headless曰く、

先日発売されたTouch Bar搭載新MacBook Proでは、ロジックボード故障時にSSDのデータを救出できない可能性が指摘されている（Mac Rumors、SlashGear）。

Touch Bar搭載MacBook ProのSSDはロジックボードに直付けされている。ただし、2016年モデルと2017年モデルにはデータ転送用のポートがロジックボード上に用意されており、Genius BarやApple正規サービスプロバイダーでは専用の移行ツール「Customer Data Migration Tool」を使用して正常なMacBook Proにデータを転送できた。しかし、iFixitの分解リポートによると、2018年モデルではデータ移行用ポートが搭載されていないという。

Mac Rumorsが複数の正規サービスプロバイダーに問い合わせたところ、データ移行ツールは2018年モデルに対応していないとの回答があり、別途入手したApple内部のサービスガイドではTime Machineでの頻繁なバックアップを顧客に推奨するよう求めているそうだ。Mac Rumorsの情報提供者によれば、2018年モデルに搭載されたT2チップがハードウェアレベルのSSD暗号化を提供するため、データ移行用ポートが削除されたとみられるとのことだ。

なお、2018年モデルではキートップの下にシリコンゴムの膜が追加されており、iFixitは埃の侵入防止対策ではないかと指摘していた。Appleはキーボードを静音化しただけで埃対策は行っていないと説明していたが、Mac Rumorsが入手した内部文書により、実際に埃対策であることが判明している。

ちなみに、iFixitによる2018年モデルの修理しやすさスコアは13インチモデル・15インチモデルともに10点満点中1点。高評価ポイントはバッテリーを取り外さずにトラックパッドを取り外せる点のみで、プロセッサーやRAM、SSDがロジックボードにハンダ付けされている点や、キーボード・バッテリー・スピーカーなどが互いに接着されている点、Touch IDセンサーが電源スイッチを兼ねる点がマイナス評価されている。

先日、AppleのMacBook Pro新モデルが発売されたが、この新MacBook Proで高負荷の作業を行った場合、放熱が間に合わずに強制的に処理速度が低下することがあるという問題が確認されている（Engadget Japanese、Sputnik日本）。

これが原因で、スペックで劣る旧モデルよりも処理速度が低下する場合もあるようだ。Appleはこれに対しソフトウェアの不具合があったとし、修正プログラムを配布、これによって処理能力は大きく向上すると主張している。

AppleがSingapore Asahi Chemical & Solder Industries Pte（シンガポールアサヒ）から特許侵害で提訴された（AppleInsider、iPhone Mania）。

問題となっているのは、AppleがiPhoneの複数モデルのの製造過程で使われている鉛フリーハンダ。シンガポールアサヒはこれが2001年に同社が取得した「物理的・化学的性質を改良したハンダ合金」の特許を侵害しているとし、損害賠償などの支払いを求めている。

headless曰く、

インド電気通信規制庁（TRAI）が先日発表した新規制では、Appleが対応しなければiPhoneがインドの携帯電話ネットワークに接続できなくなる可能性がある（India Today、The Economic Times、Neowin、VentureBeat）。

昨年TRAIは音声通話やSMSによるスパムへの対策として、スパムのブロックや通報ができるモバイルアプリ「Do Not Disturb（DND）」を開発した。DNDはGoogle Playでは公開されたが、Appleはプライバシーポリシーに違反するとしてApp Storeでの公開を拒否。TRAIとの度重なる話し合いにもかかわらず、現在も公開されていない。

TRAIの新規制では、当局または当局の承認により作成されたモバイルアプリを苦情受付などの手段の一つとして顧客に提供する必要がある。キャリアに対しては、こういったアプリの実行が許可されないスマートフォンデバイスを6か月以内にネットワークから切断するよう求めている。

そのため、アプリをインストールするかどうかはユーザーの自由だが、AppleがApp StoreでのDNDアプリ公開を認めなければ規定に抵触することになる。インド政府は反スパムの取り組みにAppleが協力しなければ法的手段をとるとも述べており、この規定はAppleを念頭に置いたものとみられる。一方、アプリの実行ができないことを理由にネットワークからの切断を強制するのは越権行為との見方も出ているようだ。

2015年、英国でiOSのファイル共有機能「AirDrop」を悪用してわいせつ画像を送りつける事件があったことが報じられたが、同様の事件が日本でも発生、容疑者が逮捕される事態となった（INTERNET Watch、サンケイスポーツ、時事通信）。

手口としては英国の事件とほぼ同じで、AirDropを使って「男性の局部画像」が女性に送りつけられたという。AirDropでは受信を許可する相手を設定できるが、初期設定では「すべての人」になっているため、そのままでは見ず知らずの相手から送信されたファイルを受信してしまう。

今回は容疑者が不審な動きをしていたことから逮捕につながったようだ。容疑者と被害者との間には面識はなかったという。

こういったAirDropの悪用は日本でも以前より危惧されており、弁護士がわいせつ物頒布罪に当たる可能性があると指摘していたが、今回の事件では県迷惑防止条例違反容疑での逮捕となっている。

