headless 曰く、

オランダ・アムステルダムのアムステルダム国立美術館を訪れたティム・クック氏が、17世紀の絵画にiPhoneが描かれているのを発見したそうだ（The Next Web）。

アムステルダムで開催されたStartup Fest Europeに出席したティム・クック氏は、欧州委員会の元デジタルアジェンダ担当委員、ネリー・クルース氏に伴われてアムステルダム国立美術館を訪れている。

クルース氏によれば、駆け寄ってきたクック氏がiPhoneの描かれた絵画を見つけたと言い、クルース氏の腕を取って作品の前に連れて行ったという。そこには確かにiPhoneを持っているように見える人が描かれたレンブラントの作品が展示されていたそうだ。クック氏は記者らに対し、「これまではiPhoneがいつ発明されたのか知っているつもりだったが、もう今はわからなくなってしまった」と語ったとのこと。

クルース氏はiPhoneで撮影した作品の写真を記者らに見せたが、写真はぼやけており、クック氏でさえよく見えないというほどの出来だったという。The Next WebのBoris Veldhuijzen van Zanten氏は美術館のWebサイトでレンブラントの作品2,304点をチェックしたが、該当する作品を見つけることができなかったとのこと。

その後、スクリーンショットを画像検索した結果、レンブラントではなくピーテル・デ・ホーホが1670年に描いた「家のエントランスホールで女に手紙を手渡す男」という作品だということが判明したそうだ。実際に作品を見てみると、確かに「女に手紙を手渡す男」というよりも「女をそっちのけでiPhoneに夢中な男」の方が近い気もする。皆さんのご感想はいかがだろう。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleが、BlackBerryのように凋落する可能性があると考えている人達がいるそうだ（Marco.org、Slashdot）。BlackBerryはかつては海外のスマートフォン市場で大きなシェアを持っていたが、その後iPhoneやAndroidスマートフォンにシェアを奪われている。

Apple凋落の原因となり得るのが、高度なAIやAIを使ったアシスタント技術だという。AmazonやFacebook、GoogleといったIT大手はAIに大きな投資を行っている。特にGoogleは長年にわたってWebサービスを通じてビッグデータを集積している。一方Appleはこのような検索、関連性の分類や複雑な自然言語を扱うサービスは後れを取っており、いつかiPhoneが「時代遅れ」になるときがやってくるのではないか、との懸念が示されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

ムーディーズが投資家向けに公開したレポートによると、金融機関を除く全アメリカ企業のなかでもっとも現金を多く保有しているトップ3はAppleとMicrosoft、Googleだそうだ。（iPhone Mania、Slashdot）。

Appleは2,157億ドル（約23兆7,370億円）、Microsoftは1,026億ドル（約11兆2,860億円）、Googleは731億ドル（約8,040億円）の現金を所有しており、3社を合わせると3,910億ドル（約43兆円）。これは全米すべての非金融一般企業が持つ資金1兆6,800億ドル（約184兆4,800億円）の23％に相当するとのこと。

また、4位のCiscoと5位のOracleを含めるとこの割合は46％にまで増大するとのこと。なおAmazonとFacebookは意外にも198億ドル（約2兆1,700億円）と184億ドル（約2兆200億円）で、それぞれ17位と18位だそうだ。

Appleは20日、9.7インチiPad Proに対するiOS 9.3.2の提供を一時中止した(iMoreの記事、 Neowinの記事、 9to5Macの記事、 MacRumorsの記事)。

16日にリリースされたiOS 9.3.2では、9.7インチiPad Proの一部でアップデートによる文鎮化が発生していた。影響を受けた9.7インチiPad Proでは復元のためにiTunesへの接続を求めるメッセージが表示されるのだが、iTunesに接続するとエラー「56」が表示されて復元は行われないという。

今年初めにはTouch IDをAppleの正規サービス以外で交換した端末で、iOSをアップデートすると発生するエラー53が話題となったが、エラー56はまた別のハードウェア関係のエラーとされている。3月にリリースされたiOS 9.3では古いデバイスでアップデート後にアクティベーションできなくなる問題も発生している。

iOS 9.3.2は1か月以上にわたってベータテストが行われ、4つのベータ版が提供されていたが、問題はその間発生していなかったようだ。この問題についてAppleでは、なるべく早く修正版を提供すべく作業を進めているとのことだ。

東京大学の学生・教職員向け教育用計算機システム（ECCS）がASCII.jpで紹介されている。このシステムではハードウェアとしてはMacを使用しているが、UEFI等がカスタマイズされており、ネットワーク経由でWindowsおよびOS X、LinuxのいずれかのOSイメージを各マシンに配信し、それぞれをブートできる仕組みになっているそうだ。

