Appleは20日、クレジットカード「Apple Card」のお手入れの方法を公開した(Appleサポートの記事、 Mac Rumorsの記事、 Ars Technicaの記事、 Mashableの記事)。

Apple Cardはチタンベースの素材に多層コーティングすることにより白い仕上げを実現しており、硬いものに触れるとコーティングが傷付くおそれがあるとのこと。そのため、柔らかい素材の財布やポケット、バッグなどに収納し、小銭や鍵、他のクレジットカードなどと一緒にしないことが推奨されている。砂埃などにも要注意だ。普通のクレジットカード同様、磁石に近付けないようにとも記載されている。

Apple Cardが汚れた場合、水かイソプロピルアルコールで湿らせた柔らかいマイクロファイバー製の布で優しく拭くことを推奨している。家庭用の洗剤や圧縮空気、エアゾールスプレー、溶剤、アンモニア、研磨剤などを使用してはいけない。

これに続いて皮革やデニムなどの素材は洗い落とせない変色の原因となるとの記述がある。濃色の染料を使用した素材に長時間触れると色移りすることがあるということのようで、実際に2か月間革の財布に入れていたら美しくなくなったとAppleの従業員が報告しているそうだ。

そもそもクレジットカードとして使用すれば摩耗していくものであり、傷つかないようにしたり汚れを落としたりということ自体が常軌を逸した話だが、この記述のため革製の財布やジーンズのポケットに入れられないという話で盛り上がっている。

Appleが5月にiOS 12.3で修正した脆弱性が7月リリースのiOS 12.4で復活していることが判明し、最新版のiOSが脱獄可能な状態となっている(Motherboardの記事、 Mac Rumorsの記事、 SlashGearの記事、 The Next Webの記事)。

問題の脆弱性CVE-2019-8605はカーネルの解放済みメモリ使用脆弱性で、悪意あるアプリケーションがシステム権限で任意のコードを実行できるというものだ。iOS 12.3リリース後に発見者のNed Williamson氏がGoogle Project Zeroのスレッドで「SockPuppet」と呼ばれるエクスプロイトを公開しており、このエクスプロイトを利用した脱獄ツールもGitHubで公開されていた。

ところが、このエクスプロイトがiOS 12.4でも動作することが判明し、脱獄ツールもiOS 12.4対応が進められている。脱獄コードの多くはAppleによるパッチを避けるため非公開となっており、最新版のiOSに対応する脱獄コードが公開されるのは久しぶりとのこと。一方、この脆弱性がスパイウェアインストールなどに悪用される可能性もあり、注意が呼びかけられている。

Anonymous Coward曰く、

一党独裁が続く中央アジアのカザフスタンでは、2016年より国民に政府発行のルート証明書のインストールが義務付けられている。これに対しては政府がHTTPS通信を傍受できるのではないかと危惧されていたが、今年7月に実際にカザフスタン政府による中間者攻撃が報告されたことから、主要ブラウザが一斉にこの証明書をブロックする事態となっている（GIGAZINE、ITmedia、ZDNet Japan）。

ブロックを行ったのはFirefoxおよびGoogle Chrome、Safari。また、Chromiumのソースコード内に含まれているブロックリストにこの証明書が追加されているため、ほかのChromiumベースのWebブラウザでもブロックが行われるとのこと。

iPhoneのファイル送信機能「AirDrop」を使ってわいせつな画像を送りつける手口は「AirDrop痴漢」などと呼ばれており、世界各国でこういった行為が確認されている。日本でも2018年にわいせつ画像を女性に送りつけた男性が逮捕されたが（過去記事）、今度は地下鉄内でほかの男性に裸の女性の画像を送りつけた37歳の男性が福岡県迷惑防止条例違反容疑で逮捕される事件が発生した（毎日新聞）。

送りつけられた男性は受信を拒否したが、繰り返し画像が送られてきたため証拠を残すため受け取り、近くにいた不審な男を尾行しながら通報したという。

headless曰く、

WebKitは14日、ユーザー追跡防止に関する新ポリシー「WebKit Tracking Prevention Policy」を発表した（WebKitのアナウンス、Register、BetaNews）。

新ポリシーはMozillaの「Security/Anti tracking policy」に触発されたもので、サードパーティーWebサイトによるユーザー追跡をすべて禁止する。cookieなどデバイスのストレージを使用するユーザー追跡や、URLパラメーターなどを使用するナビゲーション時のユーザー追跡、フィンガープリンティングなどを防止する技術について、未実装のものは今後実装する計画だという。現在知られていないユーザー追跡技法についても、判明した時点で対象に加えていくとのこと。

