、マグネットでワイヤレス充電アタッチメントを適切な位置に固定するMagSafeに対応するほか、フロントガラスには従来の4倍の耐落下性能を実現するというCeramic Shieldを採用している。

iPhone 12/12 miniのリアカメラはデュアル12MPカメラ(広角・超広角)、iPhone 12 Pro/12 Pro maxのリアカメラはトリプルカメラのPro 12MPカメラシステム(広角・超広角・望遠)となっており、iPhone 12 Proは2倍光学ズーム、iPhone 12 Pro Maxは2.5倍光学ズームに対応する。フロントカメラ(TrueDepthカメラ)はいずれも12MPカメラとなっている。

本体はiPhone 5sまでのような角ばったエッジを採用しており、サイズはiPhone 12 miniが64.2mm×131.5mm×7.4mm(133g)、iPhone 12 Pro Maxが78.1mm×160.8mm×7.4mm(226g)。iPhone 12/12Proは同サイズで71.5mm×146.7mm×7.4mmだが、重量はiPhone 12の162gに対し、iPhone 12 Proは187gとなる。iPhone 12/12 miniのカラーバリエーションはブラック/ホワイト/レッド/グリーン/ブルーで、ストレージサイズは64GB/128GB/256GB、iPhone 12 Pro/12 Pro Maxのカラーバリエーションはシルバー/グラファイト/ゴールド/パシフィックブルーで、ストレージサイズは128GB/256GB/512GBとなっている。

価格はいずれも税別で、iPhone 12 miniが74,800円から、iPhone 12が85,800円から、iPhone 12 Proが106,800円から、iPhone 12 Pro Maxが117,800円から。iPhone 12とiPhone 12 Proは10月16日予約注文開始で10月23日発売、iPhone 12 miniとiPhone 12 Pro Maxが11月6日予約注文開始で11月13日発売となる。新モデル発表に伴ってiPhone 11 Pro/11 Pro Maxがラインナップから消え、iPhone 11/XRは値下げされている。

米カリフォルニア北部地区連邦地裁のYvonne Gonzalez Rogers判事は9日、Epic GamesがAppleを訴えている裁判でEpic側の事前差止請求を一部認め、Appleに対し開発者プログラムでEpic関連アカウントに不利な扱いをしないよう命ずる事前差止命令を出した(裁判所文書: PDF、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事、 VentureBeatの記事)。

この裁判はAppleがApp Storeで不当競争行為をしているとしてEpic側が訴えていたものだ。Epicは8月、Appleのガイドラインを無視してiOS版Fortniteに独自の課金システムを実装し、FortniteがApp Storeから削除された。Appleはその後「Epic Games」およびEpic関連の開発者アカウントを停止したため、Epic製ゲームはすべてApp Storeから削除されることになった。

Epic側はFortniteを含む同社製ゲームをApp Storeから削除することに対する差し止め、および「Unreal Engine」を含むEpic関連アカウントのAppleの開発者プログラムからの締め出しに対する差止を求めている。判事は8月24日にEpic側の仮差止請求を一部認め、後者に限って仮差止(PDF)を命じていた。

判事は今回の事前差止請求についても仮差止請求と同様の判断を示している。Appleの開発者プログラムにおける「Epic Games」アカウントの停止やそれに伴うApp Storeからのゲーム削除については、Epic側が戦略的な判断の元にAppleとの契約を破ったことが原因であり、回復不可能な損害は認められないとして事前差止請求を却下した。

一方、「Epic Games」以外のEpic関連アカウント停止については、他社もUnreal Engineを使用していることなどから影響が大きく、回復不可能な損害が認められると判断。判事はEpic関連アカウントが悪意あるコードを挿入する可能性があるというAppleの主張を却下し、Appleに対しFortniteのガイドライン違反を理由とするEpic関連アカウントへの不利な扱いを禁じている。

米下院の民主党が主導する反トラスト（独占禁止）小委員会は6日、Google、Apple、Facebook、Amazonのいわゆる「GAFA」と呼ばれている米巨大IT4社が、独占的な力を使って競争を妨げているとする報告書を公表した（下院司法委員会プレスリリース、報告書[PDf]、ITmedia、Bloomberg、共同通信）。

この報告書はGAFAに対する16か月以上にわたる調査の結果がまとめられたもので、449ページに及んでいる。4社は経済の広い範囲にわたって大きな市場支配力を発揮しており、近年、それぞれの企業は反競争的な方法で市場の支配力を高めている。

この調査は、議会および独占禁止法執行機関が、市場の競争を回復させ、技術革新を促し、民主主義を保護する行動を取る必要があると主張している。そして推奨事項として、企業の構造的分離を提案している。ただ共和党側は指示していないことから、報告書による提言が採用されるかは不透明だとしている。

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先日Appleが2番目のベータ版を開発者向けに提供開始したiOS 14.2では、マスクをした顔(スマイリー)の絵文字でベースとなる顔が笑顔に変わっている(Emojipediaの記事、 The Vergeの記事)。

