macOS Hight Sierra 10.13.3で、execシステムコールを実行した直後にtask_for_pidシステムコールを実行すると、システムがフリーズするという不具合が確認されているそうだ。C言語でこれを実装した実証コードも公開されている。

task_for_pidシステムコールはMach APIの一つで、ほかのプロセスの情報を得たり操作するためのAPIだそうだ（解説記事）。この不具合の影響で、プロセスの情報を取得するhtopコマンドがシステムをフリーズさせることも確認されているという。

headless曰く、

Appleに対し、iOS全バージョンに署名するよう求める署名運動がChange.orgで実施されており、署名件数はタレコミ時点で9,000件を超えている（キャンペーンページ、Softpedia）。

iOSファームウェアにはSHSHという仕組みがあり、Appleが署名したバージョンのみがデバイスへインストールできるようになっている。通常は新しいバージョンのiOSがリリースされると、短期間で旧バージョンへの署名が停止される。そのため、新バージョンをインストール後に不満があっても、署名が停止されたバージョンにダウングレードすることはできない。

この署名運動はAppleがiOS 10.2.1以降でバッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを低下させていた問題を受けたものだが、それ以外にも新バージョンへの不満がある場合にダウングレードをユーザーが選択できるようにすべきだと主張する。旧バージョンを使い続けることはセキュリティ上の問題があることも認識したうえで、ユーザーそれぞれの責任でダウングレードできるようにすべきとも主張している。

Microsoft OfficeのMac版とWindows版、iOS版、Android版のソースコードが統合され、おなじソースツリーからそれぞれのバージョンをビルドできるようになったという（Publickey）。

この作業は2008年から行われていたとのことで、共通で使われるロジック関連のコードとプラットフォームごとに異なるUI/UXを実現するためのコードを分離することで実現したようだ。

先日、Appleが一部のiPhone端末においてバッテリーが劣化した場合に性能を意図的に低下させる処理を行っていたことが話題となったが、これに対しAppleのTim Cook CEOが説明が足りなかったとして謝罪した（Engadget、MacRumors、BUSINESS INSIDER JAPAN、Slashdot）。

この機能を追加するアップデートでは「iPhoneが突然シャットダウンするのを防ぐために、ピーク作業時の電源管理も改善されました」という説明がされていたが、これは実際はiPhoneの性能を低下させるものであり、これを指してCook氏は「説明が足りなかった」と述べているようだ。

また、今後意図的な速度低下を無効にできるアップデートを提供することも明らかにした。ただ、意図的な速度低下を無効にした場合突然iPhoneがシャットダウンする危険性もあると警告しているという。

英イングランド・エセックスのハーロウ大学を訪れたApple CEOのティム・クック氏が、自分の甥にはソーシャルネットワークを使わせたくないと学生たちに語ったそうだ(The Guardianの記事、 Mac Rumorsの記事、 VentureBeatの記事)。

クック氏の訪問は、Swift言語を使用するAppleのモバイルアプリ開発カリキュラム「Everyone Can Code」の導入を記念したものだ。クック氏によれば、常にテクノロジーを使用するのが成功の道だなどとは思っておらず、テクノロジーを使いすぎるべきではないとのこと。コンピューターを使用するグラフィックデザインのような授業でもテクノロジーに支配されるべきではないとし、文学の授業でテクノロジーを多用する必要はないとも述べている。クック氏に子供はいないが、甥にはいくらかの制約を課しているとしたうえで、ソーシャルネットワークを使わせたくはないと述べたとのこと。

Appleは1月上旬、子供たちのiPhone依存を防ぐよう有力投資家から要請され、今後のiOSで保護者による制限機能を強化することを約束している。

イタリア競争・市場保護委員会は18日、スマートフォンのソフトウェアアップデートに関連する不正な商慣行について、Samsungの現地法人とAppleの現地法人に対する個別の調査を開始したことを発表した(プレスリリース、 Corriere della Seraの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

調査開始は消費者からの報告と委員会の事前調査結果を受けたものだ。両社にはそれぞれ、製品のコンポーネントの欠点を悪用して時間の経過とともにパフォーマンスを低下させ、新モデルへの買い替えを促そうとしたこと、ソフトウェアアップデートによるパフォーマンスへの影響をユーザーに知らせず、パフォーマンスを保つために必要な情報を提供しなかった疑いがもたれている。

このような経営方針はイタリアの消費者法20条・21条・22条・24条(不公平な商慣行、ミスリーディング、強引な商慣行などが定められている)に違反するとのことで、委員会はイタリア財務警察のアンチトラスト専門ユニットおよびテクノロジーによる詐欺専門ユニットとともに、両社の捜索を行ったそうだ。

