あるAnonymous Coward 曰く、

YouTubeに未発売のiPhone Xを手にする動画が公開され話題となったが、この動画をアップしたBrooke Amelia Petersonさんの父親はiPhone X開発チームの無線通信エンジニアだったそうで、この動画が発端となって父親は解雇される結果になったという（Engadget Japanese、Slashdot）。

問題の動画ではiPhone Xに関して新しい情報は含まれていなかったが、このiPhone Xは従業員だけに配布されるバージョンのもので、非公開のコードネームやソフトウェア、さらにスタッフ固有のQRコードなどが記されていたため、そこから機密情報が漏れる可能性もあったのが解雇の理由とされている。また、Appleの敷地内で撮影が行われた点についても問題とされたようだ。

iPhone Xが発売される11月3日、Appleはストア前に長蛇の列ができることを期待しているのではないかとSoftpediaが指摘している。

iPhone Xは従来モデルよりも複雑さが増しており、生産の遅れが報じられている。Appleの製品計画について最も正確な予想をするアナリストともいわれるKGI Securitiesの郭明錤氏によれば、発売日にAppleが用意できるiPhone Xの台数は200万台～300万台にとどまるという。

2014年に発売されたiPhone 6/6 Plusは予約開始から24時間で400万台が予約され、発売後3日間で1,000万台以上が販売された。2015年のiPhone 6s/6s Plusは発売後3日間で1,300万台が販売されている。昨年のiPhone 7/7 Plusの数字は発表されていないが、少なくともiPhone 6s/6s Plusと同程度とみられる。

今年はiPhone 8/8 Plusが9月22日に発売されているとはいえ、郭氏の予想通りであれば供給量不足は確実だ。iPhone Xの予約受付は日本時間10月27日16時1分に開始されたが、11月3日出荷分は数分で終了したようだ。27日19時頃には既に5～6週間後の出荷となっていた。そのため、今から予約しても実際に入手できるのは12月ということになる。しかし、Appleはニュースリリースで、発売日(店舗所在地の現地時刻11月3日8時から発売)に早めに来店すれば、ほとんどの店舗で予約注文なしの購入も可能だと述べている。

そのため、予約注文なしでの購入も可能にすることで、前夜から並ぶ人が出ることをAppleが期待しているとSoftpediaは主張する。実際にAppleが行列を呼び掛けることなどありえないが、iPhone 8/8 Plusの発売日には開店前に集まる人もまばらだったことから、昨年までのような長蛇の列を作って宣伝にしたいのは間違いないとのことだ。

headless曰く、

米国・カリフォルニア北部地区連邦地裁のLucy Koh判事は22日、SamsungによるAppleのデザイン特許侵害をめぐる裁判について新たな審理が必要との判断を示した。新たな審理ではAppleの損害額を算定する基準となるSamsungの利益が最終製品に適用されるのか、デザイン特許を侵害するコンポーネントに限定して適用されるのかが争われることになる（裁判所文書、Ars Technica、The Verge、Foss Patents）。

本件はSamsungがGalaxy製品でAppleの特許やデザイン特許、トレードドレスを侵害したとして、2011年にAppleがSamsungを訴えた裁判だ。2012年にはAppleの損害額を10億ドル超とする陪審団の評決が出ており、Koh判事が約9億3千万ドルの支払いをSamsungに命じた。しかし、控訴審では2015年5月にトレードドレス侵害を認めない判断が示されたため、Koh判事は賠償額を約5億4千8百万ドルに減額。Samsungは同年12月、賠償金の支払いについてAppleと合意する一方、デザイン特許侵害に関する約3億9千9百万ドル分の取り消しを求めて連邦最高裁に上告した。

最高裁ではSamsungの主張のうち、複数のコンポーネントで構成される製品がデザイン特許を侵害した場合、デザイン特許が適用されるコンポーネントに限定して利益を算定すべきという点についてのみ上告を受理した。米特許法289条によれば、製造物（article of manufacture）がデザイン特許を侵害した場合、その利益の全額が特許保有者の損害額になる。