このシステムは「vThrii」と呼ばれており、vThriiがハイパーバイザーとして稼働して各OSはその下の仮想環境内で動作することになる。これにより、たとえばユーザーがストレージに変更を加えた場合でも再起動するだけでそれを元に戻したり、差分形式でOSイメージを配信したりといったことが可能になるという。いっぽう、現状ではOS内で仮想マシンを動かせないというデメリットもあるそうだ。

米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が、米Appleの株式981万株を購入していたそうだ（TechCrunch、Newsweek）。

バフェット氏は「自分が理解できる」企業にしか投資しないことで知られており、IT系などのハイテク企業には長らく投資をしていなかった。しかし2011年に同氏はIBMの株式を大量取得しており、その動向が注目されていた。

あるAnonymous Coward 曰く、

中国当局がここ数カ月、AppleやCisco Systems、Microsoftといった外国企業の消費者向け製品に「国家安全保障上の脅威になる機能」が組み込まれていないかを調査しているそうだ（日経ITpro、New York Times、The Verge、Slashdot）。

特に暗号化やデータストレージ機能について、対象企業の幹部や従業員を呼び出して尋問しているという。また、なんの説明もなく対象製品が禁止されるか、あるいはマーケットアクセスと引き替えに企業秘密を要求されることを米政府や企業が懸念しているという。たとえばAppleのBruce Sewell法務顧問は先月、米議会の公聴会で、ソースコードを明かすよう中国政府に求められた経験を明かしているそうだ。なお、Appleはこの要求を断っているとのこと。

当局が入手した企業秘密は、中国の競合ベンダーの手に渡るおそれがある。

なお、Appleが中国政府にApple製品のソースコードを開示したという噂もあるが、Appleはこれを拒否しているという。

headless 曰く、

Apple Musicでローカルファイルが削除される問題について、Appleは今週リリース予定のiTunesのアップデートで対策を行うそうだ（iMore、MacRumors、The Next Web、The Verge）。

ただし、Appleでは問題を再現できていないとのことで、原因も明らかになっていない。iTunesのアップデートには追加の安全策が含まれるとのことだが、実際にAppleが原因を把握しているのかどうかは不明なため、実際にアップデートで問題が解消するのかどうかも不明だ。Appleはユーザーに対し、同様の問題に遭遇したらAppleCareに連絡するよう求めている。

iPhoneで突然「iPhoneのロック解除パスワードの変更」を求められる表示が出るケースがあるという（「Time to live Forever」ブログ、「情報科学屋さんを目指す人のメモ」ブログ）。

表示されるダイアログには「後で」「続ける」の選択肢があり、なぜこのダイアログが表示されるのかの説明はない。そのため、マルウェアなどによる乗っ取りではないかという説も出ている。また、Appleに問い合わせをしたところ、「iOSではそのような挙動はない」という回答や「Appleも把握しているが原因は調査中」といった回答が得られた、という話もあるようだ。

米国在住のとある男性が「Apple Musicを使っていたら、自分で作曲したオリジナル曲を含む122GB分の楽曲がHDDから削除された」と主張している（ITmedia、Theloop、Slashdot）。

Appleの定額音楽配信サービス「Apple Music」を利用する場合、「iCloudミュージックライブラリ」機能を有効にすると自分のiTunesライブラリ内に登録されている楽曲がiCloudにアップロードされるとともにマッチングが行われ、Apple Musicで提供している楽曲についてはアップロードされたファイルがAppleが提供するDRM付きの楽曲ファイルに置き換えられる。この際、ローカルのファイルはユーザーによる操作が無い限りは削除されないとされているのだが、何らかのミスでファイルが削除されてしまったり、ライブ版などのAppleが提供するものとは異なるバージョンの音源が別のものに置き換えられてしまった模様。

過去にも、同様にCDからリッピングしていた音楽ファイルがiTunes Matchの利用によって削除されてしまうという問題は発生していた。

Appleがインドで許可を申請していた中古iPhone(整備済製品)の輸入・販売計画が却下されたとBloombergが報じている(Ars Technicaの記事、 Softpediaの記事)。

携帯電話市場として世界で2番目に大きなインドでは、80%を150ドル以下の製品が占め、大手メーカーのスマートフォンは35ドルから入手できる。Appleは多くの市場で携帯電話キャリアと提携してiPhoneを値引き販売しているが、インドにはこのようなシステムがないため、Appleのシェアは2%にとどまっているとのこと。

