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アレゲなグッズを販売しているサンコーが、iPhone接続のひげそり「ポケット髭剃り for iPhone」を発売した（hermitage akihabara）。
価格は980円でON/OFFスイッチはなく、Lightning端子に挿すと稼動、抜くと止まるという非常にアレな感じ。しかしスピーカーやイヤホン端子に剃ったヒゲが入りそうなのだが……。
GoogleはiOSのデフォルト検索エンジンにGoogle検索を採用してもらうため、Appleに年間30億ドル以上を支払っている可能性があるという（TechCrunch、Business Insider Japan、ウォール・ストリート・ジャーナル、CNBC）。
調査会社Bernsteinの調査・試算で明らかになったもの。また、3年前の支払いは10億ドル程度だったことが裁判所が開示した文章から推測できるとのことで、GoogleがAppleに支払っている金額はここ最近急増しているという。Googleのモバイル検索利用の50％はiOSデバイスからのものだそうで、Google側はこれを失うのを恐れて大金を支払っているようだ。
米調査会社Strategy Analyticsが、2017年第2四半期の世界におけるスマートフォン出荷台数および市場シェアを発表した（PC Watch）。
これによると、出荷台数トップはiPhone 7（1690万台）で、2位はiPhone 7 Plus（1510万台）、3位はSamsungのGalaxy S8（1020万台）、4位はGalaxy S8+（900万台）、5位はXiaomiのRedmi 4A（550万台）となっている。
また、市場シェアについてはiPhone 7が4.7％、iPhone 7 Plusが4.2％。Galaxy S8は2.8％、S8+が2.5％、Redmi 4Aが1.5％となっている。それ以外の製品のシェアは84.3％。
iPhone 5sのA7チップに搭載されているセキュリティコプロセッサー「Secure Enclave」のファームウェアを復号するという復号鍵がThe iPhone WikiとTwitterで公開された（xerub氏のツイート、The Register、iClarified、Softpedia）。
Secure EnclaveはL4マイクロカーネルベースのOSを実行し、ファイルシステムに保存するデータの暗号化やTouch IDから送られた指紋データの処理などをiOSから独立して実行する（AppleによるiOSのセキュリティ文書PDF）。今回公開された復号鍵は暗号化されたSecure EnclaveのOSを復号するもので、セキュリティ研究者などが脆弱性を調査するのに役立つとみられる。
なお、暗号化されたファイルシステムの復号が可能になるわけではなく、Secure Enclave自体のセキュリティを低下させるものではないという。復号鍵を公開したxerub氏によれば、同氏がGitHubで公開しているimg4libとsepsplit.cを使用することで復号が可能になるとのことだ。
iOS 11では、指紋認証を使って「強引にロックを解除させる」ことを防ぐ機能が実装される可能性があるという。この機能はiOS 11のベータ版に搭載されており、「電源・スリープボタンを5回連続で押し込む」ことでこの機能が有効になる。この状態で緊急通報を行ったりキャンセルボタンを押すと、パスコードを入力するまで指紋認証によるロック解除が無効になるそうだ（ギズモード・ジャパン）。
この機能はiOS 10.2のベータ版でも実装されていたが、正式採用には至らなかったという。背景には、米国においてパスワードは黙秘権の対象とされているが、指紋認証によるロック解除は対象外という見解が出ていることがあると思われる。
Appleが独自に配信するコンテンツ制作のため、10億ドルの予算を用意しているという（ウォール・ストリート・ジャーナル、CNET Japan、iPhone Mania、recode、Slashdot）。
コンテンツ配信サービスでAppleと競合するNetflixやAmazonも独自コンテンツの制作に力を入れているが、Appleも彼らと競争するために魅力的な独自コンテンツを手に入れようと画策しているようだ。この予算で最大10本の番組が制作でき、またSony Pictures Televisionの幹部を採用するなど、人材面の強化も進めているという。
ただ、Netflixがコンテンツ制作に支出する金額は60億ドル以上、Amazonは40億ドル以上とされており、10億ドルという金額は多いものではないという（ウォール・ストリート・ジャーナルの別記事）。
Appleの2017年第2四半期決算が発表された。決算は好調で、iPhoneの販売台数も前年同期比で2％増、iPadやMacの販売台数も増加しているという（CNET Japan、ITmedia）。
また、Apple Watchの販売台数についても前年比で50％増加しているとTim Cook CEOが発言している（TechCrunch、Forbes JAPAN）。ワイヤレスイヤホン「AirPod」の売上も向上、Apple WatchやApple TV、ヘッドホン、iPodなどが該当する「その他の製品」カテゴリの売上は前年同期比で23％増加しているという。
さらに、iTunesでのコンテンツ販売などのサービス事業についても売上高は22％増加するなど、全体的に好調な決算となっているようだ。
