英語版のSiriが答える「mother」の定義の2つめが面白いと話題になり、試す人が続出しているようだ(Ars Technicaの記事、 SlashGearの記事、 Mashableの記事)。

Siriに「Define mother」「Define the word mother」などと命じると、最初は普通に「母親」の定義を教えてくれる。しかし、次の定義を聞きたいかとのSiriの質問に「Yes」と答えると、「motherfucker」の短縮形(short for motherfucker)という定義が返ってくる。

Ars Technicaが指摘しているとおり、これらの定義は辞書に記載された内容を読み上げているらしい。YouTubeに投稿された動画のいくつかは画面に表示された辞書の内容が読み取れるが、オンライン版Oxford Dictionariesの「mother (米語)」の項とほぼ同じ内容となっている。2つめの定義が「short for motherfucker」で、Siriは「下品な俗語」とのただし書きが付けられているのを無視したようだ。

Siriは2015年にも「bitch」の定義で同じような失敗をしている。

Microsoft Storeで26日、iTunesの提供が始まった(Windows Experience Blogの記事、 SlashGearの記事、 Neowinの記事、 Windows Centralの記事)。

Microsoft StoreでのiTunes提供は昨年5月のBuild 2017で発表されたが、提供開始が遅れていた。通常のWindowsデスクトップ版の最新バージョンは12.7.4.80なのに対し、Microsoft Store版のiTunesはバージョン12.7.4.81。「ヘルプ」メニューから「更新プログラムを確認」が削除されているぐらいで、機能的には変わらないようだ。デフォルトのライブラリ保存場所は通常版と同じ「%userprofile%\Music\iTunes」フォルダー以下で、CDからのインポートも特に問題なく実行できる。一方、デバイスのバックアップ保存場所は通常版の「%appdata%\Apple Computer」以下から「%userprofile%\Apple」以下に移動している。Microsoft Storeのレビューにはデバイスと同期できないという報告もみられる。

Microsoft Store版iTunesの使用対象はPCのみで、対応OSバージョンはWindows 10 ビルド16299.0以降、アーキテクチャは「X86 X64 必須」となっている。なお、通常版のiTunesとは共存できず、通常版がインストールされた環境では初回起動時に通常版の削除が行われる。逆にMicrosoft Store版がインストールされた環境では、事前に削除しておかなければ通常版をインストールできない。

Appleは24日、iOS 11.3.1をリリースした(サポートドキュメント HT208067)。

本バージョンではサードパーティの修理業者を利用して非純正のディスプレイユニットに交換したiPhone 8をiOS 11.3にアップグレードすると、タッチスクリーンが機能しなくなる問題が修正されている。iOS 11.0.3のリリースノートに非純正部品の画面に交換すると正しく動作しない可能性があると注記されていたこともあり、Appleが故意に非純正部品をブロックしたとの見方もあったが、iFixitはバグの可能性を指摘していた。なお、今回のリリースノートにもほぼ同じ内容の注記がみられる。

このほか、本バージョンではセキュリティ上の問題が4件修正されている。

フランス旅行から帰国した米国の女性が機内で出されたリンゴをバッグに入れていたため、米税関・国境取締局から制裁金処分を受けることになったそうだ(Mashableの記事、 The Washington Postの記事、 ABC7 Newsの記事、 FOX31 Denverの記事)。

問題のリンゴは米国への到着が近づいたデルタ航空の機内で軽食として出されたもの。デルタ航空のロゴ入りビニール袋に入れられていたという。女性はリンゴを受け取った時に空腹ではなかったため、空港から自宅への帰路で食べればいいと思って深く考えずにバッグに入れてしまったようだ。

ところが税関で手荷物検査があり、リンゴを見つけた税関職員から制裁金500ドルのチケットを切られる。女性は機内で出されたものだと説明し、そのまま捨てるか、その場で食べるかで済まされないかと相談したが認められなかったとのこと。