WebKitのユーザー追跡防止技術は例外なく適用される。ある技術がユーザー追跡に転用可能な場合、WebKitでは正規の使用かどうか識別できないケースも多いが、その技術の使用禁止がユーザーに悪影響を与える場合は使用制限で対応することもある。使用制限でも悪影響がある場合は追跡の可能性があることをユーザーに告知するという。ユーザー追跡防止技術を迂回する行為は脆弱性を悪用する行為と同様に扱い、迂回しようとする者に対して事前に通知することなくさらなる制限を行なう可能性もあるとのことだ。

サードパーティーの修理業者がバッテリーを交換したiPhoneで正規のバッテリーかどうか確認できないとして健康状態が表示されなくなることについて、AppleがiMoreに声明を提供している(iMoreの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Appleによれば、安全性やパフォーマンスの問題が発生する可能性のある損傷したバッテリーや低品質のバッテリー、中古のバッテリーからユーザーを守るため、Appleが認定したテクニシャンがAppleの修理手順に従って新品の純正バッテリーを取り付けたことが確認できない場合に通知する機能を昨年追加したという。現在は全米で1,800以上の正規サービスプロバイダーがあり、容易に高品質な修理サービスが受けられるようになっているとしつつ、非正規の修理を受けた場合であってもiPhoneの利用には影響ないとも述べている。

iMoreのRene Ritchie氏は当初から、この件に関する「サードパーティーによる修理を妨害」といった報道をセンセーショナリズムだなどと批判していた。ただし、バッテリーの健康状態はサードパーティーの修理を利用した場合にとりわけ重要な情報であり、正確な情報が取得できない場合でもおおよその状態が表示されればより役に立つ可能性を指摘している。

Appleがサードパーティーの修理業者によりバッテリーを交換したiPhoneに対し、バッテリーの健康状態表示をブロックしていることをiFixitが批判している(iFixitの記事、 Mac Rumorsの記事、 Mashableの記事、 The Vergeの記事)。

バッテリーの健康状態はiPhone 6以降で「設定→バッテリー→バッテリーの状態」をタップすると表示される。しかし、iOS 12.1以降を実行するiPhone XR/XS/XS Maxではサードパーティーの修理業者がバッテリーを交換した場合、Appleの純正品を使用しても正規のバッテリーかどうかを確認できないと表示され、健康状態は表示されないという。

iPhoneのバッテリーはTexas Instrumentsのマイクロコントローラーを搭載しており、バッテリーの状態をiPhone本体に提供する。より新しいモデルのバッテリーではマイクロコントローラーに認証機能が搭載されており、本体のロジックボードとペアリングされているようだ。新しいバッテリーとペアリングするには専用のソフトウェアが必要となるが、このソフトウェアはApple正規サービスプロバイダにのみ提供されており、サードパーティーの修理業者は使用できないとのこと。

ただし、バッテリーの健康状態が表示されなくても、新しいバッテリーであればパフォーマンスが絞られたりすることはなく、動作自体に問題が生じることはないそうだ。

Anonymous Coward曰く、

Apple子会社のFileMakerが、社名を「Claris International」に変更すると発表した（ITmedia）。

FileMakerはかつてはClaris Corporationという社名でMac OS向けに「FileMaker」や「ClarisWorks」といったアプリケーションを開発・販売していた。

なおClarisWorksはその後ClarisがFileMakerになった後「AppleWorks」という名称になり、その後は終了している。ClarisWorks復活はあるのだろうか（多分ない）。

Anonymous Coward曰く、

オーストラリア・シドニー在住のMackenzie Bookさん（愛称は「Mac Book」さん）によると、MicrosoftのSurface Laptop 2はMacBook Airよりも優れているという（Microsoftの製品ページ、広告動画）。

本人が言うのだから間違いない。

headless曰く、

米国のドナルド・トランプ大統領は7月26日、Mac Proの中国製部品を追加関税の適用対象から除外しないとTwitterで宣言した（トランプ大統領のツイート、Mashable、The Verge、9to5Mac）。