あるAnonymous Coward曰く、

Appleが同社の全従業員にパスワード管理アプリ「1Password」を提供するという（ITmedia）。

1Passwordには企業向けの料金プランがあり、これをAppleが導入した模様。1Passwordはクロスプラットフォームで利用できるほか、管理者が各メンバーの利用状況を管理できる機能もある。下手に個人に管理を任せるよりはこういったサービスを導入した方が企業用途でもセキュアになると思うが、皆様のお勤めの企業ではこういったサービスを利用しているだろうか。

先日発表された新MacBook Proではキーボードの静音化が特徴の一つになっているが、この静音化は埃の侵入対策を行った副作用ではないかとiFixitが指摘している(iFixit.orgの記事、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事)。

iFixitは分解作業中、キートップの下にバタフライスイッチの機構を覆うような形で薄いシリコンゴムの膜が配されているのを発見。Appleが特許出願中のキーボードへの埃侵入防止に関する技術に似たようなものがあり、静音化が主であるようには見えないとのこと。

MacBook/MacBook Proのバタフライキーボードは埃の侵入が原因とみられる問題が発生し、無償修理プログラムも行われている。しかしAppleによれば、新MacBook Proのキーボードで対策は行っておらず、変更点は静音化のみだという。

この問題については複数のクラスアクション訴訟が提起されているが、Appleはごく一部のキーボードのみが影響を受けると主張する。そのため、iFixitはAppleが簡単に問題を解決したとは言えず、副作用の静音化を主に見せかけてカバーしているとの見方を示している。

偽のモバイルデバイス管理(MDM)サーバーを用い、インド国内で使われている13台のiPhoneをターゲットにして行われていた攻撃についてCisco Talosが報告している(Cisco's Talos Intelligence Group Blogの記事、 The Registerの記事、 Ars Technicaの記事)。

この攻撃はオープンソースのMDMサーバーにターゲットのiPhoneを登録させ、正規アプリの改変版を送り込んでデータを収集するというものだ。どのようにしてiPhoneがMDMに登録されたのかは判明していないが、デバイスへの直接アクセスまたはソーシャルエンジニアリング的手法で誘導したものとみられている。

改変されたアプリはWhatsAppとTelegram、礼拝の時刻を知らせるPrayTimeの3本。BOptionsによりライブラリーをサイドローディングする手法で改変が行われ、ターゲットの端末にインストールされている正規版を置き換える形で送り込まれたという。このほか、テスト用とみられるアプリ2本も確認されている。

shesee 曰く、

Appleは12日、新型MacBook Proを発表した(プレスリリース、 製品情報ページ)。

第8世代Coreプロセッサー搭載で、13インチモデルはクアッドコア、15インチモデルは6コアとなる。15インチ/Core i9 2.9GHz/32GB/Radeon Pro 560X/4TB SSDの構成では731,800円(税別)に達する。15インチ/Core i7 2.2GHz/16GB/Radeon Pro 555X/256GB SSDの常識的な構成なら258,800円(税別)。スペックを考えるとこのあたりがスイートゾーンか。全体的に13インチモデルは割高に思える。

更新されたのはTouch Bar搭載モデルのみで、Touch Bar非搭載13インチMacBook Proは従来モデルのままとなる。従来モデルで問題が発生しているバタフライキーボードは従来よりも静音化しているそうだが、問題が改善されているかどうかは不明だ。一方、2015年モデルの15インチMacBook Proはラインナップから外れ、現在クリアランスで販売されている。

米Appleおよびアップルジャパンが、公正取引委員会からの指摘を受けて国内の携帯電話事業者（キャリア）へのiPhoneの納入契約を見直すという（朝日新聞、ITmedia）。

AppleはキャリアへのiPhone納入の際、端末販売時の値引き（端末購入補助の提供）を契約で取り決めていたという。公正取引委員会はこの契約について独占禁止法違反の疑いがあると指摘、Apple側はそれを受けてこの条項を見直すとのこと。そのほかにも注文数や料金プラン、下取りしたiPhoneについての扱いなどといった契約条項もあったそうだが、これらについてはある程度柔軟性のあるものだったとのことで不適切な取引とは認められたなかったという。

あるAnonymous Coward曰く、

先日公開されUSB制限モードなどが話題となるiOS 11.4.1だが、「Taiwan」とタイプしたときに特定の言語や地域設定を施したiPhoneがクラッシュする問題がひっそりと修正されたことも話題となっている（GIGAZINE、Engadget Japanese、Yahoo!ニュース）。

報道によると、この不具合は国や言語の設定に中国や中国語を設定している場合に起きていたそうで、Appleが中国政府におもねって台湾国旗の絵文字を削除したが、対応が不完全で絵文字の変換処理でnull参照となりクラッシュしてしまったと分析している。

これが忖度なのか要求があったのかは不明だが、こうした対応がバグという形で白日の下に晒されてしまうというのは皮肉なものである。

headless曰く、

Appleが9日に一般リリースしたiOS 11.4.1で、以前からたびたび話題に上っていたiOSのUSB制限モードが搭載された（AppleサポートドキュメントHT208857、The Vergeの記事[1]、Mac Rumors、Ars Technica）。