本件についてSamsung ItaliaはCorriere della Seraに対し、顧客の満足が常に同社の最優先事項であり、パフォーマンスを低下させるソフトウェアアップデートを提供することはないとコメントしたとのことだ。

2015年に米国カリフォルニア州サンバーナディーノで発生した銃乱射事件の容疑者が使用していたiPhoneのロック解除をめぐる問題以降、Appleと米連邦捜査局(FBI)は対立しているというイメージになっているが、少なくともサンフランシスコでの関係は良好らしい(Forbesの記事、 Softpediaの記事)。

FBIサンフランシスコ支局長のジョン・ベネット特別捜査官がForbesに語ったところによれば、AppleはシリコンバレーにあるFBIのRegional Computer Forensics Laboratory(RCFL)に従業員を派遣してMacのフォレンジックに関するトレーニングを提供しているほか、FBIだけでなく地元の捜査機関にもさまざまな協力をしているという。RCFLはApple本社と近いことから、協力も容易なようだ。

なお、Forbesの情報提供者によれば、トレーニングの内容はAppleの司法協力ガイドライン(PDF)に従ったもので、容疑者のiPhoneやMac、iCloudアカウントからデータを取得するためにどのような手順をとれば最善なのかを教え、捜査に影響するiOSやmacOSの変更がある場合には最新情報を提供するといったものだという。Appleのセキュリティを破ってデバイスへのフルアクセスを可能にするといったものではないとのこと。

サンバーナディーノの事件で捜査本部の中心人物の一人だったと報じられているベネット氏だが、サンフランシスコ支局長就任後は、IT企業との関係を改善したいと述べていた。ベネット氏はサンフランシスコでのAppleの協力姿勢を称賛しており、協力関係は一方的なものではなく、Appleが被害者になった時にはFBIが助けているとも述べている。

特定のリンクを含むテキストメッセージを受信することで、iOS/macOSデバイスがフリーズしたり、再起動するというバグ「chaiOS」が発見された(9to5Macの記事、 Softpediaの記事、 発見者のツイート)。

発見者がGitHubで公開していた実証ページは既に削除され、アカウントも一時停止になっていたが、9to5MacやSoftpediaのテストによれば、送信側・受信側ともにメッセージアプリがクラッシュする、デバイスがソフトリブートする、メッセージアプリやデバイス全体の応答が非常に遅くなるといった現象が確認されたそうだ。また、メッセージアプリでリンクを受信したスレッドを開こうとすると、アプリが繰り返しクラッシュしたとのこと。

問題が発生する具体的な原因は不明だが、実証ページのソースを見るとmetaタグのcontent属性やaタグのhref属性に結合分音記号らしき文字を多数含む非常に長い文字列がセットされていた。発見者は実証ページ公開前に問題をAppleへ報告しており、Appleでは来週リリース予定のiOS 11.2.5およびmacOS 10.13.3で問題を修正するとのこと。

特定の文字列を含むメッセージの受信やリンクのクリックでiOSデバイスが再起動するといった問題は過去にも発見されている。

昨年、iPhoneでバッテリーの劣化時に処理速度を抑制するような処理が行われていることが判明した。これに対する批判を受け、Appleは利用者に対し安くバッテリー交換を行えるプログラムを提供することとなったのだが、これによってバッテリーを交換したところ、ベンチマークテストでのスコアが2倍になったという報告が出ているそうだ（Forbes）。

とはいえ、スコアが2倍というのは極端な変化のようで、実際のパフォーマンス向上は20～30％という報告もあるという。

先日Appleがアプリ審査ガイドラインを変更し、いわゆる「ガチャ」など、有料でランダムにアイテムを入手できる仕組みに対してアイテムの入手確率を公開することを義務付けたが、この変更が日本語版の「App Store審査ガイドライン」でも反映された（ITmedia）。

国内のアプリでは「パズル＆ドラゴンズ（パズドラ）」や「モンスターストライク（モンスト）」などがアイテムなどの入手確率を公開すると発表している。

Mac向けのマルウェア開発者が逮捕され、その裁判が行われているそうだ。その過程で、このマルウェアに対するさまざまな興味深い情報が出ているという（Ars Technica、GIAGAZINE）。

問題のマルウェアは「Fruitfly」というもの。このマルウェアは感染したMacのスクリーンショットやWebカメラによって撮影した画像、マイクで録音した音声、キー入力などをリモートに送信する機能を備えており、この開発者は13年間以上にわたって、数百万人の情報を収集していたという。

収集されていた情報は税務関連の記録や医療関連の記録、さまざまな写真、ネット検索結果、銀行送金関連の記録など多岐にわたり、またポルノ関連のキーワードを入力すると開発者にアラートを送信する機能もあったそうだ。

このマルウェアの活動は10年以上前から確認されているとのことで、OSのアップデートに対応するための修正も行われていたという。WindowsやLinuxで動作する同様のマルウェアも開発されていたようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