日本でも同様だが、米国では農産物の持ち込みが厳しく制限されており、該当する物品を持ち込む場合は事前に申告して検査を受ける必要がある。検査の結果持ち込みが認められなかった場合にはその場で放棄すればよいが、未申告の該当物品が見つかった場合は民事制裁金の対象となる。女性は制裁金だけでなく、低リスクの旅行者に対して認められ、迅速な入国手続きが可能になるGlobal Entryの資格も失うことになる。

女性は特に注意喚起することなく機内でリンゴを出した航空会社や、明らかに機内で出された物を持っていただけで犯罪者のように扱う税関に不満を感じており、制裁金の是非について裁判で争う姿勢を見せている。これについてデルタ航空では、軽食は機内での消費を意図して提供しているとして、持ち帰りは想定していないことや、税関のルールを守るよう奨励しているなどとコメントしているとのことだ。

headless曰く、

Appleはアースデイを控えた19日、iPhoneリサイクルロボットの新型「Daisy」を発表した（プレスリリース、Mashable、SlashGear、The Verge）。

Daisyは2016年に公開されiPhoneリサイクルロボット「Liam」の後継で、一部はLiamのパーツを使用して作られている。9バージョンのiPhoneに対応し、1時間で200台のiPhoneからコンポーネントを外して仕分けできるという。これにより、従来のリサイクル業者では回収できなかった貴重な素材の回収も可能になるとのこと。

これに対してGreenpeaceは早速声明を出し、Appleが環境負荷を小さくしようと努力するなら、製品を修理可能かつアップグレード可能な設計にすべきだと批判している。そうすればデバイスが現在よりもずっと長く使用できるようになり、Daisyに分解してもらわなくてはならない日を先送りできるとのことだ（Fast Company、Mac Rumors、Earther）。

Apple CEOのティム・クック氏がThe Sydney Morning Heraldのインタビューに答え、macOSとiOSの統合はユーザーが望むことではないとの考えを示したそうだ(The Sydney Morning Heraldの記事、 Ars Technicaの記事、 9to5Macの記事、 SlashGearの記事)。

仕事では主にMacを使い、家や移動中はiPadを使うというクック氏は、MacとiOSの線引きについて質問され、それぞれが得意なことをするように進めているから素晴らしいのであって、どちらか一方にまとめるといった考えは信じないと回答。両者を統合しようとすれば、トレードオフや妥協を生み出すことになる。企業としては効率が良くなるかもしれないが、重要なのは人々が世界を変えたり、情熱や創造性を表現したりする助けになる製品を提供することであり、企業としての効率は重要ではないという。macOSとiOSを統合するという話にこだわる人もいるが、それをユーザーが望んでいるとは考えられないとのことだ。

AppleのApp Storeでコードスニペットエディタを公開していたとある開発者に対し、Appleから「JavaScript」というキーワードを使用するなという連絡とともにアプリの公開停止が行われたそうだ。理由として、「JavaScriptはOracleの商標であり、無断でこの単語を利用することは知的財産権侵害に当たる」ということが記載されていたという（Reddit）。

App Storeでは、過去にも「Apple、アプリのタイトルに「memory」という単語を使用しないよう通知」という話があった。

headless曰く、

Appleが製品計画などのリーク防止を従業員に呼び掛ける内部メモをBloombergが入手し、全文を掲載している（9to5Mac、Mac Rumors、Ars Technica）。

メモではAppleの仕事をする人は報道関係者やアナリスト、ブロガーのターゲットになっているとし、親しげに近付いてきても狙いはAppleの未発表情報なので、だまされないようにと警告する。リーカーの多くは見つかるとは考えていないようだが、Appleではリーク元の特定能力を上げるために投資しており、逃れることは難しいという。ネットワーク侵入や企業秘密の窃取は犯罪とみなされるため、リーカーは単に仕事を失うだけで済まされないこともある。2017年にAppleが捕まえたリーカー29人のうち、12人は逮捕されているそうだ。ただし、皆が自分の行動の影響をよく考えればリークは完全に回避可能だとし、Appleで働く13万5千人の貢献をたたえる最もいい方法はリークしないことだと締めくくっている。