USB制限モードはパスワード保護された端末のロックを解除せずに一定時間経過すると、Lightningポートの機能が充電のみに制限されるというものだ。iOS 11.4.1の場合、USBアクセサリーやPCと接続するには少なくとも1時間以内にロックが解除されている必要があり、そうでない場合はロックを解除しなければUSBデバイスが認識されない。状況によっては充電もできない可能性があるそうだが、USB電源アダプターを接続した場合は問題なく充電できるとのこと。なお、「設定」アプリの「Face ID/Touch IDとパスコード」で端末ロック時のUSB使用を許可する設定にすることも可能だ。

主に捜査機関が使用するGrayKeyなどのiPhoneアンロックツール対策とみられるUSB制限モードだが、ElcomSoftによるとUSB制限モードに入る前であればLightning to USB 3 Camera AdapterのようなLightningポート用のアクセサリーを接続するだけで制限時間の延長が可能になる問題があるという。Lightningポート用アクセサリーであれば何でもよいというわけではないようだが、捜査機関は押収したiPhoneに充電も可能なアクセサリーを接続することで、アンロックツールが使える場所へ移動するまで制限時間を延長できる。押収時点でロック解除から1時間以上経過していればどうにもならないが、2年前の調査によるとiPhoneのロック解除は1日平均80回とのことで、持ち歩いているiPhoneが1時間以上ロックされたままになっている可能性は低いようだ（ElcomSoft blog、The Vergeの記事[2]、 SlashGear）。

米国ではiPhoneやiPadの所有が「金持ちの証」になっているという（Business Insider、iPhone Mania、Slashdot）。

全米経済研究所とシカゴ大学の調査によってまとめられた調査結果からこういった傾向が見られたという。調査対象は米国内の6394世帯で、年2回の対面アンケートでデータを収集したとのこと。研究者らは収集したデータを分析し、白人や黒人、男性と女性といった属性ごとの分析を行なったという。その結果の1つとして、2016年にiPhoneを所有するユーザーの69.1％、iPadユーザーの66.9％が「所得上位4分の1」に入る人だったということが分かったそうだ。

iPhoneはほかのスマートフォンと比べて価格が高いことがこういった傾向に繋がると見られている。ただ、Androidスマートフォンを使っているユーザーも59.5％が「所得上位4分の1」に入るとのことで、単純にスマートフォンユーザーは高所得な傾向があるとも言そうではある。とはいえ、過去の調査で所有が裕福に繋がるブランドとして挙げられているものは1992年が「Grey Pouponのディジョンマスタード」(62.2％）、2004年が「Land O'Lakesのバター」（59.2％）で、iPhoneはこれらよりも割合の数字が大きいことからiPhoneは裕福度を示すブランドとして突出しているという。

AppleはiOSデバイス向けの周辺機器に対し、公式に動作を保証する「Made for iPod/iPhone/iPad（MFi）」という認証を行っている。しかし、MFi認証付きの製品でも古い製品だと新しいデバイスやiOSでは正しく動作しないことがあるようだ。AKIBA PC Hotline!によると、ロジテックのiOSデバイス対応USBメモリ「USB memory for Lightning」シリーズの旧モデル（LMF-LGUGWHシリーズ）は、MFi認証を受けているものの、iOS 11ではUSBメモリ内の動画・音声ファイルの再生などが行えず、またiPhone XやiPhone 8/8 Plusには「非対応」になっているそうだ。

ちなみに後継となるLMF-LGU2GWHシリーズやLMF-LGU3AGBK シリーズではiOS 11やiPhone XやiPhone 8/8 Plusにも対応するとされている。

なお、LMF-LGU2GWHシリーズの製品ページにはMFi認証の説明として「iOSを最新版にアップデートしても引き続き使用できます」と記載されているが、LMF-LGUGWHシリーズの製品ページでは『Appleの正規ライセンス「Made for iPod/iPhone/iPad」を取得した安心して使用できる製品です。』としか書かれていない。

英下院で国防大臣のギャビン・ウィリアムソン氏が答弁中、自身の所有するiPhoneのSiriにさえぎられるトラブルが発生した(BBC Newsの記事、 The Guardianの記事、 Mashableの記事、 Softpediaの記事)。

ウィリアムソン氏がシリア-イラク国境の砂漠地帯の安全保障について答弁していたところ、内ポケットから「シリアに関する情報をWebで見つけた」という声が聞こえてくる。ウィリアムソン氏は中断を謝罪。本人所有の携帯電話にやじられるのは珍しいことだと述べ、この機会に国会での新たな取り決めが必要だとも述べている。音声認識ソフトウェアにはセキュリティ上の懸念もあるが、ウィリアムソン氏は機密性の高い会合に持ち込まないとのこと。なお、このiPhoneをウィリアムソン氏は最近使い始めたばかりで、使い方がよくわかっていなかったこともあるようだ。