控訴審では最終製品が製造物との判断を示していたが、最高裁は製造物が必ずしも最終製品を意味するとは限らないと判断。本件におけるデザイン特許の影響範囲が製品全体に及ぶものか、コンポーネントに限定されるのかについて判断をしなおす必要があるとして、下級審に差し戻した。これを受けて控訴裁判所は、新たな審理が必要かどうか決めるよう地裁に命じていた。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleの共同創業者スティーブ・ジョブズが、iPhoneの試作機を水没させて「泡が出るということはまだ隙間がある」と技術者に言ったという「逸話」があるそうだ。しかし、これは実はデマで、元々はソニーの技術者の話だったという（「ネットロアをめぐる冒険」ブログ）。

このブログによると、この話を最初に確認できるのは海外のAtlanticというサイトだったそうだが、そこでは真偽のほどは分からない話として掲載されていたそうだ。また、このブログの著者がiPodの開発者に質問をしたところ、「Fake」「It's a story from Sony Not Apple」という返事があったとのこと。そこから日本国内の文献を調べたところ、元ソニー副社長の高篠静雄氏がハンディカム（小型ビデオカメラ）の開発現場で「隙間がない」という開発者に対してこの発言をしたということが確認できたそうだ（該当の記事）。

headless曰く、

Appleが7月に中国のApp StoreからVPNアプリを削除したことに関し、米上院議員のテッド・クルーズ氏とパトリック・レイヒー氏が連名でAppleの姿勢を尋ねる書状（PDF）をティム・クック氏に送ったそうだ（クルーズ氏の発表、9to5Macの記事、Register、The Next Web）。

書状ではThe New York Timesの7月29日付記事を挙げ、AppleがVPNアプリを削除することで、中国政府によるインターネットの検閲と監視を手助けしたのではないかとの懸念を示している。Appleが中国当局の求めに応じたと報じられたのはVPNアプリ削除だけではなく、The New York Timesアプリを中国のApp Storeから削除したことや、iBook StoreやiTunes Moviesのサービスを中国で終了したことも報じられたと指摘している。

状況をよりよく理解するためとして、書状では8件の質問を挙げて回答を求めている。

1. 2015年に草案が発表され、パブリックコメントの受付が行われた中国のネットワーク安全法について、Appleが懸念を示す正式なコメントを出したかどうか
2. 中国情報通信部が今年1月に出した未認可インターネットサービスの規制強化に関する通知に対し、Appleが懸念を示す正式なコメントを出したかどうか
3. 中国当局がAppleに対し、VPNアプリを中国のApp Storeから削除するよう要請したのかどうか。要請があったとすれば、Appleが反対したかどうか
4. Appleが中国のApp StoreでVPNアプリを再度公開できるよう、中国政府に正式な要請をしたかどうか
5. 中国当局の要請に応じてAppleが中国のApp Storeから削除したアプリの総数
6. 中国当局の要請を受けずにAppleが中国のApp Storeから削除したアプリの総数
7. Appleが中国での表現の自由を推進するために発表した声明や、中国政府による検閲・監視を批判する声明の写しの提供
8. 2014年から中国政府が開催している世界インターネット大会におけるAppleの役割や、Appleが大会を支持しているかどうか

クック氏は8月1日、Appleの第3四半期決算発表で、アプリを削除しないほうが当然よかったが、他の国で行っているのと同様に現地の法律に従う必要がある、との見解を示していた。

全米放送事業者協会(NAB)は19日、AppleがiPhoneのFMラジオ機能を意図的に無効化しているとし、iPhoneの将来のモデルにFMラジオ機能を搭載するよう要請するブログ記事を公開した(NAB — Policy Blogの記事、 Mac Rumorsの記事、 Softpediaの記事)。

Appleは9月、iPhoneでFMラジオ機能を有効化するように要請する米連邦通信委員会委員長の声明に対し、iPhone 7以降ではFMラジオチップが搭載されていないと回答していた。しかし、iPhone 8のWi-Fi/Bluetoothモジュールは、FMラジオ機能を含むBroadcom BCM4357ファミリーのチップを内蔵していることが分解リポートにより判明している。

