あるAnonymous Coward 曰く、

AppleはWWDC2020で、Intel製CPUからARMベースの自社製CPUへ切り替えていくことを発表したが、切り替えの原因の一つはSkylakeアーキテクチャの品質問題があったそうだ （iPhone Mania、Gigazine, PC Gamer）。

元Intelエンジニアであるフランソワ・ピードノエル氏によると、Skylake内部にはあまりにも多くの問題があったという。そして、Skylakeの問題を一番多く見つけたり、報告していたのはAppleの関係者だった。同氏はSkylakeのひどい品質保証が、（AppleをIntelの）プラットフォームから遠ざけることになったのだろう」としている。

あるAnonymous Coward 曰く、

TikTokが他のアプリで入力中のテキストを、ほぼリアルタイムで読み取っている様子が動画化された。6月23日に発表された「iOS 14」のベータ版の機能により、その様子が可視化されたという。iOS 14では入力したデータがほかのアプリに読み取られるたびに、警告メッセージを表示する機能が搭載されている。TikTokをインストールした状態だと、テキストを入力時に1~3回のストロークごとにTikTokが読み取っていることが警告に出ている。

この挙動についてはiOS 14の発表前から指摘されており、Appleも「問題ない動作である」とコメントしているものの、これを受けてTikTokは仕様を変更したと発表している。

ただ、中国資本が入っているため、何かと当局に目の付けられやすいTikTok。TikTokが実際にテキストを読み取っている様子が動画というわかりやすい形で可視化されたので、ネット上では大きな反響があった模様（INTERNET Watch、GIGAZINE、記事の元となったツイート、YouTube）。

Appleが保留にしていたiOSアプリ「HEY Email」のアップデートを承認したそうだ(HEYの記事、 The Next Webの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事)。

BasecampのHEYは有料の電子メールサービスで、HEY Emailは専用クライアントとして提供されている。アプリ自体にはサインアップ機能を搭載していないが、Appleはアプリ内購入機能を使用しなければ削除するとBasecampに通告し、アップデートを拒否した。この件はBasecamp CTOのデビッド・ハイネマイヤー・ハンソン氏がTwitterで報告したために話題となっていたが、ツイートを見たAppleから19日に連絡があったという。内容としては「今後も一緒に仕事をしていきたい」「アップデートは承認された」といったもので、HEY Emailのバージョン1.0.2は22日付で公開されている。

WWDC20で発表されたiOS/iPadOS 14で、地味ながらもAppleに大きな方針転換があった。標準ブラウザとメールがユーザーの好みで変更可能になった点だ。これまでApple製品に関しては、WebはSafar、メールに関しては標準メールアプリが立ち上がるように固定され、AndroidやMac、Windowsなどのように、ChromeやFirefoxといった外部メーカー製に変更はできなかった。今回はそれが解禁されたことになる。

このほか、HomePodで利用できる音楽ストリーミングサービスも、Apple Music以外のSpotifyなどのサービスが利用可できる。Appleがかたくなに変更してこなかったポリシーを転換した背景には、米国でAppleの自社製アプリ優遇は独占禁止法に抵触するとの意見が出てきたこともあるとみられている。

また、現在、EUの欧州委員会がAppleを独占禁止法違反の可能性で調査していることも無関係とはいえないだろう（Engadget、iPhone Mania、日経新聞、CNET）。

headless 曰く、

Appleが中国向けApp Storeから未認可モバイルゲーム2万本以上について、近く削除開始すると報じられている(Bloombergの記事、 AppInChinaの記事、 The Vergeの記事、 9to5Macの記事)。

中国では2016年以降、有料またはアプリ内購入のあるゲームをリリースするには中国政府の認可が必要になっている。ところが、2018年には認可プロセスが完全に停止。2019年には再開されたものの、認可されるゲームの数は少なく、長い時間がかかるようになっている。中国企業が運営するAndroid向けアプリストアでは未認可ゲームの公開を中止しているが、Appleは認可を必須としていなかったため、認可前または認可が得られそうもないゲームを中国国内でリリースする抜け穴になっていた。