メモでリーク先と名指しされた9to5Macの記事では、該当のリークにより執筆された記事2本のリンク（[1] [2]）を掲載しているが、情報提供者については特に触れていない。

あるAnonymous Coward曰く、

次期macOSでは32ビットアプリケーションのサポートが廃止されるとされているが、現在のmacOS最新版であるHigh Sierra（10.13）で4月12日より32ビットアプリを起動すると「アプリケーションが最適化されていない」といった旨の警告が表示されるようになったそうだ（TechCrunch、GIZMODO、Slashdot）。

また、すでに今年1月よりMac App Storeでは32ビットアプリの新規登録が行えなくなっており、7月からは既存の32ビットアプリについても64ビット化が必須になるという。

Appleが3月29日にリリースしたiOS 11.3にアップデートすると、サードパーティの修理業者を利用してApple純正でないディスプレイユニットに交換したiPhone 8のタッチスクリーンが機能しなくなる問題が発生しているそうだ(Motherboardの記事、 Mashableの記事、 SlashGearの記事、 The Guardianの記事)。

サードパーティの修理業者で部品を交換したiPhoneでは、2016年にiPhone 6/6 PlusをiOS 9にアップデートするとエラー53が発生して使用できなくなる問題が発生している。この問題はiOS 9.2.1のアップデートで修正されているが、昨年10月リリースのiOS 11.0.3でも非純正部品を使用したiPhone 6sのタッチスクリーンが反応しない問題が修正されていた。iOS 11.0.3のリリースノートには、「非純正部品の画面に交換した場合、画面の品質が損なわれ、正しく動作しなくなる可能性があります。Apple認定の画面修理は、信頼できる専門家がApple純正部品だけを使って行います。」と注記されている。

今回の問題はディスプレイユニットに搭載されているチップ部品が原因とみられており、サードパーティのパーツサプライヤーは既に対策を済ませているそうだ。しかし、これまでに修理したiPhone 8を修復するには再度筐体を開いてチップを交換する必要がある。修理業者はアップル正規サービスプロバイダプログラム(AASP)に参加すれば純正部品を入手できるが、プログラム参加は無料ではない。提供可能な修理サービスは制限され、完全に独立した修理業者ではいられなくなるため、あえてプログラムに参加しない修理業者も多いという。しかし、修理済iPhoneの動作のカギをAppleが握っていることに対する懸念も強い。米国の各州では修理する権利法制化の動きが広がっているが、Appleは強く反対している。

headless曰く、

IntelがNUCやCompute Stickのユーザー向けに提供しているモバイルアプリ「Intel Remote Keyboard」に深刻な脆弱性が見つかったのだが、Intelではバグを修正せずにアプリの提供を打ち切り、既存ユーザーにはアンインストールを推奨している（INTEL-SA-00122、 BetaNews、Softpedia、HackRead）。

Intel Remote KeyboardはホストアプリをインストールしたNUC/Compute StickにAndroid/iOSデバイスをWi-Fiで接続し、キーボード/マウスとして利用可能にするアプリ。発見された脆弱性は3件で、いずれも全バージョンに影響する特権昇格の脆弱性だ。

CVE-2018-3641はネットワーク上の攻撃者がローカルユーザーとしてキーストロークをインジェクトできるというもので、CVSS v3スコアは9.0（深刻度:緊急）。CVE-2018-3645はローカルの攻撃者が別のリモートキーボードセッションにキーストロークをインジェクト可能、CVE-2018-3638はローカルの攻撃者が特権ユーザーとして任意コードを実行可能というもので、いずれもCVSS v3による深刻度は「重要」となっている。