そのため、NABではAppleがFMラジオ機能を意図的に無効化していると主張。アンテナ回路が接続されていないことについても、意図的な変更だと述べている。携帯電話のFMラジオ機能ではヘッドフォンのコードをアンテナとして使用するが、iPhone 7/8ではヘッドフォン端子が省略されている。

NABによれば、FMラジオはWi-FiやBluetoothと同様に世界標準の機能であり、チップメーカーが1チップに3機能を搭載する理由だという。そのため、FMラジオは全世界で有効にすべき機能だと述べ、将来のiPhoneでFMラジオが利用可能になれば、Appleもユーザーも利益が得られるとの考えを示している。

FMラジオ機能有効化の要請は、米国でハリケーンの被害が続いたことを受けてのものだ。NABはApple CEOのティム・クック氏が生まれたアラバマ州モビールで1969年以降、ハリケーンの被害を少なくとも10回受けていることにも触れ、理解を求めている。

headless曰く、

先日話題になったWPA2の脆弱性「KRACK」だが、Microsoftはサポート対象のすべてのWindowsについて、既に10月の月例更新で修正済みだったそうだ。LinuxやAppleのOSなどでも対応が進められている（The Verge、Softpedia、Mac Rumors、Neowin、BetaNews）。

KRACK（Key Reinstallation AttaCK）攻撃は偽のアクセスポイントを使用してクライアントにWPA/WPA 2の暗号鍵を再インストールさせることで、通信内容の復号が可能になるというもの。アクセスポイントではなくクライアントを対象にした攻撃であり、クライアント側のパッチで回避可能になる。

Windowsが影響を受けるのはCVE-2017-13080で、Windows 7～Windows 10、Windows Server 2008～2016のうち、10月10日時点でサポートされているバージョンにパッチが提供されている。なお、Windows 10は最初にリリースされたバージョン（RTM）からバージョン1703（Creators Update）まで、すべてのバージョンにパッチが提供されたようだ（セキュリティ更新プログラムガイド）。

Windows以外のOSではOpenBSDやDebian、Ubuntu、Fedora、Red Hat、Linux Mint、elementary OS、Arch Linux、Solusなどがパッチの提供を発表しており、LinageOSもパッチをマージしている。Appleはベータ版のiOS/tvOS/watchOS/macOSで修正済みだといい、Googleは数週間のうちにAndroidのパッチをリリースすると述べているそうだ。

デバイス関連ではIntelやCisco、NETGEAR、Aruba、Ubiquitiが修正版ファームウェア提供などの対策を発表している。

headless曰く、

QualcommはAppleが同社の特許を侵害したとして、中国でのiPhone製造・販売差止を求める訴えを北京知財裁判所で提起したそうだ（Bloombergの記事、The Verge、Reuters、Mac Rumors）。

Appleが侵害したとするQualcommの特許は必須標準特許（SEP）ではないもので、現行モデルのiPhoneで電源管理や感圧タッチ技術に使われているという。QualcommではAppleがデバイスを改善し、利益を増加させるためにQualcommの技術を使用しているいくつかの例だと述べているとのこと。一方、Appleは長年にわたるQualcommとの交渉の中で、これらの特許が話題に上ったことは一度もなく、根拠のない訴えだと述べているそうだ。

QualcommはSEPを公正・合理的・非差別的（FRAND）条件でライセンスすると明言しているが、OEMに対して他社のベースバンドチップを使用する場合に特許料を割り増しするなどの反競争行為を行っていたとされる。Appleは他社のベースバンドチップを使わないなどの条件で製造委託先が支払った特許料の一部の割り戻しを受けていたが、韓国でのQualcommの反競争行為に関する調査で証言したことを理由に割り戻しが中止されたため、1月にQualcommを提訴。製造委託先に特許料を支払わないよう指示していた。これに対してQualcommは特許侵害などでAppleやAppleの製造委託先を訴えている。