Appleが中国の国内法を順守するためとして中国や香港向けのApp Storeからたびたびアプリを削除する一方で、未認可ゲームへの対応を行ってこなかった理由は不明だ。しかし、Appleは中国向けApp Storeのゲーム開発者に対し、7月1日以降は認可の取得を義務付けると数か月前から通知していたそうだ。

AppInChinaの推計によると、中国向けApp Storeでは有料またはアプリ内購入のあるゲームがおよそ6万本公開されており、少なくとも3分の1が未認可ゲームだという。中国向けApp Storeの売り上げはApp Store全体の5分の1を占める。削除にどれぐらいの期間を要するのかは不明だが、Rockstar Gamesのようにこの抜け穴を利用していたゲームメーカーだけでなく、Appleも大きな収入源を失うことになる。

headless曰く、

Appleは日本時間23日、Macのプロセッサーを同社製に移行する計画をWWDCで正式に発表した（プレスリリース）。

PowerPCからIntelへの移行以来最大のアップデートになるというティム・クック氏の発表後、先に次期macOS「Big Sur」をデモしていたクレイグ・フェデリギ氏はデモ機がiPad Proと同じA12Z Bionic SoCを使用していたことを明らかにし、Microsoft OfficeやPhotoshop、Final Cut Proなどの滑らかな動作を紹介した。IntelベースMac用アプリも多くがRosetta 2による変換で動作し、iOS/iPadOSアプリがそのまま動作する様子も紹介された。

Apple製プロセッサーを搭載する最初のMacは年内に発売され、およそ2年間で移行を進める計画だという。IntelベースMacの新モデルも開発が進められており、数年間はmacOS新バージョンでIntelベースMacを引き続きサポートするとのこと。同日発表されたXcode 12を使用すれば多くの場合はコードを変更することなく、Apple製プロセッサーを搭載する新しいMacでネイティブ動作しつつ、IntelベースMacもサポート可能なUniversal 2アプリが作成できるという。

開発者向けにはUniversal App Quick Start Programが提供され、プログラムに参加すればA12Z Bionic搭載のMac miniを含むDeveloper Transition Kit（DTK）が利用可能になる。プログラム参加費用は総額500ドルとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

Appleはメガネ型の独自のAR/VRヘッドセットを開発しているとされるが、このヘッドセット「Apple Glass」（仮称）には視力補正機能がつくかもしれないという（Engadget）。

Appleによる「iPhoneを挿入して使用できるHMD」の特許文書では、メガネやコンタクトレンズを使用しているユーザー向けに、システム内のレンズやミラーなどを調整できる仕組みについて言及されている。これにより、視力の低いユーザーでもメガネやコンタクトレンズなしにヘッドマウントディスプレイ（HMD）を利用できるようになるという。

Anonymous Coward曰く、

5月に発生した白人警察官による黒人男性の暴行死事件がきっかけで、Appleが2018年にリリースした「ショートカット」というアプリが注目されている。

このアプリを利用し、iOSデバイスに対して「Hey Siri、I’m getting pulled over（ヘイSiri、警察に止められたよ）」というフレーズを発声するだけで警察とのやり取りを記録できるようにする設定「POLICE」をとあるユーザーが作成。それがSNSで広まり、このアプリの存在が注目されることになったようだ。

具体的なショートカットの動作としては、再生中の音楽を停止して画面を暗くして消音モードにした上で、現在位置の情報を取得して指定の連絡先にメッセージを送信したのちカメラでの動画の撮影が開始するというもの。録画された動画は、連絡先の相手に送信したりクラウドストレージに保存できるという。POLICEは公開されており、誰でも利用が可能。

なお、使用にはショートカットアプリをあらかじめインストールしておく必要がある（FOX 29 News、HYPEBEAST.JP、GIGAZINE、Slashdot）。

COVID-19感染者との接触追跡アプリを開発していた英国民保健サービス(NHS)のテクノロジーユニットNHSXが、別の追跡アプリを開発する研究グループを敵視し、開発をやめさせようとしていたそうだ(The Guardianの記事)。