中国がVPNに対する規制を強めていることはたびたび報じられているが、これを受けてAppleが中国本土でiCloudを使うユーザーのデータを中国のサーバに移動することを発表した。データの移動は2月末から行われる予定。これは中国人のみならず、中国に訪問したことがある人についても影響があるという（9to5mac、Slashdot）。

公式には、「国や地域の設定が中国になっているApple IDに紐づけられているiCloudサービスの運用」が移管対象とされている。具体的には、中国本土でApple IDを作成した場合と、中国本土に滞在する際にApple IDの国と地域を変更したユーザーが対象に含まれるという。データの移管先は中国企業であり、中国当局によってこれらのデータにアクセスされる可能性があることが懸念されている。

該当者にはAppleがメールで通知が行われるため、Apple IDの国と地域を本来の設定に戻すことが必要だとしている（AppBank、TechCrunch）。

Appleがバッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを意図的に低下させていた問題について、フランスの検察が事前調査を1月5日に開始したそうだ(Le Figaroの記事、 Europe1の記事、 The Guardianの記事、 BetaNewsの記事)。

フランスでは2015年に成立したエネルギー転換法の第99条で販売者が計画的に製品寿命を短くして買い替えを促す行為が禁じられており、最長2年間の実刑および最高30万ユーロの罰金が科せられる。同法違反による利益の割合によっては、過去3年度の利益を基準として年利益の5%まで罰金が増額されることもある。

調査開始はフランスの消費者団体Halte à l’Obsolescence Programmée(HOP: 旧型化停止プログラム)が12月27日にAppleを同法違反で告発したことを受けたもの。検察の委任を受けた競争・消費者問題・詐欺防止総局(DGCCRF)が同法違反に加え、詐欺罪についても調査しているという。HOPはiPhoneユーザーの証言を募集中で、既に2,600件以上の証言を当局へ提出しているとのこと。HOPではEPSONについても同法違反で告発しており、これを受けて12月28日にDGCCRFが正式な調査を開始している。

米国ではこの問題をAppleが認めた直後に複数のクラスアクション訴訟が提起され、その後も増加している。また、上院商業・科学・運輸委員会の委員長を務めるジョン・スーン上院議員は9日、Appleがパフォーマンスを絞る決断に至った経緯や通常価格でバッテリーを交換したユーザーに差額の返金を検討しているかどうかなどの説明を求める書状をApple CEOのティム・クック氏に送ったとのことだ。

headless曰く、

スイス・チューリッヒのApple Storeで9日、iPhoneを修理中にバッテリーが過熱・発煙し、一時客と店員あわせて50名ほどが避難するトラブルが発生したそうだ（20 Minuten、Blick、9to5Mac、Reuters）。

トラブルが発生したのはチューリッヒのApple Storeバーンホフシュトラッセ店。午前10時過ぎに修理担当のスタッフが作業台でiPhoneのバッテリーを取り外したところ、煙が出たという。スタッフがバッテリーに砂をかけて換気扇を回すなどの適切な対応をしたため大事には至らなかったが、消防や救急による対応が完了するまでには1時間ほどを要したそうだ。スタッフが軽いやけどを負ったほか、7人が医師の診断を受けたが、いずれも入院の必要はなかったとのこと。

問題のバッテリーは法科学調査機関により、発火の原因などの調査が行われている。修理していたiPhoneはiPhone 6 Plusとする報道とiPhone 6s Plusとする報道があるが、焼け焦げたバッテリーの写真では判別不能だ。

iPhone 6以降のバッテリー交換料金値引きにより、2018年のiPhone販売台数が減少する可能性があると金融サービス企業バークレイズのアナリストが予想している(CNBCの記事、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事)。

バッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを故意に低下させていた問題への対策として、Appleが12月末に発表したバッテリー交換料金の値引きはよい宣伝になった一方で、買い替え需要の減少を招く可能性もある。

バークレイズのアナリスト Mark Moskowitz氏の推計ではiPhoneユーザーの77%がバッテリー交換料金の値引き対象になるという。想定されるシナリオとしては、5億1,900万人の10%が値引きを利用してバッテリーを交換し、そのうち30%はiPhoneを買い替えるのをやめるというものだ。

その結果、販売台数が約1,600万台減少し、現在予測されている2018年の売り上げが最大4%減少する可能性があるとのこと。ちなみに、2015年と2016年のiPhone年間販売台数は2億2千万台前後であり、1,600万台は約7%に相当する。

iPhoneのバッテリーについては、値引き前の価格設定が他社スマートフォンと比べて高すぎるという批判や、値引き開始後にApple Storeで交換サービスを受け、持ち帰ってから確認したら元のバッテリーのままだったといったトラブルの報告も出ている。