中国の裁判所が米企業によるこういった訴えを認めた例はほとんどなく、中国当局は製造差止によるサプライヤーでのレイオフ発生を懸念しているとの見方もある。万が一Qualcommの主張が認められたとしても、Appleが製造ラインを一日でも止めるとは考えられず、製造委託先を通じたQualcommへの特許料支払いを再開するとみられているようだ。

Qualcommの反競争行為については中国や韓国で罰金等が命じられており、11日には台湾の公平交易委員会（TFTC）が234億台湾ドル（約869億円）の罰金を命じた。Qualcommは中国での業務改善や罰金の支払いについて国家発展改革委員会（NDRC）と合意しているが、韓国では上訴しており、台湾でも上訴する方針を明らかにしている。

headless曰く、

Dow Jones Newswiresが10日9時34分（東部時間、日本時間10日夜）から2分間にわたり、GoogleがAppleを90億ドルで買収するという、事実無根の記事を誤って配信していたそうだ（9to5Mac、Trader 53氏のツイート、Dow Jonesのプレスリリース）。

内容としては、「Googleのラリー・ペイジ氏が2010年、故スティーブ・ジョブズ氏と買収に関する極秘の会談を行っていた」「ジョブズ氏の遺志として売却が発表された」「GoogleはGoogle株1株当たりApple株9株を取得」「GoogleはAppleの新社屋に移転」「Google社員は"Yay."と言った」などというものだ。

これについてDow Jonesでは、技術的な問題によりテスト用の記事を誤って配信したと説明し、遺憾の意を示している。なお、誤配信によりAppleの株価は瞬間的に2ドルほど上昇したが、数分後には元のレベルに戻ったとのことだ。

headless曰く、

Appleは9月中旬にリリースしたiTunes 12.7でiOSアプリの管理機能を削除したが、それから10日後、この機能を維持したiTunes 12.6.3を静かにリリースしていたようだ（Appleのヘルプページ、9to5Mac、Mac Rumors、The Verge）。

Appleでは教育機関や企業向けにアプリとブックの一括購入を提供しており、Mac上でApple Configuratorを使用すればデバイスに展開できる。しかし、iTunesを使用しなければ展開を実行できない環境もあるため、このような措置が行われたとのこと。

この件はヘルプページで触れられているだけであり、最近になってRedditユーザーが指摘するまではあまり話題になっていなかった。

iTunes 12.6.3はMac版およびWindows版（32ビット版と64ビット版）が用意されており、既に最新版がインストールされた環境に上書きインストールすることも可能だ。このバージョンではiTunesのアップデート通知が表示されなくなるため、アプリ管理機能が不要になってiTunesを最新版にアップデートする場合は手動アップデートが必要になる。なお、Appleのテクニカルサポートが提供されるのは最新版のみなので注意が必要だ。

あるAnonymous Coward曰く、

iOSでは、突然ユーザーのApple IDやパスワードの入力を求めるポップアップが表示されることがある。たとえばアプリをダウンロードする場合や、iCloudにアクセスする際などにこのポップアップは表示されるが、iOSユーザーはあまりにもこのポップアップの出現やそこにID/パスワードを入力することに慣れすぎているため、悪意のあるアプリなどはこのポップアップに似せたポップアップを表示するだけでIDやパスワードを手できてしまう可能性があるとの指摘が出ている。

この指摘を行っているFelix Krauseのブログでは、ポップアップを実際に作成してiOSが表示する正しいポップアップと比較しているが、スクリーンショットを見るだけではまったく区別は付かないものとなっている。

対策としては、ホームボタンを押してアプリを閉じることでそのポップアップが正当なものかどうかを判別できるとのこと。アプリと一緒に消えるポップアップは偽物で、アプリを閉じても表示されたままのポップアップはシステムによる正当なものだそうだ。また、このポップアップが表示されてもキャンセルし、「設定」アプリ経由でID/パスワードを入力することなどでもフィッシングを回避できるという。