英国ではボリス・ジョンソン首相の呼びかけに応じて技術者や研究者、医療関係者がウイルスの感染拡大を追跡するスマートフォンアプリの開発に力を注いでいた。しかし、アプリ「COVID Symptom Study」の開発を率いたキングスカレッジロンドン教授のティム・スペクター氏によると、NHSXは3月に初めて連絡を取った時からスペクター氏のチームを敵として扱い、開発を妨害していたという。

NHSXは他のアプリが注目を浴びてNHSXが開発するアプリの注目度が下がり、国民が混乱することを懸念していた。その一方で、NHSXは必要な機能を網羅した世界最高のCOVID-19追跡アプリを作るので、スペクター氏のアプリは余分なものになるとも述べていたとのこと。NHSにはスペクター氏のチームに協力したいと考える人も多かったが、マット・ハンコック保健相の肝いりで作られたNHSXへの遠慮があったようだ。NHSXの妨害がなければ、より細かなデータをより早い時期に入手できたはずだとスペクター氏は述べている。

それでもCOVID Symptom Studyは300万人以上のユーザーから症状の報告を受け、感染状況を把握するのに役立っている。一方、NHSXのアプリは先日ワイト島で実証実験を行ったが、iOSではAppleのテクノロジーを使用しなければ効果を発揮できないことが判明。そのため、ハンコック氏はNHSX独自方式をやめてApple-Google方式に切り替える方針を示した(The Guardianの記事[2]、 The Next Webの記事、 The Timesの記事)。

ただし、Apple-Google方式では距離の測定精度がNHSX方式ほど高くないため、両方の良いところを組み合わせるべくAppleおよびGoogleと協力していくことに合意した、ともハンコック氏は述べている。一方、AppleはThe Timesに対し、距離の測定精度が低いという話や、NHSX方式の距離を組み合わせるといった話は聞いていないと述べているとのことだ。

米下院アンチトラスト小委員長のデビッド・シシリーニ氏がThe Vergeのポッドキャスト番組「The Vergecast」に出演し、AppleのApp Storeは「ぼったくり」だと批判した(The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

AppleのApp Storeに関しては最近、iOSアプリ開発者にAppleのアプリ内購入システム使用を義務付けるなどの行為がEUの競争法に違反している可能性について欧州委員会が正式な調査を開始したことや、AppleがBasecampに「HEY Email」アプリでアプリ内購入システムを使用しなければApp Storeから削除すると通告、アップデートを拒否していることが話題となった。米下院アンチトラスト小委員会でもAppleを含むデジタルマーケットプレイスでの反競争行為について調査中だ。

今回の番組はシシリーニ氏とRuby on Rails開発者でBasecamp CTOのデビッド・ハイネマイヤー・ハンソン氏をゲストに迎え、こういった問題について聞いている。シシリーニ氏はHEY Emailが置かれた状況に関するハンソン氏の話を聞いたうえで、Appleが支配的な立場を利用して法外な利用料を要求しており、売り上げの30%を支払わなければ市場から締め出すと脅すのは「ぼったくり」だと指摘した。これは小規模な開発者をつぶすことでもあり、市場で公正な競争が行われていれば起こりえないことだとも述べている。

なお、ハンソン氏はGoogleのGmailアプリやMicrosoftのOutlookアプリがアプリ内購入を使用せずにサブスクリプションサービスを販売しているのに、なぜHEYでは認められないのかと疑問を呈している。しかし、任意の電子メールアカウントを利用可能なGmail/Outlookと、有料の独自アカウント専用のHEYとでは状況が異なる。また、OutlookアプリはMicrosoft 365のアプリ内購入を提供している。

Appleのフィル・シラー氏はTechCrunchのインタビューに答え、BasecampはHEYを無料の電子メールクライアントとして利用できるようにして別途Webサイトでサブスクリプションを販売するか、普通にAppleのアプリ内購入システムを使用するか、2つの選択肢があると述べたとのことだ。