2015年、 Apple、プロセッサの特許侵害でウィスコンシン大学に敗訴という話が報じられたが、この判決を元に米連邦地裁がAppleに対し約5億600万ドルの支払いを命じたとのこと（iPhone Mania、Slashdot）。
当時の判決では賠償金は2億3400万ドルとされていたが、これに加えて新たに2億7200万ドルの賠償金が追加されることとなった。これは、Appleが特許保護期間が終了される2016年まで特許侵害を続けていたためとの判断だそうだ。
Appleが中国のApp StoreからVPNアプリの削除を始めたようだ。ExpressVPNが調べたところ、iOS向けのメジャーなVPNアプリはすべて削除されているという（ExpressVPNのブログ、9to5Mac、TorrentFreak、The Paper）。
ExpressVPNが受け取ったAppleからの通知によれば、ExpressVPNアプリには中国で違法となるコンテンツが含まれており、App Store審査ガイドラインに違反するため中国のApp Storeから削除されることになったとのこと。通知ではApp Store審査ガイドラインの「5.法的事項」を引用している。この項目では「アプリケーションは提供されるすべての地域におけるあらゆる法的要件に準拠している必要があります」といった記述がみられる。今回の削除対象は中国のApp Storeのみであり、他の国・地域向けApp Storeには影響しない。
この件についてApple中国は澎湃新聞（The Paper）に対し、基準を満たさない一部のVPNアプリを削除するよう要求されたと説明したそうだ。また、VPNサービスを提供する場合には当局の認可を受ける必要がある、との通知を中国情報通信部から今年初めに受け取っていたという。情報通信部によれば、7月25日には未認可のサービスを中心に、一部のVPNプロバイダーが中国でのサービスを停止したとのこと。
中国では今年1月から未認可VPNサービスへの規制を強化している。7月中旬には個人のVPNアクセスを禁止すると報じられたが、情報通信部は否定していた。
AppleがiPod nanoとiPod shuffleの販売を終了した(AV Watchの記事)。
同時に、iPod touchの値下げが行われた。新価格は128GBモデルが3万2,800円、32GBモデルが2万1,800円。
AppleのWebサイトでは2年前からトップバナーに「iPod」が表示されなくなり、「Music」に統合されていた。先日まで画面下の「製品情報と購入」にあった「iPod」のリンクも「iPod touch」に置き換えられている。iPod touchのページにはiPodが上の階層として残っているが、リンクをクリックしても同じiPod touchのページにリダイレクトされる。
米Qualcommが特許を侵害しているとしてAppleを提訴しているが（過去記事）、これに対し米国際貿易委員会（ITC）からコメントを求められたIntelがQualcommを非難する内容の声明文を公開した（ITmedia）。
QualcommがAppleに対し高額なライセンス料の支払いを求めたため、Appleは他社のチップを使わないと言った条件の下、Qualcommからリベートを受け取るといった合意をしていたという。しかし、このリベートが支払われなかったためにAppleがQualcommを提訴、これに対しQualcommがAppleを特許侵害で提訴するという状態になっていた。
この合意があったため、IntelはAppleにチップを供給できない状況となっていたという。現在はこの「Qualcomm独占」がなくなったためAppleはIntel製のLTEモデムチップも採用されており、Intelは声明文でQualcommの申し立てはIntel製チップの締め出しが目的だ、と主張している。
次期iPhoneは現行モデルよりも値上げされるという噂があるが、Appleの共同創業者であるスティーブ・ウォズニアク氏によると「iPhoneには高いだけの価値がある」という（South China Morning Post、Slashdot）。
中国のスマートフォンメーカーはリーズナブルな価格で洗練された機能を提供しており、iPhoneは中国企業に追いつかれつつあるという。実際、中国におけるAppleの売上高は前年同期比で14％減の107億米ドルと減少傾向にある。しかし、ウォズニアク氏は「人生は量ではなく質だ。中国市場で最大のシェアを持てなくても、Appleは作ることのできる最良の製品を提供し続けるべきだし、Appleはそれができると確信している」と述べた。費用対効果を重視する中国のスマートフォンブランドとは異なり、高価なiPhoneは安全な製品かつ、タッチIDのような一部の機能においては革新的なリーダーであり続けているという。
Appleが数千万ドルをかけ、リジッドフレキシブルプリント基板(RFPCB)の製造設備を購入したと報じられている(The Investor、Neowin、Mac Rumors、9to5Mac)。
次期iPhoneで重要なパーツとなるRFPCBは年内だけで1億ユニットの発注が予想される。AppleはRFPCB供給についてサプライヤー3社と契約していたが、最近になって台湾のサプライヤーが手を引いたのだという。理由は明らかになっていないが、情報通は製造の難しさと品質要求の厳しさ、利益率の低さを指摘する。
そのため、Appleは購入した製造設備を韓国のサプライヤー2社に貸し出し、生産能力の確保に努めているとのこと。Appleでは新たなRFPCBサプライヤーを探しているが、当面は経験やノウハウを持つ韓国の2社が主力になるとみられる。
アレゲはアレゲを呼ぶ -- ある傍観者