Unicodeでは医療用マスクをした顔(face with medical mask)とのみ指定されており、表情の指定は特にない。ただし、体調の悪い顔(face-unwell)グループに仕分けられていることもあり、各社の絵文字は元気のなさそうなものが多い。中にはWhatsAppのようにニュートラルな表情でマスクを着用しているものや、Samsungのように最近のバージョンで体調がよさそうな感じになったものもある。iOSでもこれまでは、体調が悪いかどうかはっきりしないが、元気ではなさそうな顔だった。一方、iOS 14.2では普通のスマイル(smiling face)がベースになっている。プラットフォームごとに顔の表情が変わってしまうと困ることもあるが、COVID-19パンデミックで元気な人もマスクをするようになっており、非常に2020年らしい絵文字の更新だとEmojipediaは評している。

Net Applicationsの9月分デスクトップOSシェアデータによれば、9月はLinuxのシェアが大幅に減少したようだ。

Linuxのシェアは昨年10月以降1%台で推移していたが、今年4月に急増して2.87%となり、6月をピークに5月～7月は3%を超えていた。8月は2.69%まで減少したものの、過去のシェアと比べると比較的高いシェアを維持していた。9月は1.47%(-1.22)と半分近くまで減少し、3月までのレベルに戻っている。このほかのOSではWindowsが1.34ポイント増(88.32%)と最もシェアを伸ばしており、Mac OS(9.55%、+0.17)とChrome OS(0.42%、+0.04)も増加した。

9月のデスクトップOSバージョン別シェアデータでもLinuxは減少している。個別にランキング入りしていないLinuxディストロ合計とみられる「Linux」は1.19ポイント減の1.14%と前月の半分以下に減少し、前月5位から7位まで順位を下げた。ディストロ別で最もシェアの高いUbuntuは4月に急増してLinux全体の増加に貢献したが、8月には急減していた。9月も0.03ポイント減の0.31%となっている。このほかのディストロで0.01%以上のシェアを獲得しているのはFedora(0.02%)のみ。Gentoo/Mint/Slackware/Debianもランキング入りしているが、合計でも0.01%に届かないとみられる。デスクトップOS全体のバージョン別ランキング上位では1位のWindows 10(61.26%、+0.69)と2位のWindows 7(22.77%、+0.46)がともに増加しており、トップ5で減少したのは5位のMac OS X 10.14(1.91%、-0.05)のみとなっている。

米Mayo Clinicの研究によると、Apple Watchで不規則な心拍が検出されたとして診察を受けた患者のうち、検査で心血管疾患が見つかったのは1割程度にとどまるそうだ(論文、 The Vergeの記事)。

研究では2018年12月6日から2019年4月2日の間にMayo Clinicの全施設で診療を受けた患者767,338名のうち、記録に「Apple Watch」という用語の含まれる598人を抽出。医療記録を研究に使われることを拒否した64人を除外したのち、Apple Watchを不規則な心拍検出に利用していた患者264人分の記録を調べている。このうち、Apple Watchから不規則な心拍の通知を受け取ったと明確に記録されているのは41名、残り223名は記録なしとなっている。

検査で心血管疾患と診断されたのは264人中30人(11.4%)、うち心房細動13人(4.9%)で、不規則な心拍の通知を受け取った患者では41人中6人(15%)。Apple Watchの不規則な心拍検出機能は無症候性心房細動の兆候を検出するためのものだが、177人は既に症状が出ていたそうだ。そのため、不規則な心拍の通知を受け取った無症状の患者15人のうち、検査で心血管疾患と診断されたのは1名のみだったという。

また、264人の中にはApple Watchの不規則な心拍の通知機能で対象外となる、既に心房細動と診断されている人(58人)や、22歳未満の人(23人)も含まれていたとのこと。これは米食品医薬品局(FDA)のガイドラインに従わずに利用している人も多いことを示すものだ。そのため、FDAとAppleは誤検出による医療現場の負担上昇や、適切な研究が行われていないユーザー群による利用など、無症候性心房細動の検知ツールが幅広い消費者により使われることが意図しない結果を生むことを慎重に考慮するべきだと結論付けている。

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アプリストアなどで「www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳しました。」というクレジット表記を見かけることも多いが、Appleは利用規約の翻訳にも無料版のDeepL翻訳を活用しているようだ(The Registerの記事)。

このような表記がみられるのはオランダ版の「Algemene voorwaarden Apple mediadiensten」という文書で、日本版の「Apple メディアサービス利用規約」に該当するものだ。現在は削除されているが、この文書の「K. TRANSPORTLIDMAATSCHAP (K.キャリアメンバーシップ)」の末尾に「Vertaald met www.DeepL.com/Translator (gratis versie)」とリンク入りで記載されていた。ただし、該当部分を米国版からDeepL.comで翻訳してみると全く同じ結果にはならず、単語を数か所選び直し、一部の小文字を大文字に変更する必要があった。この文書は9月16日付で改訂されており、部分的に改めて翻訳されたものとみられる。なお、iOS 14では11言語に対応する翻訳アプリが新たに搭載されているが、オランダ語には対応していない。