米食品医薬品局(FDA)は15日、ビデオゲームベースの注意欠如・多動症(ADHD)治療を初めて認可した(FDAのニュースリリース、 開発元Akiliのニュースリリース、 The Vergeの記事、 Android Policeの記事)。

今回認可されたのは米Akiliが開発した「EndeavorRx」というiOSアプリ。FDAの発表では「ゲームベースの治療デバイスを認可」と書かれているが、実際にはApp Storeから自分のデバイスにダウンロードして医師の処方により利用するという形になるようだ。ゲーム自体は障害物をよけながらコースを進み、アイテムを集めていくという内容で、注意欠如の症状がみられる8～12歳を対象とする。1日の治療は5ミッションとなっており、5ミッションを完了すると翌日までプレイできなくなる。アプリは1か月の治療期間終了後に自動で無効化されるとのこと。

FDAがビデオゲームベースの治療を認可するのはADHD以外の症状に関するものを含め、今回が初めてとのことだ。

EUの欧州委員会がAppleに対し独占禁止法違反の疑いがあるとして本格的な調査を行うことを発表した（産経新聞、共同通信、Impress Watch、ITmedia）。

今回問題とされているのは、アプリ配信サービスのApp Store（欧州委員会の発表）と決済サービスのApple Pay（欧州委員会の発表）。App Storeについてはアプリ提供者がApp Store外でのコンテンツ購入方法を提供することに制約を課している点などが、Apple PayについてはAppleがサードパーティに対しApple Payの利用に制約を課していることや、iOSデバイスにおいてほかのNFCを利用した決済サービスが利用できないようになっている点などが問題とされているようだ。

グループセルフィーを撮影するために仲間同士が一か所に固まるのではなく、個別に撮影したセルフィーをグループセルフィーに合成するという特許をAppleが取得した(US Patent 10,672,167、 SlashGearの記事、 9to5macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

単純に顔写真を合成してグループ写真のようにするといったものではなく、近くにいる仲間のデバイスを検出・招待してセルフィー(写真・動画・ライブストリーム)を撮影・送信してもらう仕組みだ。セルフィーが集まったら自分のセルフィーや背景と組み合わせ、グループセルフィーに合成して仲間に送り返す。背景は誰かのセルフィーの背景を使用するほか、別途撮影したものを使用することもできる。

COVID-19パンデミックの中、人と人との接触を極力減らすことが感染防止に有効とされているが、今回の特許は2年前に出願されていたもので、COVID-19とは無関係だ。セルフィーは気に入ったものが撮影できるまで各自が好きなだけ撮りなおすことができるため、全員が気に入るまで何度も撮りなおして撮影者の腕が疲れることもない。実際にこのようなアプリがリリースされるだろうか。

taraiok曰く、

調査会社BernsteinのアナリストToni Sacconaghi氏は、検索エンジンを提供する「DuckDuckGo」をAppleが買収すべきだと主張している。DuckDuckGoはGoogleやBing、Yahoo!に次ぐ米国4位の検索エンジン（9to5Mac、Forbes、Slashdot）。

Appleは、同社製品のWebブラウザのデフォルト検索エンジンとしてGoogleを採用する見返りに、Googleから年間70億ドルから80億ドル（約8600億円）もの協力費を受け取っている。AppleがDuckDuckGoを買収して標準の検索エンジンとした場合、Googleからもらっていた80億こそ失うが、一方でGoogleはApple機器から得ていた150億ドル以上の広告収益を失うことになるという。

Appleがそのすべてを奪うことは難しいが、これによってGoogleに大きなダメージを与えられる可能性がある。さらに、買収によって得られる潜在的な利益も多いだろうとしている。

Anonymous Coward曰く、

Appleが今年の開発者向けイベントWWDC 2020でMacのプロセッサを現在のIntel CPUから自社開発のARM系プロセッサへと移行する計画を発表するのではないか、との噂が出ている。

噂の出所はBloombergで、このプロジェクトはコードネーム「Kalamata」と呼ばれているという。また、新CPUを搭載した新型Macは2021年に発売される見込みだそうだ（ITmedia、GIGAZINE、Slashdot）。