最新版macOSであるmac OS High Sierra 10.13で、パスワード入力ダイアログの「パスワードのヒント」ボタンを押すと、ヒントではなくパスワードが表示されるという不具合が発見された（PC Watch）。10月5日付けでこの問題を修正するアップデートがリリースされている（Appleのサポートページ）。

Appleによると、この問題はmacOS High Sierra 10.13で、ディスクユーティリティでAPFS形式の暗号化ボリュームを作成した場合にパスワードをヒントとして保存してしまうために発生するという。アップデートでこの問題が修正され、またヒントにパスワードが設定されていた場合はそのヒントを消去するとのこと。

iPhone 8 Plusのバッテリーが膨れて筐体が開いてしまう問題がこれまでに6件報告され、「Splitgate」とも呼ばれているようだ(Mac Rumorsの記事、 BetaNewsの記事、 Softpediaの記事、 The Guardianの記事)。

最初に報じられたのは9月26日に台湾で発生したもので、3日ほど使用したiPhone 8 Plusを充電していたところ、ディスプレイユニットが筐体からはがれて浮き上がったという。日本の購入者が開封時点で筐体が開いていると9月24日にツイートしていたことも、ほぼ同時期に報じられている。

Appleは2件について調査を行うと述べていたが、28日に香港でも発生していたことが判明し、その後カナダのMac Rumors読者やギリシャのリペアショップからも同様の問題がMac Rumorsに報告される。さらに10月4日には中国でも発生したと報じられている。

現在のところ昨年のGalaxy Note 7のような発火事故につながる問題はないとみられており、発生件数も少ない。ただし、新品のバッテリーがここまで膨張するのは異常であり、何らかの製造上の問題が懸念されている。

headless曰く、

Apple Musicの有料ユーザー数が3,000万人を超えたそうだ（Billboard、Mac Rumors、The Verge）。

Apple Musicの有料ユーザー数は昨年12月初めの時点で2,000万人を超え、6月初めにWWDC 2017で2,700万人を超えたことが発表されている。正確な日付は不明だが、6月初めまでの6か月間で700万人増加していたのに対し、9月下旬までの4か月弱では300万人増加となり、若干ペースが落ちたようだ。それでも10か月弱で1,000万人増加したことになり、月に100万人以上のペースで増加している。

一方、Spotifyの有料ユーザー数は7月時点で6,000万人を超えており、Apple Musicの倍近いペースで増加していた。これまでのペースが続いていれば現在までに400万人近く増加していることになる。アクティブユーザー数については6月時点で1億4千万人超で、現在は1億5千万人を超えている可能性もある。

AppleはMacのOS/セキュリティアップデートにEFIファームウェアのアップデートを含めているが、最新のアップデートを適用していてもEFIが最新版になっていないことがあるという調査結果をDuo SecurityのDuo Labsが発表した(Duo Labsのブログ記事、 ホワイトペーパー: PDF、 Mac Rumorsの記事、 Ars Technicaの記事)。

Duo LabsではOS X 10.10からmacOS 10.12.6までの各バージョンで、同梱されているEFIファームウェアと対象モデル、OSバージョン/ビルドのリストを作成。企業で使われている73,324台のMacを対象にOSバージョン/ビルドとファームウェアバージョンを調査している。ファームウェアの問題はMacに限らないが、MacではAppleがハードウェアからファームウェア、OSまでをコントロールしていることからMacエコシステムを調査対象にしたそうだ。

調査した73,324台中、OS X 10.10～macOS 10.12.6を実行していたのは65,853台であり、うち4.2%以上がOSバージョンから想定されるバージョンよりも古いEFIファームウェアを使用していたという。中でも古いEFIファームウェアの比率が最も高かったのはiMac16,2(Retina 4K、21.5-inch、Late 2015)の43%で、2016年モデルのMacBook Pro全機種(MacBookPro13,1～3)が35%～25%で続く。機種によってはOSバージョンにかかわらず1度もEFIファームウェアのアップデートが提供されていないものもあるとのこと。