欧米系の企業では、さまざまなカテゴリーの製品でインド限定の低価格設定をしたり、低価格モデルの投入を行ったりしているが、AppleはiPhoneのプレミアムイメージを保つ必要がある。整備済製品の投入は、新品価格を変更せずに低価格でiPhoneを販売し、インドでのシェアを伸ばす狙いとみられる。

しかし、インド国内で生産している携帯電話メーカーの反発は強く、インド政府が国内生産を奨励する「Make in India」プログラムに反するとの意見も強かったようだ。インド国内産業を衰退させるだけでなく、中古品の輸入でインドがゴミ捨て場になる(Dump in India)との意見も出ていたとのこと。なお、本件の情報源についてBloombergでは通信省筋の匿名情報としており、公式発表は出ていないようだ。

また、Appleではインドでの直営店開店計画の申請も行っているが、承認はまだ下りていないとのことだ。

米国・ロサンゼルス市警(LAPD)が3月、殺人事件の被害者が使用していたiPhone 5sのロック解除に成功していたことが裁判記録から明らかになったそうだ(Los Angeles Timesの記事、 MacRumorsの記事、 9to5Macの記事、 Softpediaの記事)。

この裁判はテレビドラマ「The Shield」の警官役などで知られる俳優のMichael Jace被告が2014年に自宅で妻を射殺したとして起訴されているもの。2人は直前までテキストメッセージで議論していたとみられていたが、妻のiPhoneはパスコードでロックされていたため操作の妨げになっていたという。

2015年にはAppleの技術者に対し、データ抽出に協力するよう裁判所命令が出されていたが、試みは失敗したようだ。1月下旬に捜査官はロサンゼルス郡地方検察局とともにデータ抽出を試みたが、抽出できたのはSIMカードに保存されていたデータのみで、iPhoneは無効化されていたという。翌月に再びiPhoneの調査を行った際には、起動することもできない状態になっていたとのこと。

しかし捜査令状によれば、LAPDでは3月になってiPhone 5sのセキュリティ機能を「オーバーライド」し、内容の調査を可能にする携帯電話のフォレンジック専門家を見つけたという。捜査令状の日付は3月18日。FBIがiPhone 5cのロック解除方法が判明した可能性があるとして、裁判所にヒアリングの延期を求めた3月22日よりも早い日付となっている。本件のiPhone 5sでは暗号化に使用するUIDがA7チップ上のSecure Enclaveに焼き付けられており、ロック解除はiPhone 5cより難しいと考えられている。

なお、実際にロック解除した方法や専門家の名前、iOSバージョンなどについては、記載されていないとのことだ。

NOBAX 曰く、

米TIMEが、「The 50 Most Influential Gadgets of All Time（最も影響力が大きかった50のガジェット）」なる記事を公開している（iPhone Mania）。

1位はiPhone。Appleは50位以内に5製品が入りました。PlayStationは31位でした。そして、第10位はHitachi Magic Wandでした。

トップ10は以下のとおり。

1. Apple iPhone
2. Sony Trinitron
3. Apple Macintosh
4. Sony Walkman
5. IBM Model 5150
6. Victrola Record Player
7. Regency TR-1 Transistor Radio
8. Kodak Brownie Camera
9. Apple iPod
10. Magic Wand

headless 曰く、

Opera Softwareは4日、ネイティブの広告ブロック機能を搭載したPC版（Windows/Mac/Linux）OperaブラウザおよびAndroid版Opera Miniの正式版をリリースした（Opera ブログ、Softpedia、VentureBeat、The Next Webの記事）。

3月から開発者版に搭載されていたもので、拡張機能による広告ブロック機能と比べて高速な処理が可能とされている。PC版で広告ブロックを有効にするには、設定画面の「プライバシーとセキュリティ」で「広告をブロックしてウェブサイトの表示速度を3倍高速化する」にチェックを入れればいい。アドレスバー右端のシールドアイコンをクリックしてスイッチを切り替えれば、特定のサイトのみ広告ブロックを無効化することもできる。

Opera Miniの場合、初回起動時に表示される画面から有効にできるほか、設定画面の「データ圧縮量」の「広告のブロック」で有効化/無効化が可能だ。サイトごとに有効/無効を切り替えるオプションは用意されていないようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

「FBIがiPhone 5cのロック解除に用いたのはプロのハッカーから買い取ったゼロデイ脆弱性だった？」という話があったが、FBIはこのロック解除手法について、米政府のVulnerability Equities Process（VEP、脆弱性公平プロセス）ガイドラインに基づく情報公開を行わない方針のようだ（CNET Japan、iPhone Mania、Reuters、Slashdot）。

FBIはこれについて「意味のある精査ができるほど十分な技術情報をわれわれは持ち合わせていない」と述べている模様。