米国通商代表部（USTR）は1974年通商法301条に基づく追加関税の対象品目818品目などを6月15日に公表し、6月30日から適用除外申請を受け付けていた。これについてAppleがMac Proのものとみられる部品などを適用除外申請しているとBloombergが報じており、実際にAppleは新Mac Proの本体とほぼ同サイズの「Structural Frame for ADP」や新Mac Proと同容量の「Power Supply Unit」などを申請している。

Appleは新Mac Proの組み立てを中国で行う計画だと報じられているが、トランプ大統領は7月26日の記者会見で、中国で組み立てるのは構わないが米国へ持ってくるなら関税を課すとしつつ、Appleが米国で組み立てを行うことへの期待を示した。

AppleがApp Storeの検索結果で自社アプリを優先して先頭に表示しているのではないかとのWSJの指摘に対し、自社アプリを優先することはないと回答したそうだ(Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事、 The Next Webの記事、 VentureBeatの記事)。

WSJの調査によると、「maps」のようにカテゴリーを示す語句を使用した基本的な検索を実行すると60%でApple製のアプリが先頭に表示されたという。さらに「books」「music」などAppleが有料サービスを提供しているカテゴリーでは95%でApple製アプリが先頭に表示されたとのこと。

これについてAppleでは、42の要素により検索結果の順位を決定していると説明。ランキング操作に悪用されるとしてアルゴリズムの詳細は明らかにしていないが、Appleユーザーはインストール済みのアプリを検索して起動することが多く、それがApp Storeのランキングにも反映しているとのことだ。

AppleとIntelは26日、Intelのスマートフォンモデム事業の持ち分過半数をAppleが取得することに合意したことを発表した(プレスリリース、 英語版プレスリリース)。

IntelはAppleにモデムチップを供給し、5Gモデムチップの開発も行っていたが、特許侵害をめぐる訴訟でAppleがQualcommと和解した後、5Gモデム事業からの撤退を発表していた。Appleはそれ以前からIntelのスマートフォンモデム事業買収を検討していたと報じられていたが、Intelが6月下旬に開始した関連特許のオークションを2週間ほどで中止したことで、Appleが買収するとの見方が再び強まっていた。

今回の取引額は10億ドルと評価されており、知的財産や設備などとともにIntelの従業員およそ2,200人がAppleへ移動する。スマートフォン以外のモデムに関しては、Intelが引き続き開発を行うことも可能だという。取引は当局の承認と慣習的な取引完了条件を前提として2019年第4四半期までに完了する見込みとのことだ。

なお、Reutersの記事では事情通の話として、Appleが5Gモデムを自社で開発し、2021年までに一部の製品に搭載する計画だと報じている。

Appleが2020年に「SiriOS」をリリースするとの予測が出ているそうだ（ギズモード・ジャパン、Engadget日本版）。

この予測はルクセンブルクのベンチャー投資会社Mangrove Capital Partnersによる報告書内で触れられているとのこと。SiriOSは音声アシスタントデバイス向けのOSで、これによってAppleは同社の音声アシスタントエコシステムを広げることができるという。

ただ、あくまで予測であり実際にこういった製品がリリースされるかどうかは不明。

Anonymous Coward曰く、

米中古スマートフォン販売業者BankMyCellによると、「既存のiPhoneユーザーが次もiPhoneを買う」割合が昨年よりも15％減少しているそうだ（Engadget日本版、CNET）。

2018年10月から2019年6月までの間、同社の顧客がiPhoneを下取りに出した後の乗り換え先を調べたところ、iPhoneユーザーの18.1％がSamsungの端末に乗り換えていたという。

一方でこの調査結果に対し疑いの声も出ている（Macworld）。この調査で対象となったのは38000人と少なく、またサードパーティによる下取りサービスの利用者という限られた層であることから、信頼に足る調査ではないとの批判が出ている。

また、米調査会社CIRPによる1月の調査結果ではApple製品への忠誠心は91％と高い水準にあるそうだ。とはいえ、調査会社Kantarの調査では、2019年第2四半期（4〜6月）の米国における販売台数はiPhoneが36％を占め、前年同期比で2.4％減少したという。

かつてAppleのロゴマークで使われていた、6色（レインボーカラー）のリンゴマークが復活する可能性があるという話をMacRumorsが報じている（Engadget日本版）。

いつ、どの製品で採用されるといった詳細はないのだが、匿名の情報筋からこういった情報が寄せられたとのこと。レインボーカラーのAppleマークはAppleの2番目の製品であるApple Ⅱから長らく使われていたが、1998年に現在のApple製品で使われている単色のロゴマークに変更された（iPhone Mania）。