既にGoogle PlayとApp Storeの該当ページは削除され、ホストアプリもIntel Download Centerから削除されている。一方、Intel Remote Keyboardの紹介ページ自体は残されており、ユーザーガイドもダウンロード可能だ。

あるAnonymous Coward曰く、

Appleが物理的に端末に触れることなしに操作を行える技術を開発しているという（Bloomberg、Slashdot）。

この機能では指と端末との距離を認識し、それによって異なる操作を行えるようになるという。また、これ以外にも画面が内側にカーブした「曲面スクリーン」についても開発中だという。とはいえ、これらの技術が採用された製品が登場するのは少なくとも2、3年後になるようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

Appleは4月1日に「macOS High Sierra 10.13.4」を配布し始めたばかりだが、思わぬ問題が出ているようだ。macOS 10.13.4は、Thunderbolt 3ポートのあるMacで外付けグラフィックスカード（eGPU）が使えるようになったのが特徴。

DisplayLink社によると、DisplayLinkドライバv4.1がインストールされた状態でOSのアップグレードを行うと、DisplayLink接続のディスプレイが空白になるという。イーサネットやオーディオなどの機能は影響を受けないとしている。この問題はすでにAppleに報告済みだとしている。

またMac Rumorsも、iPadをサブディスプレイとして利用できるアプリケーション「Duet Display」の利用者は、10.13.4にアップデートしないよう警告している。これによると、Duetクライアントアプリケーションがハングアップしてしまうという。こちらも問題はAppleに報告済みだとしている（DisplayLink、Mac Rumors、Slashdot）。

headless曰く、

Appleが早ければ2020年にも、MacのCPUをIntel製から自社設計のものへ切り替える計画を進めているとBloombergが報じている（Bloombergの記事、The Next Web、Ars Technica、VentureBeat）。

計画に詳しい匿名の情報提供者によれば、この計画は「Kalamata」というコードネームで呼ばれており、Macを他のAppleのデバイスとシームレスに使用できるようにする戦略の一環だという。まだ開発の初期段階だが、経営陣の承認を得ており、段階的に進められるとみられている。

記事では自社設計CPUへ移行することで、Intelのロードマップに依存せず新製品を投入でき、他のPCメーカーとは一線を画した新機能を迅速にすべてのデバイスで利用できるようになるとの見方を示す。また、Appleが設計するチップは薄型・軽量のモバイルデバイスで知られていることから、性能の要求されるデスクトップPCよりもノートPCでの移行が先行するとも予想している。macOSとiOSの両方で動作するアプリを開発する技術「Marzipan」も戦略の一環とのこと。

AppleがMacのCPUを自社設計のものに移行してもIntelの収益に大きな影響はないとみられているが、Intel株は最大9.2%下落し、1日の下落幅としては過去2年間で最大の下落になったという。MacのCPUがARMベースになるという噂は以前から出ているが、今回の計画は予定が先送りになる可能性や、取りやめになる可能性もあるとのことだ。

hylom 曰く、

macOS 10.13 High SierraやiOS 10.3で導入されたAppleの新ファイルシステム「Apple File System (APFS)」では暗号化ボリュームのパスワードがパスワードのヒントとして保存されるといった問題が発見されているが、今度は外部APFSボリュームを暗号化した際のパスワードが平文でログに記録されるという問題が発覚した(mac4n6の記事、 AAPL Ch.の記事)。

初めに発見されたのは外部ディスクにAPFSで新規暗号化ボリュームを作成する際発生するもので、macOS 10.13.2で修正済とみられていた。しかし、macOS 10.13.3でも既存の外部APFSボリュームを暗号化する際に同様の問題が発生することが確認されたという。ただし、ログの閲覧には管理者権限が必要とのこと。AAPL Ch.の記事ではそのほかのAPFS関連の不具合についてもまとめられている。